韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

生態

これぞバ韓国塵www 強制徴用訴訟への参加を希望する自称遺族どもが殺到!!

バ韓国の強制徴用訴訟、成りすまし急増中


強制徴用訴訟が何かと取沙汰されているバ韓国ですが、

ここに来て新たなムーブメントが生まれていました!!!!!!!!!!


今回また新たな集団訴訟が起こされると知った屑チョンどもによる問い合わせが殺到中なんだとかwwww


間違いなくその多くは自称被害者の自称遺族でしょうねwwww


追軍売春婦の時と同じように、

利権目当てで無理やり養子縁組しているケースもありそうです。


本当に醜い連中ですなぁ。



ま、これがバ韓国塵どもの生まれ持った習性なので、

根絶やしにするしか解決方法はありませんね。

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強制徴用で追加訴訟へ 参加望む被害者側から問い合わせ殺到=韓国

 日本による植民地時代だった戦時中に強制徴用された被害者と遺族を支援する団体が日本企業を相手取り新たに集団訴訟を起こすと発表したことに対し、訴訟参加を希望する被害者と遺族からの問い合わせが相次いでいる。

 市民団体「勤労挺身隊ハルモニ(おばあさん)とともにする市民の集まり」と弁護士団体「民主社会のための弁護士会光州・全羅南道支部」は19日に南西部・光州で記者会見を開き、4月末までに追加訴訟を起こす計画を示し、光州または全羅南道に住所を置く原告を募った。

 同市民団体によると、翌20日の1日だけで訴訟参加に関する問い合わせの電話が35件あった。

 問い合わせの際、被害者が強制徴用により体を壊し苦しい人生を歩んだと訴える遺族が多かった。徴用被害者の父親が病に伏したためにまともに教育を受けられなかったという子どもの話、徴用された伯父が行方不明になり戻らなかったため養子に入り家を継いだという話もあった。

 この弁護士団体と市民団体は25日から来月5日まで、光州市庁1階に設ける窓口で集団訴訟の参加を受け付ける。日本企業を相手取った別の訴訟を抱えているか、軍人・軍属として動員された被害者は参加できない。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/03/21/2019032180101.html
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【PM2.5対策】バ韓国政府「そうだ! 全国の道端に空気清浄機を設置すればいいニダ!!」

PM2.5でバ韓国塵が大量に死んでくれれば最高


バ韓国政府が、PM2.5対策として子供じみた措置をとるようです。


5000億ウォンを投じて、全国の道端に空気清浄機を設置するというものwwwwww



さっすが低能どもの考えることですなぁ……。


どうせならその空気清浄機を洗う殺菌剤に、毒物でも混入していたら最高ですね。




中国・バ韓国で発生したPM2.5は、この日本にも少なからず悪影響を及ぼしていますが、

支那畜やヒトモドキどもの数が減ってくれるので甘んじて受け入れたいものです。



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道に空気清浄機を設置!?韓国政府の大気汚染対策に韓国ネットもあぜん

 2019年3月8日、大気汚染が深刻化している韓国で、政府の打ち出した対策に疑問の声が上がっている。 

 韓国・毎日経済によると、韓国政府は7日、高濃度の粒子状物質が発生した際に中国と共同で非常低減措置を講じるという対策を発表した。また、非常低減措置が連続で発令された場合は、運行制限対象を4等級車まで拡大し、公共車両の運行を全面中止する。5000億ウォン(約500億円)ほどの補正予算を追加し、全国に空気清浄機も設置するという。 

 しかしこれに対し「6日連続で非常低減措置が発令されるほど過去最悪の状況にもかかわらず、今すぐに始められる対策がない」と指摘する声が上がっている。中国との共同非常低減措置に関してはまだ関連情報の共有すら行われていない状況。韓国政府が「年内に中国と実施する」としている人工降雨実験も、大気汚染改善効果は実証されていない。専門家からは「生態系への副作用」を指摘する声が相次いでいるが、韓国政府は強行する姿勢を見せているという。 

 運行制限対象の拡大も、各地方自治体との協議が行われていない上、その効果は疑問視されている。さらに、空気清浄機の設置も「年内に事業の公募」を始める計画のため、実際に設置されるまでには相当な期間を要するとみられている。さらに実効性についても、専門家から「容量に限りのある空気清浄設備で室外の空気を浄化するのは、外が暑いから屋上にエアコンを設置するようなもの」と指摘する声が上がっているという。 

 こうした状況について、記事は「大気汚染問題に敏感になっている文在寅(ムン・ジェイン)大統領からの指示を受け、慌てて中途半端な対策を打ち出したことが問題」とし、「コントロールタワーになるべき政府は民間の専門家の意見に耳を傾けず、むしろ国民を混乱させている」と指摘している。 

 これを見た韓国のネットユーザーからは「これが国か?小規模の中小企業でもこんな適当な意思決定はしないよ」「夏は道にエアコンを設置、梅雨の時期は除湿器を設置、冬は暖炉を設置?面白いね。小学生の発想だ」「干ばつに見舞われたら空にスプリンクラーを設置してください」「室外空気清浄機を稼働すれば相当な電力を消耗するだろう。原発を全て廃止して電力を生産するには石炭を大量に燃やさなければならず、さらに大気汚染が進みそうだね」「文大統領は専門家でもないのに、人工降雨にひどく執着している。専門家はみんな反対しているのに。税金を無駄にするだけ」など、あきれた様子のコメントが寄せられている。 

 その他「韓国は日本と協力して中国に圧力をかけるべき」「中国の主要工場の煙突に浄化装置を設置するのが最も効率的」などの意見も寄せられている。

https://www.recordchina.co.jp/b693448-s0-c10-d0058.html
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前代未聞!!!! OECD加盟国の中で初めて出生率が1未満になったバ韓国wwww

バ韓国の出生率低下は前代未聞


バ韓国の昨年の出生率は、0.98匹!

これはバ韓国史上最低の数値とのことwwww


さらに!

出生率が1未満になったのは、OECD加盟国の中でバ韓国が初めてのようです。



この前代未聞の出生率の低下で、バ韓国の少子高齢化にますます拍車がかかることになります。


日本の大きなミスによって21世紀の現在まで生きながらえてしまった朝鮮ヒトモドキ。

その間違いが自然の摂理によって正されようとしているわけです。



何がなんでも我々の目の黒いうちに、屑チョンどもの絶滅を実現させましょう!


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韓国、出産率世界最低…「類例を見つけにくい」

 韓国の合計特殊出生率が史上初めて0人台に落ちた。合計特殊出生率は一人の女性が妊娠可能な期間(15~49歳)に産むと予想される子どもの数を意味する。 

 統計庁が27日に発表した「2018年出生・死亡統計暫定結果」によると、昨年の出生数は前年(35万7800人)よりも8.6%減となる32万6900人と集計された。これは統計を作成し始めた1981年以降、歴代最低値だ。 

 昨年合計特殊出生率は0.98人で歴代最低だった前年(1.05人)を下回った。現在の人口水準を維持するには合計特殊出生率が2.1人でなければならない。「0人台出産率」は世界的にも類例を見つけにくい。統計庁のキム・ジン人口動向課長は「経済協力開発機構(OECD)加盟国のうち、合計特殊出生率が1未満に落ちたところはなかった」と話した。 

 このような少子化の原因は複合的だ。まず20~30代序盤人口そのものが減った。加えて青年の婚姻年齢がますます遅れている。就職ができず、住居費負担などで結婚そのものを回避している。結婚しても出産を先送するか子供を産まない夫婦が多くなっているのも主な原因だ。 

 これに伴い、韓国の人口減少時点も早まる展望だ。カン・シヌク統計庁長は、最近中央日報とのインタビューで「少子高齢化が予測よりも早く進行していて、韓国の総人口減少時点が前倒しになるかもしれない」とし「急激な人口構造の変化によって雇用・福祉・年金・教育・住宅など主要政策に波及効果が大きいものと予想される」と話した。

https://japanese.joins.com/article/694/250694.html?servcode=400&sectcode=400
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滅びゆくバ韓国!! 35歳以上の既婚メスの82パーセントが「出産の計画はないニダ!」と回答www

少子化で消えそうなバ韓国


バ韓国の35歳以上の既婚メスの8割以上が、


「もう出産の計画はないニダ!」


と回答していたようです。


養育費や教育費を払うことができない社会となっているので、

今後もこの傾向は続くでしょう。


これからは、結婚しても子供を作らないメスが増えてくるに違いありません。




でも、子殺しや親殺しの件数が減ってしまうことを考えると、

ちょっと寂しいようなwwww


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韓国既婚女性の半数「子女必ずいるべき」…35歳以上82%「出産の計画ない」

 韓国既婚女性(15~49歳)の49.9%が「子女は必ずいるべき」と答えた。2015年調査と比較すると10.3%ポイント減った。「子女はいないよりはいたほうがいい」と回答したのは32.8%だった。既婚女性の16.9%は「子女がいなくてもよい」と答えた。韓国保健社会研究院は25日、資料「2018年全国出産力および家族保健・福祉実態調査」を基づいて作成した報告書「子女の出産実態と政策含意」を公開した。 

 既婚女性は概ね心理的満足と幸せのために子女が必要だと回答した。既婚女性の81.1%は「家庭の幸福と調和」のために子女が必要だと回答した。また、心理的満足と答えた比率も15.6%だった。そのほか「一族をつなぐため」(1.2%)、「周囲の人々の雰囲気」(0.7%)、「両親が望んだため」(0.5%)のように周囲の視線のために子女が必要だと答えた場合もあった。「老後の生活のため」と答えた比率は0.5%にすぎない。 

 反面、「子女がいなくても構わない」と答えた最大の理由は「子女が幸せに暮らすのが難しい社会だから」(25.3%)だった。「経済的に余裕のある生活をするため」と答えた比率も24.1%を占めた。この他にも「子女がいれば自由がなくなりそうで」(16.2%)、「夫婦だけの生活を追求」(15.6%)と答えた比率も低くなかった。「経済的に子供養育が難しい」と明らかにした比率も11.3%あり、「職場生活を持続するため」(2.5%)、「不妊など妊娠困難」(2.4%)などの理由も挙げた。 

 既婚女性の大部分は追加出産計画がなかった。特に30代以上既婚女性の10人中8人は出産計画がないと答えた。既婚女性に今後の出産計画を尋ねると「計画なし」と答えた比率が84.8%で最も多く、「計画あり」との回答は10.4%にすぎなかった。年齢別に見てみると、35歳以上の女性の82.3%が「今後出産計画はない」と明らかにした。報告書は「ほとんどの出産が35歳以前になされており、これは晩婚化現象考慮する際、実際子女の出産計画を持つ期間が短くなった」とし「このような現象が出生児減少につながる可能性があることを示唆している」と明らかにした。実際に保健社会研究院が実施した「未婚男女の結婚関連態度に対する認識調査」の結果を見ると、未婚女性の57.1%が30~34歳を結婚適齢期だと答えた。 

 出産中断の理由については「現在の子女数で充分だ」と答えた比率が20.1%で、「本人の高年齢」のためだと答えた比率も20.1%だった。このほか、経済的に「子女の教育費負担」(16.8%)、「養育費負担」(14.2%)などが挙がった。 

 期待する子女の数と実際の出産数でも違いが現れた。既婚女性(15~49歳)の期待子女数は2人が60.9%で最も多く、1人(21.2%)、3人(14.2%)の順となった。期待子女数は実際に出産した子女数に今後出産を計画した子女数を加えた数値だ。平均値を見ると、既婚女性の期待子女数は1.92人だった。だが、実際の出生数はこれに至らない1.75人であることが分かった。また、既婚女性が考える理想的な子女数は2.16人だった。既婚女性は理想的に考えたり望んだりしているほどは子女を持たないという意味だ。 

 保健社会研究院のイ・ソヨン研究委員は「子女出産と養育のための国家の経済的支援と、仕事・家庭の両立支援が必要だ」とし「さまざまな社会セーフティネットを強固にすることによって、社会構成員の生活の質が高まるように努力しなければならない」と明らかにした。

https://japanese.joins.com/article/606/250606.html?servcode=400&sectcode=400&cloc=jp|main|top_news
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朝鮮ヒトモドキを全匹駆除するのが我々人類の課題ですが、

勝手に数を減らしてくれると後の作業が捗りますね。




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