韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。


2013年09月

世界に広がる嫌韓デモ! 今度は台湾の人気司会者が反韓デモを先導!!

写真一番右が台湾の人気司会者・郭子乾(グオ・ツーチエン)氏

以前当ブログでもお伝えした記事の続報です。

馬鹿ウンコ喰うのホテルの不良備品のせいで大火傷をした台湾の人気司会者が反韓デモを計画しているとのこと。
数多くのタレントが声援を送っていて、大規模なデモになりそうです。

果たして知恵足らずの朝鮮ヒトモドキにこの怒りの声が届くのでしょうか?

なにしろきゃつらは、自分たちに都合の悪いことは一切見えない聞こえない体質ですからね。


しかし、こうやって反韓デモが世界中に広がっていくのは大賛成です。
きゃつらの意識が変わらずとも、世界中の意識が変われば自然と韓国が孤立していくことでしょう。

これからの展開がますます楽しみです!!


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「不公平な韓国に抗議!」人気司会者が反韓デモを呼びかけ、タレント36人が声援―台湾

 2013年9月30日、台湾メディアによると、台湾の人気司会者・郭子乾(グオ・ツーチエン)氏は10月5日に台北で反韓デモを計画している。香港・フェニックステレビ(電子版)が伝えた。

 郭氏は2012年1月、韓国・ソウルの高級ホテルに宿泊した際、部屋にあったポットの底が脱落し、太ももに熱湯を浴びた。ホテル側の不快な対応に怒りを覚え、損害賠償を求めて韓国の裁判所に訴えたが、韓国の裁判所からこのほど送られてきた判決文には、「全ては郭氏が故意に起こした騒動であり、ホテルの名誉を傷つけるためのねつ造」と記されていた。 

 この判決に不服を唱えた郭氏は、反韓を呼びかけた。10月5日のデモでは白い布を掲げる予定で、すでに36人のタレントが声援を送っている。さらに郭氏は、自身のフェイスブックで「台湾の人に不公平な韓国人に抗議!」とする署名活動を行っており、韓国人に台湾の人たちの怒りを伝える意向だという。

http://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-20130930024/1.htm
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パククネ酋長「約束してた高齢者に毎月20万ウォンを払えなくなったニダ! でも公約違反じゃないニダ!!」

嘘だらけのハッタリで大統領選挙を勝ち抜いたワケですね


大統領選挙の公約で、「高齢者に毎月20万ウォン払うニダ!」と掲げていたパククネ。

しかし、「税収不足で実現不可能になったニダ! でも信念に変わりはないから公約放棄じゃないニダ!!」と開き直っているようです。


なんとも不思議な国ですね。
この理論が通用するのなら、

殺人を犯したけど、殺意はないから犯罪じゃないニダ!
女を強姦したけど、悪意はないから犯罪じゃないニダ!

……というのが通用してしまいますね。



あ、
実際に馬鹿ウンコ喰うでは通用していましたね。

仏像を盗んだけど、ウリの物だから犯罪じゃないニダ!



それにしても、
野党側から「公約破棄嘘政権糾弾大会」で、「朴大統領のすべての公約が偽りの公約だったという事実が一つひとつ確認されている」とし「子どももだまされ、高齢者もだまされ、国民全員がだまされた」と批判されているパククネ酋長。

日本のルーピー以上に叩かれまくっていて失笑ものですね。




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朴大統領、基礎年金縮小で事実上の謝罪…「公約放棄ではない」

 朴槿恵(パク・クネ)大統領が26日、65歳以上の高齢者に毎月20万ウォン(約2万円)ずつ基礎年金を支給するという大統領選挙公約を守れなくなったことについて、「私を信じた高齢者の方々全員に(基礎年金を)支給できないという結果が出て、申し訳ない気持ち」と述べた。

 朴大統領はこの日の国務会議で、「世界経済の沈滞と重なり、類例を探せないほどの税収不足と、財政健全性の手綱を締めなければならない現実で避けられなかった」と述べ、このように明らかにした。朴大統領は「申し訳ない気持ち」と表現したが、政界は事実上の対国民謝罪と受け止めている。予想外の税収不足という現実にぶつかり、福祉公約の一部を縮小するしかなかったという評価だ。朴大統領が謝罪したのは、尹昶重(ユン・チャンジュン)事件(5月13日)、長・次官級人事落馬事態(4月12日)に続いて3度目となる。

 大統領は謝罪したが、基礎年金公約を修正するということかどうかをめぐり青瓦台(チョンワデ、大統領府)と民主党が衝突し、対立政局が強まっている。朴大統領は「原点から見直すべきだという主張もあるが、それは政府の責任ある姿勢ではない」とし「公約の放棄ではなく、公約を守るべきだという信念に変わりはない」という点を明確にした。青瓦台の関係者は「財政状況は我々の経済に対する信頼の問題」とし「朴大統領は経済が確実によくなるという前提で、約束を必ず守るという意志を強調した」と説明した。

 しかし民主党は公約破棄だと反発し、波状攻勢を浴びせた。特に、朴大統領が「所得上位30%の高齢者に対しても、財政条件が良くなり国民的な合意があれば支援を拡大すべきだという所信を持っている」と述べながらも、増税など具体的な方法と代案を提示しなかったことで、公約の後退が新たな争点に浮上している。

 民主党のキム・ハンギル代表は「公約破棄嘘政権糾弾大会」で、「朴大統領のすべての公約が偽りの公約だったという事実が一つひとつ確認されている」とし「子どももだまされ、高齢者もだまされ、国民全員がだまされた」と批判した。続いて「何より高齢者を利用した朴政権は不孝政権」とし「高齢者がこの不孝政権にムチを向けてほしい」と述べた。専門家は現実を考慮した柔軟性ある運営決定については評価しながらも、今後の青写真の提示は不十分だったと指摘している。
 中央大のパク・チャンヒ教授(経営学)は「成長率予測を前提とせず財政状況が良くなれば公約を実践するというのは、世界経済が不確かな状況で空念仏に終わる可能性がある」とし「朴大統領が提示した地下経済の可視化などの解決案だけで財源を確保するのは容易でない」と指摘した。

 梨花女子大のユ・ソンジン教授も「結局、財源確保の問題だが、具体的な答弁はなかった」とし「法人税の拡大はしないという状況で、事実上、間接税の拡大のほかには財源対策がないが、増税論も朴大統領の原則論から外れ、後に政治的な負担となるおそれがある」と述べた。

 こうした中、朴大統領はこの日、福祉拡充に向けた合理的租税水準の決定のために公約した国民大妥協委員会を設置し、国民的な合意を引き出すと述べ、国民大妥協委の運営に関心が集まっている。一部では朴大統領が公約を守れない理由に税収不足を挙げただけに、代妥協委で福祉政策の調整や増税を議論する方向を定めた可能性も排除できないという観測も出ている。

 朴大統領は自ら大統領選挙当時、増税なしに福祉の増大が可能だと主張し、就任後にも増税に慎重な立場を守ってきたが、増税をめぐる論争が本格化する可能性があるということだ。

http://japanese.joins.com/article/541/176541.html
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地方自治体レベルで韓国と交わろうとする【売国奴】が多すぎるっ!!!!!!

交流を強化するとこんなチョンばかりがやってきます


いまだ我が日本には売国奴が多すぎます。

地方自治体レベルで韓国との交流を強化しようと動く輩が多く存在しているのです。




韓国との交流なんて冗談じゃない!

どんなに小さい声でも、上げ続けることが大事だと思っています。

このブログでも、小さいながらも声を上げ続けていきます!



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韓日地方自治体、観光交流拡大でスクラム

 韓国と日本の政府・民間関係者たちが集まり、地方レベルの観光交流強化方案を議論する「第1回韓日地方観光交流サミット」が27日、日本の奈良市にある奈良県新公会堂で開かれた。政府要人として韓国からはシン・ヨンオン文化体育観光部観光局長が、日本からは篠原康弘観光庁審議官が代表として参加した。このほか両国政府や地方自治体、観光業界の関係者ら80人余りがひざを交えた。

 会議は、昨年末に確定した「韓日地方観光交流促進計画」に基づいて両国間の協力を促進するために開かれた。現在年間500万人前後である両国間の人的往来規模を700万人程度に引き上げるためには何よりも両国の地方都市間の協力を拡大しなければならないとの認識が背景にある。会議で参加者は、姉妹都市提携を通した地方自治体の交流拡大と地方自治体レベルの交流会開催などが必要だということで意見を共にした。

http://japanese.joins.com/article/605/176605.html
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訴訟で大忙しのアシアナ航空、遺族・負傷者への補償は放置プレイ!

100パーセント、操縦士の責任です


今年の7月にサンフランシスコで起きた韓国アシアナ航空の着陸失敗事故。

もうそろそろ3カ月が経過しようというのに、いまだ遺族や負傷者への支援が進んでいないようです。

きっと糞チョンどもは忙しいんでしょうね。

機体が悪かったとしてボーイング社を訴えたり、
管制システムが悪かったとしてアメリカ政府を訴えたり、

と大忙しみたいです。



こんな糞だらけの朝鮮半島。
ここに核爆弾を落とす国が現れても、きっと世界中から賛同されるでしょうね。



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アシアナ機事故の事後処理、いぜん進まず―中国メディア

 2013年9月28日、重慶時報は、7月6日にサンフランシスコ国際空港で起きた韓国アシアナ航空の事故について、同社の事後処理対応はいまだ一定のレベルに達していないと伝えた。

 現在米連邦政府はアシアナ航空に対し、事故の事後処理が乗客家族支援の法的義務を履行しているかを調査している。同社は事故時の家族支援プランを米政府に提出しているが、その内容を精査すると事故後に開設すべきだとされる無料ホットラインを規則どおりに開設していないなどの不手際が目立った。

 在サンフランシスコ中国総領事館の総領事はすでに2度ほどアシアナ航空の社長と面会している。そのなかで総領事は同社の事後処理についていまだ満足のいくレベルではないとし、特に死者の家族や負傷者に対し支援を強化するよう求めた。

http://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-20130930006/1.htm
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