韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

ファーウェイ

【レッドチーム入り同然ww】中国・ファーウェイ、来年度のバ韓国への投資を大幅強化!!

ファーウェイが本格的にバ韓国へ進出


レッドチーム入りを宣言しているも同然の文政権。

来年度は、中国のファーウェイがバ韓国での投資と購入に注力するとのこと。



あ、もう先の展開が読めちゃいましたね。



アメリカ政府が、サムスンやLG製の通信機器を使用禁止にする流れがwwww



このご時世にファーウェイを迎え入れるということは、

アメリカに敵対する行為も同然でしょう。


もちろんこの日本でも中華製やバ韓国製は禁止にするべきです。



そもそもバ韓国製のスマホを使ってるようなキチガイは在日と同列に見做して構わないので、

片っ端から排除するのが正解でしょう。




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ファーウェイ、来年韓国での投資と購入を強化―韓国メディア

 2019年12月20日、韓国・聯合ニュースの中国語版サイトは、中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)について、「来年、韓国での投資と購入を強化すると発表した」と報じた。

 記事によると、ファーウェイのコーポレートコミュニケーション部門のバイスプレジデントである宋凱(カール・ソン)氏と韓国法人の孟少雲CEOは20日、ソウル市内での記者懇談会で、今年の韓国における購入額が13兆ウォン(約1兆2200億円)を超えるとみられるとした上で、来年韓国での投資と購入を強化すると発表した。

 主な購入先は、サムスン電子とSKハイニックスで、今年の購入額は昨年(106億ドル=約12兆ウォン)より小幅増となる。

 宋氏は、「ファーウェイはこれまでに、世界で60件を超える5G商用契約を締結し、5G基地局を40万基出荷した」とし、「韓国では基地局を1万8000基出荷し、LGユープラスが5G分野で主要な役割を果たすことができるように協力した」と強調した。ファーウェイは来年前半に、韓国にR&Dセンターを構築することも検討中だ。

 孟氏は、「韓国の顧客は技術基準に対する要求が高い。ファーウェイは製品の品質で信頼を獲得していく。28GHz帯域幅の機器・SA機器もいつでも供給可能だ。米国による制裁の中で引き続き当社を選択していただけるのなら、われわれはそれに見合った価値を示す」とした。

 ファーウェイの今年の5G基地局生産数は60万基で、来年は150万基まで増やす計画だ。

https://www.recordchina.co.jp/b768896-s0-c20-d0054.html
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【お笑いバ韓国劇場】ウリはファーウェイ製品を使ってないニダ!! 実際は数十の部隊で使用されていることが判明!

バ韓国軍にはファーウェイ製品がお似合い


バ韓国軍は、アメリカからのファーウェイ排除要求に対して、

「ファーウェイ製品は使っていないニダ!」

と回答していました。



しかし、


実際はファーウェイを始めとする中国製品が数十の部隊で使われていたことが判明!!!!



やっぱり病気なんでしょうね。


常に嘘をつき続けていないと死んでしまうのでしょう。



こんな国と同盟を結ぶのは自殺行為です。


有事の際、バ韓国が味方についたほうが負けるのは当然でしょう。



日米ともにさっさとバ韓国と縁を切り、

有事に備えるべきでしょう。



そのためにも、国内に巣食う害獣どもの掃除が重要です。


強制送還するなり、道端に並べて銃殺するなりして後顧の憂いを断っておきたいものです。



ヒトモドキ駆除のためなら、いくら税金が使われても文句を言う日本人は皆無でしょうから。




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韓国軍、ファーウェイなど中国製品のリスクを把握していた

 ファーウェイを含む中国製品を通じてサイバー攻撃を受ける可能性について、韓国軍はこれを昨年から認識していたことが14日までに分かった。韓国軍はこれまで米国からのファーウェイ排除要求に「ファーウェイ製品は使っていない」と回答し、中国製品を通じたサイバー攻撃のリスクには口を閉ざしてきた。韓国軍の周辺では「軍はサイバー攻撃のリスクを把握していたが、米中の間で双方の顔色をうかがい積極的な対応ができなかったのではないか」などの指摘が相次いでいる。

 本紙がこの日入手した資料「北朝鮮によるサイバー活動増加予想に伴うセキュリティー上の脅威および対策通知」によると、韓国軍の情報当局は昨年11月「北朝鮮など第三国によるサイバー攻撃などのリスクが予想される」として各軍に文書で注意を促すと同時に、対策に乗り出すよう求めていた。韓国軍は文書の中で「IoT(モノのインターネット)や5G(第5世代移動通信)を含む第4次産業技術(監視カメラやドローンなど)の導入が本格化し、わが軍の国防統合データセンターや防衛事業庁などが新たな手口のサイバー攻撃を受け、情報を奪われる可能性が高まっている」と指摘した。その具体的な例として「中国製のIoT製品や5Gネットワーク機器を使用する際、バックドアなどを使ったサイバー攻撃が懸念される」と明記されていた。

 韓国国防部(省に相当)は情報当局からの文書について「中国の具体的な製品名や機器は名指されていない。一般的な話として中国で製造されたIoTや5G関連の機器にはバックドアを通じたサイバー攻撃の懸念があるため、セキュリティーには格別に注意を促すという趣旨で作成された」と説明した。韓国軍は表向きは中国製品の使用を否定しているが、ファーウェイを含む中国製品は数十の部隊で直接・間接的に使用されているという。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/10/15/2019101580054.html
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【自殺行為!】サムスンやLGなどのバ韓国企業「今まで通り、ファーウェイに部品供給するニダ! 中国様は安心していいニダ!!」

ファーウェイ陣営についたバ韓国、まさに自殺行為


アメリカが先導して支那畜のファーウェイ包囲網を敷いている最中、

バ韓国がトンデモない裏切りを決意したようです!!!!!!!



各国の企業がファーウェイへの部品供給を止めたにも関わらず、

サムスンやLGといったバ韓国企業は今まで通り部品を供給し続けると発表していたのです!



正気の沙汰とは思えませんが、これがヒトモドキの通常の思考なんでしょうねwwww



これでバ韓国は支那畜側だとはっきりしたわけです。


さっさと米韓同盟なんてものを解消し、

北チョンともども敵国指定するべきでしょう。


朝鮮半島を火の海にして、

この日本国内に巣食う害獣どもを狩りだして皆殺し……。



考えただけで胸が熱くなりますね。

自ら死にたがっている連中なので、一刻も早く実現させてあげるべきでしょう。




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韓国「ファーウェイ取引継続」の愚 トランプ氏に反旗…このまま「中国寄り」なら国際的孤立は必至 識者「米は韓国を見放している」 

 文在寅(ムン・ジェイン)大統領率いる韓国は、ドナルド・トランプ米政権に反旗を翻すのか-。共産党独裁国家・中国による世界覇権阻止のため、米政府は、中国通信機器大手「華為技術(ファーウェイ)」への禁輸措置を発動し、同盟諸国にも取引制限を求めているが、韓国の主要IT企業は「当面、取引継続」という方針を固めたというのだ。トランプ大統領は28日までの国賓来日で「強固な日米関係」を世界に見せつけた。韓国は「わが国は蚊帳の外」と意気消沈しているが、このまま「中国寄り」と判断されれば、さらなる国際的孤立は免れそうにない。

 「韓国IT大手 ファーウェイとの取引ひとまず停止せず」

 韓国・聯合ニュース(日本語版)は28日、このようなタイトルの記事を報じた。

 米政府が、ファーウェイへの禁輸措置を取り、韓国にも取引制限を求めているとされるなか、ファーウェイに部品供給する韓国企業は、この問題への対応を検討したという。結果、取引停止は現実的に不可能という結論になったとされる。業界関係者の話として伝えた。

 大企業には、サムスン電子、SKハイニックス、サムスンディスプレー、LGディスプレー、LGイノテックなどがある-としている。

 この直前、ファーウェイの役員が韓国を訪問した。その際、一部の韓国メーカーは「部品供給を中断する計画はないため、安心していい」との趣旨のメッセージを伝えたという。

 聯合ニュースは、「韓国政府からは、IT企業向けに、ファーウェイ製品の取引を制限するよう、案内や指針は特に出ていない」との、大手の通信企業関係者の話も紹介している。

 これが事実なら、トランプ政権が静観すると思えない。

 米国がファーウェイを警戒する背景には、次世代通信規格「5G」の到来がある。

 5Gは、現在の4Gの100倍とも言われる速度での通信を可能にし、あらゆるものがインターネットにつながる。共産党独裁国家である中国が5Gを「支配」すれば、安全保障への影響ははかりしれない。トランプ政権は、同盟国にも「ファーウェイ排除」を要請している。

 米グーグルはソフト提供を停止する方針となり、日本でも携帯電話各社が新機種の発売延期や予約中止を決めた。パナソニックや米マイクロソフトなども取引や商品の扱い中止を決定した。

 米国の同盟国とは思えない韓国の姿勢の裏には、苦い記憶がある。

 2017年、米国の意向を受け、地上配備型ミサイル迎撃システム(THAAD)を国内に配備したところ、中国が猛反発した。中国では韓国製品への不買運動が広がり、韓国の観光産業も大打撃を受けたのだ。

 ただ、米中貿易戦争は「自由と民主主義」「法の下の平等」「人権尊重」という価値観を受け入れられるかどうかをめぐる争いでもある。

 米国は文政権を見放しつつあり、それを韓国も気づきつつある。

 28日の中央日報(日本語版)では、「日米首脳会談から消えた韓国…『韓日米協力』の代わりに『インド太平洋』」との見出しで、トランプ氏の4日間の訪日で韓国の存在感の薄さが浮き彫りになったことへの懸念をあらわにしていた。

 記事によると、27日の日米首脳会談などで、トランプ氏と安倍首相が韓国に言及したのは事実上、「ゼロ」だったという。

 両首脳は日米韓の三カ国で朝鮮半島の「非核化」を目指すというよりも、日米両国が主導しながら「自由で開かれたアジア・太平洋地域」の実現を目標にしている。記事では文政権の焦りがにじんでいた。

 韓国事情に詳しい筑波大学の古田博司名誉教授は「韓国は経済も外交もダメで、近代化もできていない、幼稚な国家だ。その価値観はいまや中国に近付いている。米韓軍事演習規模も中止・縮小し、トランプ氏は見放している。日米両国首脳が今後の地域づくりを、一心同体で乗り切る意志を見せたのとは対照的だ。韓国はこのままでは国際的に孤立化し、沈没するしかない」と断言した。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/190530/soc1905300002-n1.html
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サムスンやLGの決断は、どう考えても政府の意向でしょう。

バ韓国の立場がハッキリしたので、今後は武力行使がしやすくなりましたね。

この機会を逃すことなく、ヒトモドキを根絶やしにしたいものです。



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【コウモリ外交のツケwww】四面楚歌のファーウェイ、助けを求めバ韓国企業に接触中!!!!!

ファーウェイがバ韓国企業に接触


世界中からNOを突き付けられている中国のファーウェイが、

バ韓国企業に接触し始めているようです。


アメリカの要請を受け、日本を始めとした先進諸国がファーウェイとの縁を切り始めているので、

相当焦っているのでしょう。


もちろんバ韓国もアメリカから、ファーウェイとの関係を断つように要請されています。


しかし、報復を恐れている屑チョンどもは未だ態度をはっきりさせていません。



いつもの調子で、コウモリのようにフラフラしていたいのでしょうけど、

今度ばかりは立ち位置を明確にしなければならないでしょう。


その結果、どちらに転んでもバ韓国が窮地に陥るのは間違いありません。


今後の展開が楽しみなので、注目していくべきでしょうねwwww




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部品供給中断で苦境のファーウェイ、韓国企業と相次ぎ接触

 米国企業による相次ぐ部品供給中止を受け、対応を迫られた中国の通信設備大手、華為技術(ファーウェイ)が韓国をはじめ、日本、台湾などの企業を訪れ、円滑な部品確保に乗り出した。背景には部品供給に支障が出て、スマートフォンの生産が難しくなりかねないという危機感がある。一部の市場調査会社は華為による今年のスマートフォン販売台数が最大で24%減少すると予想している。

 華為の韓国法人とIT業界によると、華為本社の役員は23、24の両日、韓国を訪れ、サムスン電子、SKハイニックス、サムスンディスプレー、LGディスプレーなど韓国の主な取引先を回った。有機発光ダイオード(OLED)パネル、メモリー半導体、カメラモジュールなど主な部品の長期供給について協議したとされる。韓国企業は昨年だけで華為に106億5000万ドル(約1兆1660億円)相当の部品を供給した。IT業界関係者は「グーグル、クアルコムなど米英の主要企業が華為との取引を中断した状況で、韓国まで納品拒否に同調した場合、取り返しのつかない打撃を受けかねない。焦った華為が韓国を含め、日本、台湾など周辺の国・地域の企業に必死の働き掛けを行っている格好だ」と述べた。

 米国企業による取引中断宣言以降、華為への衝撃は現実となっている。まず中古品の価格が急落している。英中古スマートフォン取引サイト「ミュージックマグピー」では26日、華為の最新型スマートフォン「P30プロ」の中古価格が100ポンド(約1万3900円)を記録した。発売から1カ月で新品価格(899ポンド)の9分の1に下落したことになる。競合モデルであるサムスン電子のギャラクシーS10プロの中古価格が新品の半額以上であるのと比べれば、事実上低価格機種の扱いを受けている格好だ。シンガポールでもP30プロの中古価格はわずか100シンガポールドル(約8000円)にすぎない。

 サムスン電子はシンガポールなど東南アジア地域で華為の顧客を引き寄せるマーケティングを展開している。華為の顧客がこれまで使用してきたスマートフォンと交換でギャラクシーS10を購入すれば、最大で755シンガポールドルの補償を行う内容だ。ロイター通信によると、富邦リサーチやストラテジーアナリティクス(SA)など主な市場調査会社は、制裁が続いた場合、華為の今年のスマートフォン販売台数が4-24%減少すると予測した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/28/2019052880003.html
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