韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

2019年05月

【自殺行為!】サムスンやLGなどのバ韓国企業「今まで通り、ファーウェイに部品供給するニダ! 中国様は安心していいニダ!!」

ファーウェイ陣営についたバ韓国、まさに自殺行為


アメリカが先導して支那畜のファーウェイ包囲網を敷いている最中、

バ韓国がトンデモない裏切りを決意したようです!!!!!!!



各国の企業がファーウェイへの部品供給を止めたにも関わらず、

サムスンやLGといったバ韓国企業は今まで通り部品を供給し続けると発表していたのです!



正気の沙汰とは思えませんが、これがヒトモドキの通常の思考なんでしょうねwwww



これでバ韓国は支那畜側だとはっきりしたわけです。


さっさと米韓同盟なんてものを解消し、

北チョンともども敵国指定するべきでしょう。


朝鮮半島を火の海にして、

この日本国内に巣食う害獣どもを狩りだして皆殺し……。



考えただけで胸が熱くなりますね。

自ら死にたがっている連中なので、一刻も早く実現させてあげるべきでしょう。




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韓国「ファーウェイ取引継続」の愚 トランプ氏に反旗…このまま「中国寄り」なら国際的孤立は必至 識者「米は韓国を見放している」 

 文在寅(ムン・ジェイン)大統領率いる韓国は、ドナルド・トランプ米政権に反旗を翻すのか-。共産党独裁国家・中国による世界覇権阻止のため、米政府は、中国通信機器大手「華為技術(ファーウェイ)」への禁輸措置を発動し、同盟諸国にも取引制限を求めているが、韓国の主要IT企業は「当面、取引継続」という方針を固めたというのだ。トランプ大統領は28日までの国賓来日で「強固な日米関係」を世界に見せつけた。韓国は「わが国は蚊帳の外」と意気消沈しているが、このまま「中国寄り」と判断されれば、さらなる国際的孤立は免れそうにない。

 「韓国IT大手 ファーウェイとの取引ひとまず停止せず」

 韓国・聯合ニュース(日本語版)は28日、このようなタイトルの記事を報じた。

 米政府が、ファーウェイへの禁輸措置を取り、韓国にも取引制限を求めているとされるなか、ファーウェイに部品供給する韓国企業は、この問題への対応を検討したという。結果、取引停止は現実的に不可能という結論になったとされる。業界関係者の話として伝えた。

 大企業には、サムスン電子、SKハイニックス、サムスンディスプレー、LGディスプレー、LGイノテックなどがある-としている。

 この直前、ファーウェイの役員が韓国を訪問した。その際、一部の韓国メーカーは「部品供給を中断する計画はないため、安心していい」との趣旨のメッセージを伝えたという。

 聯合ニュースは、「韓国政府からは、IT企業向けに、ファーウェイ製品の取引を制限するよう、案内や指針は特に出ていない」との、大手の通信企業関係者の話も紹介している。

 これが事実なら、トランプ政権が静観すると思えない。

 米国がファーウェイを警戒する背景には、次世代通信規格「5G」の到来がある。

 5Gは、現在の4Gの100倍とも言われる速度での通信を可能にし、あらゆるものがインターネットにつながる。共産党独裁国家である中国が5Gを「支配」すれば、安全保障への影響ははかりしれない。トランプ政権は、同盟国にも「ファーウェイ排除」を要請している。

 米グーグルはソフト提供を停止する方針となり、日本でも携帯電話各社が新機種の発売延期や予約中止を決めた。パナソニックや米マイクロソフトなども取引や商品の扱い中止を決定した。

 米国の同盟国とは思えない韓国の姿勢の裏には、苦い記憶がある。

 2017年、米国の意向を受け、地上配備型ミサイル迎撃システム(THAAD)を国内に配備したところ、中国が猛反発した。中国では韓国製品への不買運動が広がり、韓国の観光産業も大打撃を受けたのだ。

 ただ、米中貿易戦争は「自由と民主主義」「法の下の平等」「人権尊重」という価値観を受け入れられるかどうかをめぐる争いでもある。

 米国は文政権を見放しつつあり、それを韓国も気づきつつある。

 28日の中央日報(日本語版)では、「日米首脳会談から消えた韓国…『韓日米協力』の代わりに『インド太平洋』」との見出しで、トランプ氏の4日間の訪日で韓国の存在感の薄さが浮き彫りになったことへの懸念をあらわにしていた。

 記事によると、27日の日米首脳会談などで、トランプ氏と安倍首相が韓国に言及したのは事実上、「ゼロ」だったという。

 両首脳は日米韓の三カ国で朝鮮半島の「非核化」を目指すというよりも、日米両国が主導しながら「自由で開かれたアジア・太平洋地域」の実現を目標にしている。記事では文政権の焦りがにじんでいた。

 韓国事情に詳しい筑波大学の古田博司名誉教授は「韓国は経済も外交もダメで、近代化もできていない、幼稚な国家だ。その価値観はいまや中国に近付いている。米韓軍事演習規模も中止・縮小し、トランプ氏は見放している。日米両国首脳が今後の地域づくりを、一心同体で乗り切る意志を見せたのとは対照的だ。韓国はこのままでは国際的に孤立化し、沈没するしかない」と断言した。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/190530/soc1905300002-n1.html
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サムスンやLGの決断は、どう考えても政府の意向でしょう。

バ韓国の立場がハッキリしたので、今後は武力行使がしやすくなりましたね。

この機会を逃すことなく、ヒトモドキを根絶やしにしたいものです。



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訪日したバ韓国野党議員「日本の嫌韓感情は想像以上だったニダ!」

バ韓国バッシングは人類にとって当然のこと


バ韓国の最大野党の議員ら5匹が、訪日していました。

この屑チョンどもは、日本側から徹底した冷遇を取られたと話してたようです。


ま、当然でしょう。

きゃつらキチガイどもと会話なんて成立しないので、

共に時間を過ごすことは無駄以外の何物でもないのですからwwww


「日本に来てみると、バ韓国国内で感じているよりも両国関係が悪化していることを実感したニダ」


と述べているようですが、本当にお目出度い連中ですなぁ。


まさか、訪日を歓迎されるとでも思っていたのでしょうか?



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日本の「韓国バッシング」が深刻 訪日の野党議員

 韓国国会外交統一委員会の尹相現(ユン・サンヒョン)委員長(最大野党・自由韓国党所属)は29日、東京で韓国人特派員と懇談し、自民党の渡辺美樹参院議員(参院外交防衛委員長)と会談した内容などを伝えた。

 尹氏は韓日関係の改善を模索するため、野党議員4人とともに前日から東京を訪れていた。韓国大法院(最高裁)が日本企業に賠償を命じた強制徴用訴訟問題で韓日関係が過去最悪の状況にあると指摘しながら、日本の「韓国バッシング」が深刻だと述べた。

 尹氏は、日本の国会は徴用訴訟を巡り日本が要請した仲裁委員会の開催を韓国は受け入れるべきだというムードだったとし、韓国がこの要請を拒めば来月28~29日に大阪で開催される主要20カ国・地域(G20)首脳会議に合わせた韓日首脳会談の開催はないという話を聞いたと伝えた。

 強制徴用訴訟と関連し、日本政府は徴用被害者への賠償問題は1965年の韓日請求権協定で解決済みとの立場で、韓国大法院の判決の履行を拒んだまま、今月20日に第三国の委員を交えた仲裁委の設置を韓国政府に要請した。

 請求権協定によると、仲裁手続きの要請があれば韓日両国が1人ずつ委員を選任し、その後に双方の合意により第三国の委員1人を指名することになっている。ただ、韓国政府は日本の仲裁委設置要請に慎重な姿勢を崩していない。

 尹氏は、日本の著名なジャーナリストらに話を聞くと、徴用訴訟に関して国際司法裁判所(ICJ)の判断を受けるのが望ましいという一致した意見があったと伝えた。日本に来てみると、韓国国内で感じているよりも両国関係が悪化していることを実感したとし、「韓国政府も日本政府も、先に手を差し出して問題を解決しようという意思がない」と述べた。

 また、渡辺氏との会談について、日本側から3~4人が同席すると聞いていたが「1人で現れた」と述べ、外交の現場で日本側の「韓国バッシング」を痛感したと語った。懇談に同席した自由韓国党の兪奇濬(ユ・ギジュン)議員は、日本でこれほどの冷遇は初めてだと伝えた。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/29/2019052980152.html
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【コウモリ外交のツケwww】四面楚歌のファーウェイ、助けを求めバ韓国企業に接触中!!!!!

ファーウェイがバ韓国企業に接触


世界中からNOを突き付けられている中国のファーウェイが、

バ韓国企業に接触し始めているようです。


アメリカの要請を受け、日本を始めとした先進諸国がファーウェイとの縁を切り始めているので、

相当焦っているのでしょう。


もちろんバ韓国もアメリカから、ファーウェイとの関係を断つように要請されています。


しかし、報復を恐れている屑チョンどもは未だ態度をはっきりさせていません。



いつもの調子で、コウモリのようにフラフラしていたいのでしょうけど、

今度ばかりは立ち位置を明確にしなければならないでしょう。


その結果、どちらに転んでもバ韓国が窮地に陥るのは間違いありません。


今後の展開が楽しみなので、注目していくべきでしょうねwwww




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部品供給中断で苦境のファーウェイ、韓国企業と相次ぎ接触

 米国企業による相次ぐ部品供給中止を受け、対応を迫られた中国の通信設備大手、華為技術(ファーウェイ)が韓国をはじめ、日本、台湾などの企業を訪れ、円滑な部品確保に乗り出した。背景には部品供給に支障が出て、スマートフォンの生産が難しくなりかねないという危機感がある。一部の市場調査会社は華為による今年のスマートフォン販売台数が最大で24%減少すると予想している。

 華為の韓国法人とIT業界によると、華為本社の役員は23、24の両日、韓国を訪れ、サムスン電子、SKハイニックス、サムスンディスプレー、LGディスプレーなど韓国の主な取引先を回った。有機発光ダイオード(OLED)パネル、メモリー半導体、カメラモジュールなど主な部品の長期供給について協議したとされる。韓国企業は昨年だけで華為に106億5000万ドル(約1兆1660億円)相当の部品を供給した。IT業界関係者は「グーグル、クアルコムなど米英の主要企業が華為との取引を中断した状況で、韓国まで納品拒否に同調した場合、取り返しのつかない打撃を受けかねない。焦った華為が韓国を含め、日本、台湾など周辺の国・地域の企業に必死の働き掛けを行っている格好だ」と述べた。

 米国企業による取引中断宣言以降、華為への衝撃は現実となっている。まず中古品の価格が急落している。英中古スマートフォン取引サイト「ミュージックマグピー」では26日、華為の最新型スマートフォン「P30プロ」の中古価格が100ポンド(約1万3900円)を記録した。発売から1カ月で新品価格(899ポンド)の9分の1に下落したことになる。競合モデルであるサムスン電子のギャラクシーS10プロの中古価格が新品の半額以上であるのと比べれば、事実上低価格機種の扱いを受けている格好だ。シンガポールでもP30プロの中古価格はわずか100シンガポールドル(約8000円)にすぎない。

 サムスン電子はシンガポールなど東南アジア地域で華為の顧客を引き寄せるマーケティングを展開している。華為の顧客がこれまで使用してきたスマートフォンと交換でギャラクシーS10を購入すれば、最大で755シンガポールドルの補償を行う内容だ。ロイター通信によると、富邦リサーチやストラテジーアナリティクス(SA)など主な市場調査会社は、制裁が続いた場合、華為の今年のスマートフォン販売台数が4-24%減少すると予測した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/28/2019052880003.html
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在日バ韓国企業が悲鳴wwww 日韓関係の悪化で絶賛実害発生中!

在日バ韓国企業は不要な存在


ここ最近になってますます悪化している日韓関係。

その影響で、在日バ韓国企業が悲鳴を上げていましたwwww


追加書類の要求、手続き遅延など通関で不利益を被っているニダ


最近は入札の成功率がひどく低下したニダ!


……など、実害が発生しているとのこと。



いやぁ、本当に文大統領のおかげですね。


屑チョンが苦しむことは、人類の正義に直結します。



日本からバ韓国企業が完全に消えてなくなることは、

景気向上につながるのでいい事尽くめです。



このムーブメントを一過性のもので終わらせるのではなく、

ヒトモドキどもにとって生きにくい社会を構築していくべきでしょう。



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在日韓国企業の過半数「韓日関係悪化が事業に影響」、通関遅延など実害も

 日本に進出している韓国企業の半数以上が、このところの韓日関係悪化によってビジネスにマイナスの影響が出ていることが調査の結果分かった。「追加書類の要求、手続き遅延など通関で不利益を被っている」「最近は入札の成功率がひどく低下した」など、実際の被害を訴えるケースも相次いだ。

 韓国の経済団体「全国経済人連合会(全経連)」は26日、「在日韓国企業の53.1%が最近の両国関係の悪化によって営業環境に否定的影響を受けていることが調査によって分かった」と発表した。「駐日韓国企業連合会」の加盟企業202社のうちアンケートに回答した64社を調査した結果、このうち6.2%が「非常に否定的」、46.9%が「否定的」と答えた。

 「新しい取引先や新事業の開拓で困難にぶつかっている」という企業が37.3%で最も多かった。次いで「日本の消費者の認識悪化」(28.8%)、「提出書類の強化など日本政府の裁量権の厳格化」(15.3%)という回答が多かった。

 アンケートに回答したある企業は「日本の消費者による『コリア・ディスカウント(韓国が過少評価される現象)』を実感した」として「商品の『韓国製』という表示を消すほかなかった」と打ち明けた。回答した企業の3割は実際に売り上げが減少していることが分かった。

 また、企業の多くは、両国関係の改善にはかなりの時間が必要との見方を示した。

 関係改善の時期について「2年以上先」と予想した企業は46.0%で最も多く、次いで「1-2年の間」が42.9%だった。「1年以内」の早期回復を予想した企業はわずか11.1%だった。

 韓日関係改善のために「両国政府の積極的な改善意志が必要」との回答は67.5%で最も多く、「経済界レベルでの交流の活性化」(18.8%)、「韓日間の根本的な過去清算」(7.5%)、「観光の活性化など民間交流の拡大」(6.2%)と続いた。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/26/2019052680035.html
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>「日本の消費者による『コリア・ディスカウント(バ韓国が過少評価される現象)』を実感したニダ


……とありますが、本当に馬鹿な連中ですね。


我々はバ韓国を過小評価などしていません。


ただの害獣でしか過ぎない屑チョンどもを忌み嫌っているだけなんですからwwww




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