韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。


トランプ大統領

【朗報】米朝首脳会談の中止で、バ韓国・文在寅大統領の面目丸つぶれwwww

バ韓国・文在寅大統領との握手を嫌がるトランプ


本日、アメリカのトランプ大統領が6月に行われる予定だった“米朝首脳会談の中止”を発表していました!!


アメリカ側からの譲歩を引き出そうとしていた北チョンの思惑が見事に外れた格好ですねwwwww


この中止で一番ダメージを受けているのはバ韓国でしょう。


朝鮮半島が火の海になる可能性が高まったので、我々人類としては非常に喜ばしいことです。


これでバ韓国の文大統領の面目は丸つぶれwwwwwwww


つい先日、訪米してトランプ大統領に媚を売っていたのが無意味になったんですからwwwwww


ま、バ韓国が苦しむことこそ人類の正義なので、

ここはトランプ大統領の決断を支持したいものですね。




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トランプ大統領、米朝首脳会談を中止、「虎の尾」踏んだ北朝鮮、中国の後押しも裏目に、 韓国・文政権には衝撃

 2018年5月25日、米国のトランプ大統領が6月12日の北朝鮮の金正恩・朝鮮労働党委員長との首脳会談を中止した。会談の主導権を握ろうと北朝鮮は中国の後ろ盾を得て強硬姿勢に転じたが、予測不能の「虎の尾」を踏み、裏目に出た。突然の中止に衝撃を受けたのは仲介役を務めた韓国の文在寅大統領だ。 

 トランプ大統領は金委員長に宛てた24日付の書簡で、北朝鮮側が示した「最近の怒りとあからさまな敵意」を理由に、首脳会談を「この時期に開催するのは適切ではない」と指摘。「私はあなたと会うことを楽しみにしていた」としながらも、「あなたは『核能力』を誇示するが、我々の核はとても大量で強力なため、使用されないことを神に祈る」とけん制した。 

 「最近の怒りとあからさまな敵意」は、北朝鮮の金桂冠・第1外務次官と崔善姫外務次官が朝鮮中央通信を通じて相次いで出した談話を指すとみられる。核問題の交渉を統括してきた金第1次官は16日、「我々を追い詰め、一方的な核放棄だけを強要するなら、そのような対話には興味を持たない」として、「朝米(米朝)首脳会談に応じるかを再考せざるを得ない」と表明した。 

 崔次官は24日、ペンス米副大統領が米テレビ番組で軍事的対応を排除しない姿勢を示し、「リビアのように終わる」と発言したことを非難。「我々はリビアの轍(てつ)を踏まないために高い代価を払った」と述べ、最高指導者が殺害されたリビアと、「核保有国」となった北朝鮮の違いを強調した上、ペンス副大統領が「政治的に愚鈍な間抜けであることは察するに余りある」などとしていた。さらに「米国が北朝鮮と会談場で対面するか、核の対決上で対面するかは米国の決心次第だ」と言及していた。 

 史上初の米朝首脳会談は、訪朝した文大統領の特使を通じて金委員長が提案。トランプ大統領がこれを受け入れてシンガポール開催が決まった。中国をも巻き込んだ米国の「制裁と圧力」に耐えかねた北朝鮮が非核化とミサイル実験の中止を“手土産”に呼び掛けてきたものと、少なくとも米国内では受け止められていた。 

 しかし、北朝鮮はこうした経緯をよそに非核化の進め方などをめぐり、米国の譲歩を引き出そうと毎度おなじみのチキンゲームを展開。トランプ大統領の逆鱗(げきりん)に触れた。これに対し、北朝鮮は25日朝、金第1次官名で「米国に時間と機会を与える用意がある」と異例の早さで反応。会談の実現に望みを託していることをうかがわせた。 

 聯合ニュースによると、会談中止を受け文大統領は25日未明、国家安全保障会議(NSC)を緊急招集し、対応を協議した。22日にワシントンでトランプ大統領と会談し、米朝首脳会談で非核化に向けた具体的合意を得るため、緊密に協力することで一致したばかりだっただけに、「当惑していて非常に遺憾」として、「首脳間の直接的かつ緊密な対話で解決していくことを期待する」との考えを示すにとどまった。

http://www.recordchina.co.jp/b603537-s0-c10-d0000.html
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【コリャ痛快!】トランプ大統領の“イラン核合意離脱”で、バ韓国の建設業界に大打撃!!!!!!!!

世界中から嫌悪され始めたバ韓国の建設業


先日、アメリカのトランプ大統領が、突然“イラン核合意からの離脱”を発表していました。


その余波がバ韓国を襲っていますwwwwwwwww


バ韓国の建設業界がイランで請け負っているプロジェクトの総額は8兆ウォンになるようです。

このプロジェクトが全て白紙になる可能性が高いのです!!!!


いやぁ、素晴らし過ぎて笑いがこみあげてきますwwwwwwwww





屑チョンどもが苦しむことは、人類の正義に通じるので、

もっともっと苦しんでほしいものですね。

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韓国建設業界、米国のイラン核合意離脱で大打撃―中国メディア

 2018年5月10日、星島環球網は、トランプ米大統領が主要6カ国とイランが15年に結んだ核合意から離脱を宣言したことで、イラン国内で大規模プロジェクトを多く抱える韓国建設業界が大打撃を受ける見通しと伝えた。 

 韓国・亜洲経済などによると、韓国GS建設は09年、イランの液化天然ガス(LNG)生産拠点建設2項目を受注。総額23億6000万ドル(約2586億円)規模の大規模事業だったが、翌年に国際社会によるイランへの経済制裁が行われ、2項目とも白紙に。 

 記事によると、韓国建設業界が現在、イランで請け負っている事業は総額8兆ウォン(約8000億円)に達する。現代工程と現代建設は昨年3月、合同で天然ガス田計12区域の拡張事業(総額30億9800万ユーロ=約4032億円)を受注した。同8月にはSK建設がイラン北西部タブリーズの石油精製施設の改良事業(約1700億円規模)、16年12月には大林産業がイスファハーンの石油精製施設の改良事業(約2200億円規模)を受注した。記事は「いずれも着工前の資金調達段階で、事業が中止に追い込まれれば損害はまぬがれない」としている。 

 さらに、「韓国建設業界にとって、イランは最大の取引相手国。昨年だけで計52億3000万ドル(約5732億円)規模を受注し、2位のインドの2倍近い取引がある」と伝えた。

http://www.recordchina.co.jp/b599566-s0-c20-d0045.html
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【阿鼻叫喚!!】米国のバ韓国に対する鉄鋼関税免除の決定、一夜明けて41パーセントの関税が課せられることに!!

アメリカにまともに相手にされていないバ韓国


アメリカが自国産業保護のため、諸外国に関税をかける動きが活発になっています。

しかし、トランプ大統領はバ韓国製鉄鋼製品全体への25%関税の適用を除外すると決めたようです。


ところが!!


その翌日になって、バ韓国製鉄鋼製品に対して41.1パーセントの関税を課すことが決められていたのです!!


関税ゼロから41.1パーセントに急増するという処置が、たった二日の間に行われるとはwwwwww


きっと屑チョンどもはヌカ喜びしていたんでしょうなぁ。





ま、屑チョンどもが苦しむことは人類にとっての正義なので、

もっともっと苦しんでいただきたいものです。


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米が手のひら返し…韓国の鉄鋼関税免除→41%反ダンピング税

 米国政府は1日(現地時間)、韓国製鉄鋼の線材製品に対し41.1%の反ダンピング(不当廉売)関税を課すことを決めた。鉄鋼関税をめぐっては、トランプ大統領が前日に韓国製鉄鋼製品全体への25%関税の適用除外を決めたばかりだ。

 米国国際貿易委員会(USITC)は「韓国など5か国が輸出する線材製品が、米国の鉄鋼業界に実質的な被害を与えている」として、5年間で最大147.63%の関税を課すことを決めた。最も高い関税が課されるのは英国で、韓国は2番目に高い関税率が適用される。鉄鋼製品全体に対する25%の「関税爆弾」も、適用は除外されたものの「特に実益はない」との反応が韓国では出ている。過去3年間の対米輸出平均量の70%に輸出を制限するというクオータ制(輸入数量割当制)を受け入れた上、クオータ制の適用開始も5月ではなく今年1月に遡ることになったからだ。

 わずか2日間のうちに出された米国政府の相反する措置について、韓国政府は「当初から別々に進められていた事案だ」と説明した。しかし業界では、韓国政府が韓米自由貿易協定(FTA)再交渉の妥結によって韓米の通商摩擦が解消されたことで、楽観的になって油断したのではないかとの批判が出ている。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/05/02/2018050203097.html?ent_rank_news
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トランプ大統領「バ韓国がアメリカの産業を破壊した! 輸入量制限の措置を下す!!」

バ韓国製の家電を使うのはキチガイと低脳だけ


米国のトランプ大統領が、

バ韓国は、米国の産業を破壊し、洗濯機を米国にダンピングしている

と発言して強行な措置をとることを予告していました。


洗濯機以外にも、

アルミニウムや鉄鋼製品の輸入にも制限を加えるなど、

本格的にバ韓国の経済活動に打撃を与えてくれそうです。



ま、今まで放置していたのが間違いでしたね。



遅きに失した感はありますが、

緊急輸入制限措置の勧告が来月から始まるので、

とても楽しみですwwwwwwww



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トランプ氏「韓国が米産業を破壊」、政府と財界が対立している場合ではない

 トランプ米大統領は17日(現地時間)、ロイター通信とのインタビューで、中国との貿易戦争が起こる可能性があるかという質問に、「そうなることを望まない」としつつも、「そうなることもある」と述べ、貿易戦争も辞さない考えを示唆した。韓国についても、「韓国は、一時良い雇用を生み出した米国の産業を破壊し、洗濯機を米国にダンピングしている」とし、強力な措置を取ることを予告した。このため、昨年11月に米国際貿易委員会(ITC)が出した三星(サムソン)電子とLG電子の洗濯機に対するセーフガード(緊急輸入制限措置)勧告が来月初めに実行に移されるものと見える。

 勧告は、120万台を超過する輸入品に対して3年間最大50%の関税を賦課することになっている。三星電子とLG電子が米国に輸出する商品のうちセーフガードの適用を受ける年間108万台の売上が半減することになる。今回のトランプ氏の発言で、米通商代表部(USTR)のロバート・ライトハイザー代表など強硬派の主張がさらに勢いづくことになった。彼らは韓国に対して米通商法232条を適用しなければならないと主張する。この条項は、「国家安保に脅威を与え得る輸入活動に対して輸入量の制限などの措置を下す」という内容なので、アルミニウムや鉄鋼製品を輸出する韓国に大きな打撃を与えることができる。さらに農水産物の追加開放、自動車関税の引き上げなどが争点である韓米自由貿易協定(FTA)改正交渉まで起これば、韓国に途方もない波が押し寄せることになる。

 米通商当局が提起した問題は、米国の企業が不満を提起して交渉の議題にするよう要求したものだ。これに対応するには、韓国政府も米企業のカウンターパートである財界と手を握って対応論理を講じなければならない。不当な要求に対しては政府と財界が共にWTO(世界貿易機関)への提訴といった強硬策の得失を確認する必要がある。しかし、今政府と財界が膝を突き合わせて通商戦略を熟考する雰囲気なのか。政府が財界を手なずける対象と見なすようなムードでは、二人三脚でグローバル貿易戦争で生き抜くことは難しいだろう。

http://japanese.donga.com/Home/3/all/27/1196166/1
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