韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

国防部

【どうぞどうぞどうぞ】バ韓国の合同巡航訓練、今年は日本への寄港無しに!!

バ韓国の軍事力は世界最低


バ韓国の国防部が行っている合同巡航訓練。

昨年は日本の佐世保港に寄港していたみたいですが、

今年は日本への寄港が無くなったようです。



ま、当然と言えば当然でしょう。



いつバ韓国と開戦してもおかしくない状況なんですから。



こういう時に、バ韓国へ観光しに行くキチガイどもって何なのでしょう?


屑在日や糞帰化チョンの里帰りならまだしも、K-POPや買い物目的で敵国に行くだなんて正気の沙汰ではありません。


どう考えても、我々日本にとってただの害獣にしか過ぎないですよね?


こういうキチガイどももヒトモドキと同類と見做して、さっさとぶっロコしてあげるべきでしょう。




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韓国国防部、今年の合同巡航訓練寄港地から「日本」を除外=韓国ネット「当然」「幼稚な対応」

 2019年8月21日、韓国メディア・韓国日報によると、韓国国防部が士官候補生の合同巡航訓練の寄港地から日本を除外する方針を固めた。 

 記事によると、韓国政府消息筋は国防部が今年10月から約20日にわたり合同巡航訓練を実施すると明らかにした。同訓練の寄港地としては済州や釜山など韓国内の主要海軍基地の他、ロシアが決まっている。さらに中国とも協議を進めているという。 

 これを受け記事は「昨年の寄港地だった日本が含まれていない点が注目される」と指摘している。昨年の同訓練で官候補生らは、韓国の平沢を出発して、白ニョン島、離於島、済州、日本の佐世保港、釜山、竹島、ロシアのウラジオストクを回って鎮海に帰還。国防部は当初、独島艦を使用するとしていたが、日本が独島艦の佐世保港への入港を拒否したため計画が修正されていた。 

 今回の寄港地から日本が除外された理由について、記事は「日本が韓国をグループA(ホワイト国から改称)から除外したことにより悪化した最近の日韓関係を考慮したものとみられる。韓国で反日ムードが高まり、国民が日本旅行を自粛している状況での士官候補生らの公式訪問は不適切だとの点も判断に影響を与えた」と説明している。韓国軍関係者も「訓練を実施するまでに日韓関係が好転する可能性もあるが、現在は不透明である上、日韓対立が解決していない状況であえて日本を訪問する必要がないと判断したようだ」と話したという。 

 これに韓国のネットユーザーからは「当然日本は除外するべき。軍隊が自衛隊から学ぶことなどない」「日本と韓国は今、敵対関係にある。敵と一緒に訓練するなんておかしい」「日本の経済攻撃は国防部予算への攻撃でもある」など、国防部の決定に賛同する声が数多く上がっている。また「国防部は国のプライドを守ってほしい。“鉄壁の保安”は口だけ?。日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄も主張するべき。できない理由は?」とGSOMIA破棄を求める声も多い。 

 一方で「敵を知ることも大事では?。幼稚な対応だ」「そんなことをしていたらひどい仕返しに遭うよ」などと指摘する声も上がっている。

https://www.recordchina.co.jp/b738601-s0-c10-d0058.html
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バ韓国国防部、日本植民地時代の遺物を消すために名称を変更!!

日本に統治されていなかったらとっくに滅んでいたバ韓国


バ韓国国防部が一部の名称を変更するとのこと。

日本の植民地時代だった遺物を取り除くため、「憲兵」などの名称を改めるようです。


日本に統治されていた残滓を嫌うのは素晴らしいことです。





でも、最大の残滓は、

未だにバ韓国塵どもが生きていることですよね?


その事実に向き合い、さっさと国民総出で自死すべきでしょう。


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韓国、日本の植民地時代由来の名称を変更へ

 2018年11月12日、中国メディアの澎湃新聞は、韓国が日本の植民地時代の「遺物」を法改正して取り除き、軍隊で警察業務を担う「憲兵」の名称を「軍事警察」に改めることになったと報じた。 

 韓国・聯合ニュースの12日付の報道を引用して伝えたもので、韓国国防部は12日、憲兵を含む一部兵科の名称変更を盛り込んだ軍人事法施行令の一部改正案を告示した。 

 韓国では植民地支配からの解放後の1947年3月に軍監隊が設置され、48年3月11日に朝鮮警備隊軍紀司令部が創設された。48年12月15日に軍紀兵を憲兵と改称した。 

 韓国国防部は、憲兵の名称変更について、「日本による植民地時代に由来するマイナスイメージをなくし、業務の性格を明確にするためだ」と説明。軍人事法施行令の一部改正案は、審査や閣議決定を経て来年1月中に立法が完了するという。

https://www.recordchina.co.jp/b661441-s0-c10-d0054.html
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アメリカ国防総省「米韓合同演習を延期する」、バ韓国国防部「延期なんて確定していないニダ!!!!!!!!!!!」

アメリカ国防総省の発表にビビるバ韓国


アメリカの国防総省が「12月に予定されていた米韓空軍による合同軍事演習を延期する」と発表していました。


しかし!


バ韓国国防部はその翌日に、


「合同軍事演習の延期は確定していないニダ!!」


と大慌てでアメリカ国防総省の発表を否定していたのです!



南北朝鮮の平和をお題目にして暴走しているバ韓国ですが、

米軍が後ろ向きな態度をとった途端に手の平返しするとはwwwww


なんだかんだ言っても、米韓同盟に頼らざるを得ない状況なんでしょうね。


やはり誰がバ韓国の大統領になってもコウモリ外交以外の手段を取れないわけです。




ま、アメリカがバ韓国防衛になんの価値も見いだせなくなりつつあるので、

国としての終焉が迫っているのは間違いなさそうです。


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米国の発表を韓国が慌てて撤回!異例の状況発生で、韓国ネットから不安続出

 2018年10月21日、韓国・SBSは、米国防総省が発表した米韓合同軍事演習延期の決定を、翌日に韓国国防部が撤回するという「非常に珍しい状況が発生した」と報じた。 

 米国防総省は20日、「12月に予定されていた米韓空軍による合同軍事演習を延期する」と発表した。米朝首脳会談開催に向け、北朝鮮に配慮する狙いとされている。 

 しかし韓国国防部は21日、米韓軍事演習に関する記者懇談会を非公開で行い、米国の延期発表について「確定していない」と明らかにしたという。同部関係者によると、シンガポールでの会談でマティス長官が軍事演習の延期を提案したが、チョン・ギョンドゥ長官はデータリンクを活用する方法で調整する案を逆提案した。これに対しマティス長官は「検討する」と答え、今月末の米韓安保協議会で最終決定が下されることになっていたという。 

 記事は「韓国国防部が米国の公式発表と異なる内容を記者たちに説明するのは非常に異例のことであるため、その背景に関心が集まっている」と伝えている。 

 これに、韓国のネットユーザーからは「裏で何か大きなことが起きている気がする。文在寅(ムン・ジェイン)政府が大きなミスを犯したのでは?」「米国が文政府を信頼していないことを表す行動。米国はついに、軍事的な面で韓国をパッシングし始めたようだ」「韓国防衛から徐々に手を引く米国。米国と離れていく韓国の未来は一体…?」「文大統領はまるで北朝鮮の操り人形。そんな人を信じて訓練などできないよ」「深刻な問題は、米国が日本自衛隊との訓練に力を入れ始めていること。米韓同盟より日米同盟が主になってきている」などと懸念する声が数多く寄せられている。 

 一方で「自主防衛!自主平和!」「戦争より平和がいい。文大統領頑張れ!」との声も見られた。

https://www.recordchina.co.jp/b637417-s0-c10-d0058.html
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【お笑いバ韓国軍劇場】国防部長官の論文パクりが発覚、3分の2以上を他の論文から盗用!!!!

論文盗用が発覚したバ韓国の国防部の長官


国防分野の専門家として、国防部の長官に指名されたチョン・ギョンドゥとかいう屑チョン。


こいつが学士を取得する際に発表していた論文が、パクりだらけだったことが判明していました!!


複数の論文からコピペを繰り返したツギハギだらけの論文とのことwwwwww


論文の3分の2以上が盗用だったというのですから驚きですねwwww



ま、バ韓国塵にとって、論文の盗用くらいでは罪の意識を全く感じないのでしょう。



こんな屑が国防部の長官とは……。

いかにもバ韓国って感じですねぇ。




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韓国の国防長官候補、「論文の3分の2以上がパクリ」と報じられる―中国メディア

 2018年9月4日、環球網は、韓国の国防部長官に指名された鄭景斗(チョン・ギョンドゥ)韓国軍合同参謀本部議長の「論文パクリ疑惑」が報じられたことを伝えた。 

 記事によると、鄭氏は02年2月に韓南大学で経営学修士の学位を取得。当時発表した48ページにわたる論文は無事審査を通過したが、韓国・KBSは3日の報道で「論文の3分の2以上に盗用の疑い」と指摘した。 

 KBSが鄭氏の論文を分析したところ、9~32ページの内容が1999年発行の他人の論文と一致し、序論や結論にも他の論文の盗用が見られたという。KBSは「鄭氏は参考文献の記載を正確に行っていなかった」と紹介し、「48ページのうち33ページは他人の論文を複製し、貼り付けたもの」と指摘。この問題に対し鄭氏は「論文作成当時、参考文献記載に関する基準に厳格に従わなかった。過失だ」としているが、KBSは「出所を正確に記載しない行為は多くの場合、研究不正行為あるいは盗作とみなされる」と説明したという。 

 記事はこのほか、韓国大統領府の報道官が以前、「鄭氏は国防分野の専門家。軍事作戦と国防政策の面で豊富な経験を持っている」と評価し、鄭氏が国防改革を推進することに期待を寄せたことも伝えている。

https://www.recordchina.co.jp/b631696-s0-c10-d0063.html
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