韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

中国

当然の結果www 中国の化粧品市場、バ韓国製のシェアが絶賛急落中!!!!

バ韓国の化粧品はヒトモドキ専用です


中国におけるバ韓国の化粧品シェアが急落しているようです。

直近の11月には一桁台にまで落ちていたとのこと。


やっと支那畜どももバ韓国製の化粧品の正体に気づき始めたのでしょう。

メイドインコリアの化粧品はあくまでもヒトモドキ用なので、人類に適しているわけがないのですからwwww



残念ながらこの日本には未だにバ韓国製化粧品を使っているキチガイも少なくありません。

そんなキチガイどもの顔面が、ある日を境に一気に崩壊してくれたら笑えるんですがねwwww


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中国のビューティー市場で韓国製品のシェア急落

 中国で韓国化粧品(Kビューティー)の位置づけが揺らいでいる。中国のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)・電子商取引ビッグデータ分析スタートアップのメジャーチャイナが中国主要オンライン通販サイトのビッグデータを収集・分析したところ、今年はこうした流れが目立った。 

 メジャーチャイナは23日、「中国内売り上げトップ1000ブランドのうち韓国ブランドが占める割合は5月の12.2%から9月には10.5%、11月には1桁台の8.8%まで落ちた」と明らかにした。業界が通常中国市場でのシェアを10~11%前後と捉えているのに満たない数値だ。その上11月は光棍節(独身者の日)で消費が最も活発に起きる時期という点を考慮すれば体感する減少幅はさらに大きいとみられる。 

 メジャーチャイナは5月から11月までタオバオとTモール(各グローバルサイト含む)で販売された3万5000件の化粧品ブランド、2100万件の個別商品、5億5000件のデータを分析対象とした。両通販サイトは韓国の通販サイトと異なり各販売者が商品別の売り上げを公開している。両社を合わせると中国の化粧品オンライン取引で売り上げ70%占めており、中国内のブランド市場シェアと流れを把握するのに重要な基準になる。 

 売り上げトップ20のうち、韓国ブランドは「后」(15位)と「イニスフリー」(17位) の2つだけが順位に入った。Kビューティーを代表するアモーレパシフィックの「ラネージュ」は38位、「雪花秀」は49位だった。1~7位はエスティローダー、ロレアル、資生堂などグローバルブランドが占め、中国ブランドも7件含まれた。

https://japanese.joins.com/article/408/248408.html?servcode=300&sectcode=300&cloc=jp|main|top_news
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バ韓国・サムスン電子、中国半導体市場での談合がバレて危機的状況に!!!!

中国での談合がバレて危機に陥るバ韓国のサムスン電子


世界最大の半導体消費国の中国。

その中国がバ韓国のサムスン電子やSKハイニックス等に対して談合調査を開始したとのこと。


談合によって価格を吊り上げ、不正な利益を得ていたようです。


この流れだと、課徴金の支払いや販売中止といった目に合うのは間違いなさそうですね。



昨年1年間、中国に輸出されたバ韓国製の半導体は総額463億ドル以上!!

少なくともその何割かが泡と消えそうですwwww



これでまた一歩バ韓国崩壊が速まったことになります。

我々が想定していたよりずっと早く屑チョンどもが死に絶えてくれるかもしれませんね。



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韓国メモリー2社の対中輸出、談合「クロ」なら大打撃

 中国の競争当局は、韓国のサムスン電子、SKハイニックスと米マイクロン・テクノロジーなどメモリー半導体3社が価格談合を通じ、主力商品のDRAMの価格を人為的につり上げたとして、調査を進めている。2016年6月時点で1個2.94ドル(約331円)だったDRAM価格(8Gb DDR4基準)が今年上半期には3倍近い8.19ドルまで高騰した。その背景に3社の談合があるとの判断だ。

 中国競争当局は今年5月、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンの中国法人を捜索し、約半年間の調査を行った結果、「価格談合調査で重大な進展があった」と公表した。

 中国競争当局による談合調査が注目を浴びるのは、中国が世界最大の半導体消費国だからだ。中国は昨年、世界のDRAM市場の40%、NAND型フラッシュメモリー市場の30%を占めた。しかし、国内にはまともなメモリー半導体メーカーがなく、消費量の大半を輸出に依存している。昨年の中国によるメモリー半導体輸入額は886億1700万ドルで、前年を38.8%上回った。うち韓国製が52%の463億4800万ドルを占める。

 中国半導体市場における韓国企業のシェアは圧倒的だ。英市場調査会社IHSマークイットによると、今年4-6月期に中国DRAM市場でサムスン電子とSKハイニックスのシェアはそれぞれ36%、28%で1、3位だった。主にデータ保存に使われるNAND型フラッシュメモリー市場でも合計シェアは47.4%に達した。中国当局が価格談合だと結論づけ、課徴金の支払いや特定メモリー製品の販売中止を命じた場合、両社には深刻な打撃となる。

 その上、中国は「半導体の崛起(くっき)」を宣言し、2025年までに1900億ドル以上を投資し、半導体の自給率を70%以上に引き上げると宣言している。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/11/22/2018112280034.html
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中国政府に踊らされるバ韓国の観光業界www 再び「バ韓国への団体観光」が禁止に!?

観光価値が存在しないバ韓国


THAAD配備で始まった中国の限韓令

それが解除されて、バ韓国への団体観光旅行が可能となっていたハズですが……。


またここに来て突然撤回されたようです。


中国政府が何を考えているのか不明ですが、

手の平で転がされてるバ韓国って本当に不様ですなぁwwww




中国政府の対応で一喜一憂して設備投資をしたり嘆いたりと、無駄な労力を費やしているわけです。


ま、完全に限韓令が解除されたとしても、

バ韓国の観光業界が盛り上がることは決してないでしょう。


なにしろ、1度バ韓国を訪れた観光客のほとんどがリピーターにはならないのですからwwww




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また元通り?中国が「韓国団体観光許可」を突然撤回し、韓国観光業界からため息

 韓国・マネートゥデイは14日、中国の旅行会社のホームページから韓国への団体観光関連商品が突然削除されると伝えた。記事は「高高度防衛ミサイル(THAAD)の配備決定後に規制を受けていた韓国観光業界が正常化するとの期待がしぼんでしまった」論評した。 

 記事によると、中国トップのオンライン旅行会社・シートリップは同日、本社で役員会議を開き、12月末までに出発する中国人の韓国団体観光商品の販売を決定し、同日午後に団体観光商品をホームページに掲載した。決定には、中国国家観光局の承認があったという。しかしほどなくして、シートリップは再び全ての韓国団体観光商品をホームページから削除。現在はこれまで通り個人自由旅行の商品のみが掲載されているという。中国国内の観光業界関係者は「観光局から韓国関連商品を引き下げるよう指示があったそうだ」と話している。 

 中国政府は今年(2018年)になり、北京・山東・重慶・上海など韓国団体旅行可能地域を増やす一方で、「チャーター機の使用」「クルーズの使用」「ロッテグループ系列会社訪問」「オンライン観光商品の販売禁止」という「4不政策」は維持してきた。韓国の免税業界関係者は「業界の期待は膨らんだが、再び突然団体商品の販売が中止され困惑している」として、「一時的な措置なのかどうか、中国側の動きを見守る」と話しているという。 

 同件について、韓国のネットユーザーからは「どうぞお好きに」「日本に行けばいい。日本人は親切だそうじゃないか。韓国はPM2.5というお客で満員」など強気なコメントが寄せられている。また「中国なしで観光業を育成できたら、長期的に競争力も上がる。よいことと思う」「中国がいなくても生きていけるように準備しよう。いつまで中国人観光客に媚びるの?」と主張する声もある。 

 一方で「文在寅(ムン・ジェイン)大統領は早く北京に行って習近平(シー・ジンピン)主席に制裁を解除するよう言って」「文大統領がTHAAD報復やPM2.5に関して何も言えず、中国の言いなりなのはなぜ?」など、韓国政府に積極的な対応を求める声も見られた。

https://www.recordchina.co.jp/b632747-s0-c20-d0127.html
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【恐怖!!】バ韓国塵操縦士が海外に続々と流出中!

バ韓国塵操縦士が海外に流出中!


この5年間で、外国の航空会社に転職した屑チョンのパイロットは393匹にもなるんだそうです。

転職先は中国は全体の85パーセント以上を占めているとのこと。



いやぁ、心の底からゾッとします。


キチガイ操縦士が海外に拡散しているのは、下手なテロよりずっと恐ろしい話です。



これから先は、操縦士の国籍を把握してからではないと、おちおち飛行機にも乗れませんね。


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「韓国航空機操縦士の海外流出が深刻…86%が中国行き」

 最近5年間、韓国操縦士の海外流出現象が深刻化していることが分かった。 

 8日、国会国土交通委員会所属のソン・ソクジュン自由韓国党議員に国土交通部が提出した資料によると、2013~2018年外国航空会社に転職した操縦士が393人に達することが明らかになった。 

 年度別で見ると、2014年24人から2015年92人、2016年100人、昨年145人へと最近3年間6倍以上急増した。 

 航空会社別には大韓航空が166人(42.2%)で最も多く、▼アシアナ航空81人(20.6%)▼ジンエアー42人(10.7%)▼エアー釜山(プサン)41人(10.4%)▼済州(チェジュ)航空29人(7.4%)▼イスター航空26人(6.6%)▼ティーウェイ航空5人(1.3%)▼エアーソウル2人(0.5%)▼エアー仁川(インチョン)1人(0.3%)の順だった。 

 転職国家では中国が全体の85.5%(336人)を占めた。これは最近、航空市場が急激に成長した中国が自主的に受給できない航空従事者の需要を周辺国である韓国から受給しているためだ。 

 健康上の問題で退職する操縦士も増加している。 

 最近5年間、身体検査で不適合判定を受けて操縦業務に従事できなくなった操縦士は146人となった。2014年34人から2015年29人、2016年20人に減ったが、昨年37人に急増したして今年不適合者判定を受けた操縦士は26人に達する。 

 不適合の理由では視力の低下による不適合判定が71人(48.6%)で最も多かった。引き続き、循環器系28人(19.2%)、呼吸器系13人(8.9%)、神経精神系14人(9.6%)などが後に続いた。 

 ソン議員は「熟練した操縦士の流出を防ぐためには健康問題から福祉の優遇まで徹底した管理が伴われる必要がある」として「日本、米国、中国などのように航空従事者の需要を予測して人材管理をしていくことが求められる」と指摘した。

https://japanese.joins.com/article/879/245879.html?servcode=400&sectcode=400&cloc=jp|main|top_news
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