韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

朝鮮戦争

在韓米軍司令部「バ韓国国内15か所の基地はいつでも返還可能だ」

在韓米軍撤退でバ韓国崩壊が近づく


在韓米軍司令部が、


「バ韓国国内の米軍基地15か所は、いつでもすぐにバ韓国側に返還できる」


……と語っていました。



バ韓国政府が返還を求める前から、撤退準備を進めていたんでしょうねwwww



朝鮮有事によって日本が巻き込まれた場合、

アメリカ軍がどちらを攻撃するのかはっきりしています。



この速やかな撤退によって、

朝鮮半島を焼け野原にすることがより現実味を帯びてきたわけです。



遅かれ早かれ、米韓同盟は消えてなくなるので、

ヒトモドキ根絶の可能性が高まっています。


問題はその後処理ですね。

世界各地に散らばっている害獣どもを1匹残さず処分するのには時間がかかりそうです。



しかし、

後の世代に負の遺産を残すわけにはいかないので、

我々の世代で実現させなければなりません!





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在韓米軍「15カ所の基地は速やかに返還可能」

 在韓米軍司令部は18日、韓国政府が早期の返還を求めた4カ所の基地を含む15カ所の米軍基地について「すみやかに韓国側に返還できる」と明らかにした。在韓米軍はこの日配布したプレスリリースを通じ「大韓民国政府は先日、26カ所の基地を在韓米軍から大韓民国に返還する手続きをすみやかに推進すると発表した」とした上で「26カ所ある米軍基地のうち、韓国政府が特別に可能な限り早期の返還を求めた4カ所の基地、すなわちシェア射撃場(2012年10月閉鎖)、キャンプ・イーグル(2010年10月閉鎖)、キャンプ・ロング(2010年10月閉鎖)、キャンプ・マーケット(2015年2月閉鎖)を含む15カ所の基地はすでに閉鎖されている」と説明した。在韓米軍司令部はさらに「(これらの基地は)大韓民国政府に転換(返還)可能だ」と強調した。

 在韓米軍はさらに「ソウル竜山基地の二つの区域はすでに何も残されておらず閉鎖されているので返還は可能だ。別の三つの区域も2019年夏以降、返還が可能な状態になった」「そのため現在、合計五つの区域については返還が可能だ」とも明らかにした。

 在韓米軍がこのような説明を行った背景には、韓国大統領府が先日「米軍基地の早期返還を進める」と発表したことを受け、韓国社会の一部から「米軍は基地の返還に消極的なのでは」との指摘が出た現状があるようだ。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/19/2019091980043.html
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素晴らしい!! 北朝鮮が文大統領に「GSOMIA」の破棄を迫る!!!!!!!

在日バ韓国塵をデリートしたい


北朝鮮サイドが、バ韓国に対してGSOIMAの破棄を要求していたようです!!


日韓の関係が悪化しているこのタイミングで、文大統領に破棄を迫るとはなかなか上手ですなぁwwww


ここは北朝鮮シンパとしての文大統領の決断に期待したいものです。



なにしろ、有事の際にバ韓国と行動を共にするのは、

自殺行為以外の何物でもないのですから。



軍事協定破棄の次は、国内に巣食うダニどもの大掃除が待っています。


成りすましや帰化などで擬態している害獣どもを、1匹残さずぶちロコしたいものですね。



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北朝鮮、日韓軍事協定破棄を要求 通商摩擦機に韓国に対し

 北朝鮮の対南宣伝サイト「わが民族同士」は28日の論評で、日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄を韓国に要求した。北朝鮮は、歴史問題が通商摩擦に拡大した日韓の関係悪化を日米韓の軍事協力弱体化の好機とみて、引き続き協定破棄を文在寅政権に要求するとみられる。

 GSOMIAを巡っては、日本政府による韓国への輸出規制を機に、韓国内で労働組合や市民団体などが文政権に破棄を求めている。日本政府閣僚らは維持すべきだと主張している。

 論評はGSOMIAについて、韓国の朴槿恵前政権と安倍晋三政権による「犯罪的共謀と結託の産物で、戦争協定である」と主張。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190728-00000025-kyodonews-int
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【お笑いバ韓国軍劇場】アレは弾道ミサイルじゃないニダ! アメリカの報道は間違っているニダ!!

北朝鮮の手下に過ぎないバ韓国


北朝鮮が発射した弾道ミサイルを“飛翔体”などという言葉で誤魔化しているバ韓国。

国連の安保理決議違反に抵触しないよう、懸命に言いつくろっているわけです。



完全に北朝鮮の手下に成り下がった感じですねwwww



この調子でいけば、ソウルにミサイルを撃ち込まれても、


「これはミサイル攻撃じゃないニダ! だから反撃しないニダ!」


とか言い出しそうな勢いです。



もっと派手に北と南で殺し合ってもらわないと、後の除鮮作業が面倒になります。


苦しい言い訳なんてせずに、さっさと開戦してヒトモドキの生息数を激減させてほしいものですね。




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北が発射した弾道ミサイルを弾道ミサイルと呼べない韓国軍

 北朝鮮のミサイル挑発(9日)に対し、米国と日本は10日「短距離弾道ミサイル」だという分析を明らかにした。だが韓国軍は同日「短距離ミサイル」という言葉ばかりを繰り返した。北朝鮮が今月4日に行った挑発についても、韓国軍は依然「分析中」だという。韓国軍が北朝鮮の弾道ミサイル挑発を認めない理由は、弾道ミサイルの発射が国連安保理決議違反だからだ。下手すると非核化対話の場が壊れかねない、という政治的判断が働いているものとみられる。韓国軍内外からは「今回は弾道ミサイルを弾道ミサイルと呼べずにいる」という声が上がった。

 米国防総省は9日(現地時間)、声明を通して「北朝鮮が、米国東部時間で木曜日の早い時間に、北朝鮮北西部地域から複数の弾道ミサイルを試射した。ミサイルは射場から東へ飛行し、海に落下するまでに300キロ以上を飛行した」と発表した-と米国メディアが報じた。日本の岩屋毅防衛相も記者会見で「政府として、これまでに収集した様々な情報を総合的に勘案した結果、北朝鮮が9日に短距離弾道ミサイルを発射したものとみられます」と発表した。

 ところが韓国軍の関係者は10日、記者懇談会で「(9日に北朝鮮が撃ったミサイルは)現在までの時点で、短距離ミサイルと評価している。韓米共同評価に基づくもの」と語った。この関係者は、北朝鮮が弾道ミサイルを発射したのか、そうでないなら巡航ミサイルを発射したのかについても「現在言えるのは短距離ミサイルだということだけ」と語った。韓国軍関係者は「(米国メディアの報道は)ペンタゴン(国防総省)の公式な立場ではないと理解しており、米国は小型短距離ミサイルと判断していると思う」と語った。

 与党は、韓国軍のあいまいな態度を かばっている。国会国防委の委員長を務める「共に民主党」の安圭佰(アン・ギュベク)議員は「弾道ミサイルと規定するには、もう少し綿密な分析が要求される時期」と発言した。李仁栄(イ・インヨン)院内代表は「(北朝鮮のミサイル発射は)精神的に9・19軍事合意違反」と発言した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/11/2019051180008.html
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【キチガイ沙汰ww】バ韓国与党代表「北のミサイル発射は深刻な事案じゃないニダ! もっと食糧支援するニダ!!」

北がミサイル発射しても支援を口にするバ韓国


5月4日に、北朝鮮が行ったミサイル発射。

しかし、バ韓国の与党代表は、


「北の発射体は深刻な事案でないニダ! もっと食糧支援が必要ニダっ!!」


と述べていたようです。



さすが、ヒトモドキですねwwww


起きてる状態で寝言を言えるのは、キチガイ屑チョンならではでしょう。



あの阿保どものことですから、ソウルにミサイルを撃ち込まれても、


「これは攻撃じゃないニダ! もっと北朝鮮を支援するニダ」


などと言いそうですね。



この調整で能天気に構えてもらえれば、有事の際に屑チョンが大量に死んでくれるのは間違いないでしょう。



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韓国与党院内代表「北の発射体は深刻な事案でない…食糧支援を」

 韓国与党・共に民主党の洪永杓(ホン・ヨンピョ)院内代表が7日、任期終了を控えて最後に主宰した会議で、北朝鮮の短距離弾道ミサイル発射について「従来の南北関係と韓米関係を脅かす深刻な事案ではない」と述べた。 

 洪院内代表はこの日午前に国会で開かれた院内対策会議で「今回の発射体は現在の南北関係および韓米関係を脅かす深刻な事案ではないという暫定的結論を出している。米国、日本政府も今回の発射体を深刻な挑発と規定していない」とし「ポンペオ米国務長官が明らかにしたように、北の非核化問題は対話と交渉を通じて解決していくという立場に変化はない」と述べた。 

 洪院内代表は「いま重要なことは南北対話および米朝対話再開のための新しいモメンタムを作ることだ。これを通じて北を非核化交渉テーブルにまた引き出すことができる多角的な努力が必要な時期」とし「私はこのために人道的レベルの対北食糧支援が現時点で積極的に考慮されるべき案の一つだと考える」と伝えた。 

 続いて「国際機構を通じた対北食糧支援については、4月の韓米首脳会談でトランプ米大統領も前向きな立場を明らかにした」とし「国連の調査によると、食糧不足で苦しむ北の住民は1010万人にのぼり、春窮期に食糧不足が危険な水準になる見込みという」と話した。 

 さらに「対北制裁とは別に食糧支援を含む人道的レベルの支援を積極的に検討すべき」とし「これを通じて南北、米朝が会って新しい対話のきっかけを用意することもできる。政府は米国、国連と速やかに議論することを望む」と述べた。 

 一方、国防部は北朝鮮が4日に東海(トンヘ、日本名・日本海)に向けて短距離飛翔体を発射したことに関し、ミサイル挑発というよりは火力打撃訓練のようだと国会に同日報告した。

https://japanese.joins.com/article/098/253098.html?servcode=200&sectcode=200&cloc=jp|main|breakingnews
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