韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

反日姿勢

韓国グッジョブ! きゃつらのおかげで「河野談話」がデタラメだったことが判明!

戦後最大の政治犯と言えるでしょう



ここ数年の韓国の反日姿勢は常軌を逸しています。

韓国経済の崩壊が目前に迫り、焦っているのでしょう。
日本から金をむしり取ろうと必死になっているのです。


そんな韓国のキチガイじみた反日のおかげで、数多くの日本人の目が覚めたことでしょう。


かく言う当ブログの管理人もその一人でした。

馬鹿チョンカメラの語源である韓国は、知能が低い隣人だ」くらいの認識しかありませんでした。


しかし、日韓共催のワールドカップのころから、「あれ、こいつら馬鹿だけじゃなくてキチガイも患っているのか?」と怪しむようになりました。


そして、竹島上陸や天皇侮辱発言を知り、「ああ、韓国人は生かしておいたらいけない存在なんだ」と気付いた次第です。


韓国が騒げば騒ぐほど、私のように目が覚める人も増えていくことでしょう。




悪名高き「河野談話」がデタラメだったと証明できたのは、まさに韓国のおかげと言えます。

グッジョブ、糞チョン!


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主流になってきた「河野談話ノー」 自民から共産支持者まで 

 韓国政府の顔を立てるため慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野洋平官房長官談話」が、これまでよりはるかに厳しい国民の視線にさらされている。

 産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の直近の合同世論調査では、河野談話を見直すべきかとの設問に「はい」が55%に達した。「いいえ」(27・5%)のちょうどダブルスコアの数字である。

 特に興味深いのは、河野談話を見直すべきだとの意見が、「安倍内閣を支持するかしないか」「支持政党はどこか」にかかわらず、有権者全体で主流となっていると読み取れることだ。

 安倍晋三首相がもともと河野談話に懐疑的なため、安倍内閣支持層で見直し派が58・9%というのは普通に理解しやすい。ただ、非支持層でも見直し派は49・4%とほぼ半数いる。

 支持政党別にみると一層、面白い結果が出た。見直し派が多い順に並べると(1)みんなの党60・0%(2)自民党57・2%(3)公明党と生活の党57・1%(5)日本維新の会56・6%-となる。

 河野談話支持を表明してきた公明党の支持者の6割近くが、談話を見直すべきだと答えている。この点は今後も注目していきたい。

 さらに驚くべきことに、見直し派は(6)共産党51・6%(7)民主党46・8%(8)社民党41・7%-と、熱心に河野談話を擁護してきたいわゆる左派・リベラル政党でもすべて多数派だった。共産党支持者に至っては、過半数が見直し派なのだ。

 この世論調査の対象者は1000人と必ずしも多くない。生活の党や社民党の場合はそもそも支持者自体が少なく、サンプル数も十分とはいえないだろう。それを差し引いても、党派を問わず一定の傾向が出たことはやはり感慨深い。

 河野談話が発表された当時の新聞の社説をみると、「政府が何を根拠にこうした結論を導き出したのか必ずしもはっきりしない」と疑問を呈した産経新聞を除き、各紙は談話は順当な結論という論調だった。

強制連行を認めたと誤解される結果を招いた。談話は元慰安婦の証言をもとにまとめられ、十分な裏付けはなされなかった

 現在(15日付記事)ではこう書くなど河野談話に否定的な読売新聞も、当時は「河野官房長官が『心からのお詫びと反省』の意を表明したのも当然だ」と受け止めていた。それが今回の世論調査結果のように見直し派が増えたのはなぜか。

 一つには、河野談話が何ら資料的な裏付けも日本側の証言もなく、韓国で駆け足で行った元慰安婦16人の聞き取り調査が主な根拠だったという実態が徐々に分かってきたこと。また、その聞き取り調査自体が極めてずさんだったことが判明したのも理由だろう。

 そしてそれ以上に、政策判断としては大間違いとはいえ、日本側が「善意」で出した談話を韓国側が対日非難の道具として利用し、世界で反日狂騒を繰り返していることもあるはずだ。

 いわば韓国側の「悪乗り」と「増長」が、国民の歴史認識の正常化に一役買っているわけである。ここは素直に韓国に感謝しようか。

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/131121/plc13112110450005-n1.htm
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【日韓首脳会談】韓国人の半数以上が、首脳会談するべきニダとパククネを批判!

死ぬまで反日を貫いてくださいませ


パククネの行きすぎた反日姿勢は国益にならないニダ!

韓国のメディアの一部はそう指摘していました。

しかし、ここ最近になって韓国の国民からもそうした声が挙がり始めているとのこと。

世論調査によると糞チョンの58パーセントが「首脳会談を行うべきニダ!」と答えたようです。


うーん、糞チョンどもがヒヨってきましたねぇ。
しかし、日韓首脳会談なんざ実行しても、韓国に得するだけで日本は何一つ得しません。
それどころか足を引っ張られるだけなので、マイナスにしかならないのです。


ここは全力でパククネを応援して、反日姿勢を貫いてほしいものです。



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朴槿恵大統領 反日をやりすぎとの声が韓国内からも出始める

 韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領は外遊の先々で反日を猛烈にアピールしている。欧州訪問では「日本の政治家は歴史問題で不適切な言動を繰り返している」「日本の政治家はドイツをモデルに歴史認識と態度を変えるべきだ」などと日本を批判。朴大統領の「反日告げ口外交」は、同盟国であるアメリカに対しても、事ある毎に行なわれてきた。

 そんななか、他ならぬ韓国国内からも「朴大統領の反日はやりすぎだ」という声が出始めた。韓国メディアの声を一部、紹介しよう。

国家指導者は、ときには国民感情を乗り越えて未来を見なければならない〉(朝鮮日報)、〈嫌いな人とも対話するべきだ〉〈冷静で理性的な国益計算が必要だ〉(中央日報)、〈歴史問題では朴大統領が広く手を差し出す時だ〉〈手遅れになる前に首脳会談を行なうべきだ〉(アジア経済)……。

 ふだんは反日を煽る一方のメディアが、朴氏に冷静になるよう諌め、日韓首脳会談の開催を呼び掛けているのである。9月上旬に行なわれた世論調査では58%が「日本側の謝罪の有無にかかわらず、首脳会談を行なうべき」と回答したという(「アサン政策研究所」調べ)。

 韓国政府内にも良識派はいる。今月8日、韓国外務省の第一次官が国会で「日本の集団的自衛権の行使問題を歴史問題と直結させて訴えても、国際社会ではあまり説得力を持たない」と発言した。何かにつけて“歴史問題”を吹聴する朴大統領への牽制である。

 産経新聞ソウル駐在特別記者の黒田勝弘氏が話す。

「安倍首相は靖国神社に参拝しなかったし、官房長官などの主要閣僚が『村山談話を歴代内閣と同じように引き継ぐ』と発言するなど、日本側はそれなりに韓国側に気を使い、首脳会談の実現に向けてハードルを下げている。それは韓国政府側も理解しているし、アメリカからも『東アジアの安全保障のため、早く安倍首相との首脳会談を行なうべきだ』とプレッシャーを掛けられています。

 しかし、肝心の朴氏が一向に態度を軟化させない。そのことに対する苛立ちが政権の内外に溜まり、外交担当者の発言やメディアの報道となって表われている」

 コブシを振り上げ、喝采を浴びたはいいが、時間が経つにつれ、支える筋肉が震え始めているようである。

http://www.news-postseven.com/archives/20131120_227577.html
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