韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

アメリカ

【バ韓国製の走る棺桶www】アメリカの現代・起亜車60万台がリコールされることに!!

世界中で爆発しているバ韓国車


アメリカで販売されている現代・起亜自動車約60万台が、リコールされることになったようです。


その原因はエンジン火災wwww


油圧コントロールに欠陥が発見され、エンジンにいつ着火してもおかしくない状況だったようです。


相変らずアメリカでのリコールは迅速ですね。



これがバ韓国国内だったら、数千匹の屑チョンがエンジン火災で死んでもリコールには応じなかったんでしょうね。




車の心臓部分であるエンジンすら、まともに作れないとはwwww


さすが、走る棺桶とまで呼ばれるだけのことはありますね。


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現代・起亜自動車、米国で59万1000台のリコール。エンジン火災の危険性

 現代・起亜車は3日(現地時間)、エンジン火災を起こす可能性のあるブレーキ液の漏れを直すため、米国で59万1000台以上の車両をリコールすると明らかにした。

 リコール対象は2013 - 2015年の起亜オプティマ中型セダンと2014 - 2015年の起亜ソレントSUV44万台、2013 - 2015年の現代サンタフェSUV15万1000台だ。

 現代・起亜車は、「ABS油圧コントロールユニット内部でブレーキ液が漏れ、火災を起こしかねない電気段落が発生する可能性がある」と話した。

 起亜車のリコールは10月15日から、現代・起亜車のリコールは10月23日から始まる。現代・起亜自の代理店は管理部位の漏水の有無を点検した後、必要な場合は持ち主に費用なしで交換する。

 米安全規制当局によると、現代車からブレーキ液漏れによるエンジン火災15件、起亜車から8件の報告があった。

https://news.v.daum.net/v/20200904003510447
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それにしても、アメリカで現代・起亜自動車が未だに売れていることが不思議でなりません。


日本車のフリをする戦略が今も続いているのかも?



海外で荒稼ぎしているメスチョンの売春婦と同じように、

現地法人の社員どもは全匹日本風の名前を騙っていてもおかしくありませんね。



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さすがバ韓国!! 「ウリの公共機関で使うニダ」と虚偽書類を作り、アメリカ製電子部品を中国に横流ししていた!!

反日反米デモしかやることがないバ韓国塵ども


バ韓国の企業がアメリカから購入していた電子機器


「国内の公共機関で使うニダ!」


と申告して購入していたものですが、それらを中国に転売していたことが発覚!!



ミサイル搭載のレーダーなどに転用可能な部品を、長期間に渡って中国に売っていたわけです。


虚偽の書類まで作って武器輸出統制法を犯していたわけです。



今回発覚したのは氷山の一角にしか過ぎません。





バ韓国との関係を深めることは、自分で自分の首を絞めているようなものです。


バ韓国企業の排斥を世界的な流れにするべきでしょう。



この日本からもバ韓国企業と屑在日どもを追い出し、徹底的に浄化したいものですね。



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韓国企業、過去に中国に米国製「レーダー部品」販売…最近公開された理由は?

 京畿道城南市(キョンギド・ソンナムシ)に本社がある通信・ネットワーク会社A社は2013年5月、米国で生産された電力・電波増幅器を購入した。中国に輸出するための流通業務だった。

 問題は米国がこの増幅器を戦略物資に指定し、中国など特定国に輸出されるのを統制している点だ。対空ミサイル(Antiaircraft Missile)レーダーなどの部品として使用される可能性があるからだ。

 しかしA社はこの増幅器の最終使用場所を韓国または香港として虚偽書類を作成し、通関当局に提出した。韓国のある公共機関が使用することになったという内容の書類も添付したが、虚偽であることが調査で分かった。

 米検察はA社が翌年までこうした手法でおよそ20回にわたり計81万ドル(約8730万円)分の統制物資を搬出したと見なした。そしてA社と同社のB代表を武器輸出統制法(Arms Export Control Act)違反容疑などで米裁判所に起訴した。

 こうした内容の起訴状を米司法省がワシントン連邦地裁の承認を受けて最近公開したことが8日、確認された。非公開文書に指定されてから3年後だ。

 この起訴状が公開され、韓米2国間貿易関連法律諮問市場で話題になっている。ワシントンに事務所を置くローファームのコブレ&キム(Kobre&Kim)のパク・サンユン弁護士は中央日報との電話で「米国で起訴状が公開されるのは異例ではない」としながらも「ただ、公開の時点とその事由に注目する雰囲気がある」と伝えた。

 パク弁護士は「実際、米現地では中国・イラン地域への関連物資搬出事件の捜査・裁判が多数進行中であり、一部の事件で弁護人として活動している」と話した。国内ローファームのC弁護士も「米中貿易紛争の中で、中国に物品を搬出する企業に対する集中調査が始まる信号という見方がある」と伝えた。米国が韓国企業に対する戦略物資搬出取り締まりを強化する過程で、A社の事件に対する後続処理協力を韓国政府に要請し、その結果を受けた米司法省が起訴状を公開する可能性があるという分析だ。

 これを受け、こうした米当局の集中調査が中国と活発に事業をする国内企業の活動に支障を与えるのではという懸念も出ている。C弁護士は「実際、最近の米中対立政局で米国政府の標的調査を受けたと訴える依頼人がいる」とし「米国を舞台とする韓国の貿易関係者に警戒心が生じている状況」と伝えた。

 法律市場のこうした解釈と似た意見が学界からも出ている。チョン・インギョ仁荷大学国際通商学科教授は「韓国が中国と密接な関係を持つという見方が米国社会に存在するため、米中対立状況で韓国企業に対する米当局の取り締まりの強度が強まるという解釈が可能だ」と述べた。続いて「取り締まり事例が米当局内部で公論化されれば、通関手続きが強化されて追加の摘発件数が増え、監視がさらに強まるという悪循環を警戒する必要がある」と話した。

https://japanese.joins.com/JArticle/267850
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【新型コロナ】バ韓国政府による入国制限、しかしアメリカと中国の2国は除外とかwwww

大邱コロナでバ韓国塵が死に絶えますように


「バ韓国国民の入国を禁止している国に対し査証免除と無査証入国を暫定停止するニダ!!」


と大風呂敷を広げていたバ韓国政府。



しかし、


アメリカと中国からの入国者はフリーパス状態を続けるようですwwww




まさにコウモリ外交の究極形ですね。


両国の顔色を窺いつつ、どっちつかずのコウモリ状態wwww



今後ますます新型コロナウイルスが猛威を振るうことでしょう。



感情論でしか政治を行えない屑チョンなので、これからも犠牲者を出し続けてくれるはず。


この調子で突き進んでほしいものです。




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総選挙1週間前に外国人の入国防ぐという韓国政府…肝心な米中は対象外

 丁世均(チョン・セギュン)首相は8日、「韓国国民の入国を禁止している国に対し査証免除と無査証入国を暫定停止し、不要不急な目的の外国人の入国制限を拡大する」と明らかにした。

 韓国政府は1日からすべての海外からの入国者に対し14日間の義務的な自主隔離措置をしている。ここに査証審査強化により入国する外国人の数を減らすことで、海外からの新型コロナウイルス流入の手綱をさらに引き締めるということだ。


 丁首相は今回の措置の背景と関連し、「最近の新規感染者のうち海外から流入した割合が半分近くを占める。ほとんどが留学生など韓国国民だが、まだ1日5000人以上が入国しており負担になっているのは事実」と説明した。

 法務部によると7日の入国者は合計5073人だ。国籍別では韓国が3811人、米国が206人、中国が190人、欧州が57人、その他が809人だ。

 政府当局者は「全入国者の70~80%は留学生など韓国国民。それでも一部外国人も入国後に陽性が確認される事例があり入国制限を強化するという意味」と説明した。

 だが政府の今回の措置をめぐり、実効性をめぐる議論が出ている。7日の入国統計だけ見ても最近入国した外国人は米国籍と中国籍が最も多いが、これらの国は査証免除と無査証入国停止措置には該当しないためだ。

 米国は先月に新規ビザ発行業務を暫定中断したが、既存のビザの効力は維持しており韓国国籍者の米国入国は禁止していない。中国は当初からノービザ入国ができなかったため今回の措置とは関係がない。済州島(チェジュド)の場合も2月に中国人の無査証入国の効力を停止した。

 これと関連し外交部当局者は「中国は先月から査証審査を厳しくし入国者数が急減した状態」と話した。

 結果的に今回の措置により入国制限を受ける国はオーストラリア、カナダ、フランス、ロシア、タイなど88カ国ほどだ。現在韓国に対し入国禁止措置をしている国は148カ国だが、これらの国のうちビザ免除協定を締結した国は54カ国で、無査証入国可能な国は34カ国だ。法務部と外交部は実務協議を経て近く該当国を発表する計画だ。

https://japanese.joins.com/JArticle/264638
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アメリカ専門家の5割近くが「最も信頼するアジアのパートナー」として日本を挙げる。一方、バ韓国と回答したのは……

バ韓国文大統領を心底毛嫌いしているトランプ大統領


アメリカで行われた調査によると、

アジアで最も信頼できる国として日本が1位になっていました。


日本が何も特別なことをしているわけではありません。


国家間の約束を守り、法律を遵守しているだけに過ぎません。




ちなみに、バ韓国を信頼できるパートナーと考えていると回答したのは9パーセント。



これは意外でしたwwww


1割近くのアメリカの専門家は、バ韓国の実態を理解していないのでしょう。



これから先、大邱コロナの実態が明らかになるにつれ、屑チョンどもの化けの皮が剝がれることになります。



その時、バ韓国を信頼できると答える層がどれだけ減るのか楽しみですwww



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米専門家集団「信頼するアジア国家」…日本48%で1位、韓国は9%

 米国の一般市民(1015人)と専門家集団(200人)を対象に実施された調査で「アジア地域で米国の最も重要なパートナー」を問う質問への回答が日本、中国、韓国、オーストラリアの順だったと、日本外務省が最近明らかにした。

 「アジアで最も信頼できる国」を問う質問に対する回答は日本、オーストラリア、韓国、中国の順だった。

 米国の世論調査機関ハリスが日本外務省の依頼を受けて昨年11月に実施した調査の結果で、先週、日本外務省が出入り記者団に関連資料を公開した。

 米国の一般国民を対象にしたインターネット調査で「アジア諸国の中で最も重要なパートナー」に関する回答は日本(34%)、中国(22%)、韓国(10%)、オーストラリア(4%)、ロシア(4%)、インド(1%)の順だった。

 「アジア諸国の中で米国が最も信頼できる国」を問う質問については日本(37%)、オーストラリア(11%)、韓国(9%)、中国(8%)の順だった。

 政官界、学界、言論界、宗教界、労働関係分野で「指導者的な地位」にいる200人を対象に実施された電話調査の結果も同様の傾向が見られた。

 「アジアで最も重要なパートナー」に対する回答は、日本(42%)、中国(18%)、韓国(17%)、オーストラリア(13%)、インド(5%)、ロシア(1%)の順で、「最も信頼するパートナー」は日本(48%)、オーストラリア(32%)、韓国(9%)、中国(4%)の順だった。

 全体的に韓国の位置や数値は停滞または後退している。

 米国の一般市民の調査で韓国に対する信頼度(9%)は中国の信頼度(8%)とほぼ同水準だった。韓国の数値は昨年と同じで、中国では6%から2%ポイント上昇した。

 専門家集団の調査では韓国に対する信頼度(9%)が中国(4%)より高かったが、2018年(20%)、2017年(14%)と比べると大幅に低下した。

 日本外務省の依頼で実施された調査でもあるが、全体的に日本関連の数値が上昇したのも特徴だ。

 毎日新聞は21日付の記事でこの調査結果を報じ、「2011年と2013年の調査では『アジア地域で最も主要なパートナー』で中国が日本を上回っており、トランプ政権発足後の米中関係の悪化と日米協力の強化が影響しているとみられる」と分析した。

 毎日新聞の報道のように、米国の一般国民の調査で2011年と2013年には中国(2011年39%、2013年39%)が日本(それぞれ31%、35%)より「重要なパートナー」に選ばれていた。

 米日の密着は他のチャンネルからも感知されている。

 毎日新聞は23日、「米国トランプ政権が中国の経済構想『一帯一路』に対抗するため、インド・太平洋地域の主要な港30カ所のリストを昨年秋に日本に渡し、共同開発と支援を提案した」という内容を1面記事で報じた。

 中国を牽制するための米国の確固たるパートナーとして日本の重要性がより高まっているという意味に解釈される。

https://japanese.joins.com/JArticle/263995
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