韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

大打撃

【新型コロナウイルス】中国工場が操業停止!! 大打撃を受けるバ韓国のスマホメーカーwww

新型コロナウイルスでバ韓国経済が大打撃


一連の武漢肺炎の影響で大打撃を受けているバ韓国の自動車業界。

投資先を中国1本に絞っていたツケが、見事に効いているようですwwww



しかも!


バ韓国のスマホ業界にも壊滅的なダメージを与えているというのですから笑いが止まりませんwww



サムスン電子などはコスト削減を狙って中国に工場を展開しており、

それらが次々に操業停止となっているのです。



いやぁ、武漢肺炎さまさまですなぁ。


支那畜とヒトモドキどもに金を持たせると、ロクなことになりません。



きゃつら低能どもは家畜のように扱われ、安い労働力を提供するのがお似合いなんですから。



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自動車に続きスマホ業界にも武漢肺炎ショック

 「現在、当社はとてつもない不確実性に直面しています。新型コロナウイルス感染症(武漢肺炎)でスマートフォン需要からサプライチェーン管理まで全分野に影響が及ぶでしょう」

 世界のスマートフォン用通信チップやアプリケーション・プロセッサ(AP)市場の半分以上を占める米クアルコムは5日(現地時間)の実績発表で、「世界のスマートフォン市場が危機に陥るかもしれない」と明らかにした。武漢肺炎による中国のシャットダウン(閉鎖)の影響は自動車産業に続き、スマートフォン業界にも拡散する兆しを見せている。中国は世界最大のスマートフォン生産国であり、消費国でもある。米アップル、中国ファーウェイ(華為技術)・OPPO(欧珀)・VIVOなど主要スマートフォンメーカーはほとんどの生産工場を中国に置いている。また、中国のODM(製造業者開発方式)会社から納品されるスマートフォンはサムスン電子で10%、LG電子で50%以上だ。これらメーカーもほとんど操作が停止している。中国商務省は6日、「準備ができた企業は早急に操業を再開せよ」と通知したが、広東省や河南省鄭州など主力生産基地がある地方政府は移動制限・自宅隔離などの措置を継続している。業界関係者は「労働者たちが完全に復帰するまで工場稼働は難しい。当分の間、生産に支障が出ることになるだろう」と語った。

■ほとんどのスマートフォンメーカーに衝撃

 サムスン電子は製造コスト削減の観点から、全スマートフォンの10%(3000万台)以上の供給を中国ODMメーカーから受けている。ところが、今回の事態でサムスンの2大ODMメーカーであるウイングテック(聞泰科技)・華勤通訊が工場の稼動を9日まで中止するという状況だ。ウイングテックの工場がある上海市などは、春節(中国の旧正月)期間に武漢・湖北省に行ってき住民に14日間の自宅隔離措置を下した。華勤通訊の工場がある広東省や江西省南昌などでは住民の外出を制限する封鎖措置を実施しているという。 LG電子もウイングテック・華勤通訊などから全スマートフォンの50%を超える1600万台以上の供給を受けている。サムスン電子やLG電子側では「今すぐ物量が不足するわけではないが、状況を注視している」と語った。

(中略)

 今回の事態で、今年のスマートフォン市場全体の見通しも困難になっている。台湾のデジタル・タイムズは7日、「1-3月期の中国のスマートフォン市場規模は前年同期比で半減するだろう。年間基準で最大23%減の3億台程度まで縮小するかもしれない」と報じた。

 スマートフォン業界関係者は「5G(第5世代)移動通信網の拡大でサムスン電子、LG電子、ファーウェイなどが今月から新しい5Gスマートフォンの発表を準備しているが、武漢肺炎問題で打撃は避けられないだろう」と語った。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/02/08/2020020880025.html
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【カジノに反対ニダァ!!!!】日本のIR実施法成立で、バ韓国が戦々恐々wwwwww

カジノ法案成立でバ韓国が大打撃を受ける



今年に入り、日本の国会でIR実施法が成立されカジノ設立に向けて本格的な活動が始まっています。



当ブログの管理人である私はカジノ設立に否定的な立場だったのですが、

それは勉強不足によるものだったと反省しています。


日本でカジノが解禁される
カジノ目的の観光客が増える
カジノ産業で利益を得ている隣国のバ韓国が、観光客の激減でダメージを受ける


……こういう図式が成り立つこととなります。



だから、エラの張った釣り目が数多く存在している野党がこの法案成立に真っ向から反対していたのです。


カジノ設立によって日本の治安がある程度悪化するのは間違いないでしょう。

しかし、屑チョンどもが苦しむことは、イコール人類の正義なのです。


ヒトモドキ駆逐のため、一刻も早くこの日本にカジノをオープンするべきですね。


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日本のカジノへ対抗策を

 最近になって韓国の周辺国はカジノを含む複合リゾート(IR)開発に力を入れている。観光インフラの構築によって外国人観光客を引きつけ、観光による収入を増やすのが狙いだ。米朝首脳会談の際にテレビに映し出されたシンガポールのマリーナベイ・サンズは実は代表的なカジノIRだ。ここにはカジノはもちろん、コンベンション、公演施設、ショッピングセンター、宿泊施設、レストラン、レクリエーション関連施設などがある。そのためマリーナベイ・サンズにはカジノ客だけでなく一般の観光客も数多く訪れている。

 刑法で賭博を禁止してきた日本が今年7月20日にIR実施法を成立させた。カジノの設立に法的な根拠を与えたのだ。日本のカジノはシンガポールのIRをモデルにしているようだ。最初は大都市やリゾートに2-3カ所設置し、その後は10カ所以上に拡大する計画が進められているという。

 日本でカジノがオープンすれば、韓国のカジノ産業は大きな打撃を受けるだろう。日本は韓国から飛行機でわずか1時間と近く、昨年日本を訪問した韓国人は700万人に達する。訪日外国人観光客のうち韓国人は中国人に次いで2番目に多い。

 先日筆者が「日本にカジノがオープンすれば行くか」をアンケートで尋ねたところ、韓国人海外旅行客の35.4%、江原ランド利用客の47.9%が「行く」と答えた。単純に計算すると、今後年間およそ760万人の韓国人が日本のカジノに行き、およそ2兆5800億ウォン(約2600億円)を使うと見込まれている。韓国のカジノに来ていた外国人観光客の減少も予想され、影響で韓国の外国人専用カジノは年間およそ1700億ウォン(約170億円)の収入減に見舞われそうだ。

 ではわれわれはどう対処すればよいのか。まず韓国型IRを差別化し、新たなカジノ開発に力を入れねばならない。それにはカジノの他に一般の観光客を誘致できる韓国独自のテーマ施設やコンテンツ開発が必要だ。同時に外国人専用カジノに対する大胆な規制緩和、カジノ独立法の制定なども必ず実現させねばならない。ただしその一方で「一獲千金は幻想」といういわゆる「ギャンブラーの誤謬(ご かびゅう)」についての教育も必要になるだろう。

 日本でのIR実施法成立により、今後韓国では国富流出やギャンブル中毒者の増加などが懸念されている。これをきっかけに韓国でもカジノ産業における競争力向上や外国人観光客誘致についてより真剣に考えねばならない。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/12/14/2018121480064.html
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あ!

カジノ成立には賛成しますが、その結果訪日する屑チョンが増えてしまうのだけは勘弁願いたいですね。


ヒトモドキは入場できないよう、ちゃんと法整備しておくことが不可欠でしょう。




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【限韓令】この2カ月だけで、40万人以上もの中国人観光客がバ韓国旅行をキャンセル!!!!!!!

中国がバ韓国潰しを本格化させる


限韓令の影響で、支那畜観光客の客足がパタリと止まったバ韓国。

直近の2カ月だけでも、

40万人以上の支那畜観光客がバ韓国旅行をキャンセルしたとのことwwwwwwwww


目糞鼻糞とはいえ、どう考えてもバ韓国側の被害は甚大なものでしょう。


それにしても中国政府はかなり本気のようですね。

政府の通達によってこれだけのキャンセルが出るとは想像以上です。


でも、そんなまどろっこしい真似なんてせず、

北チョンのケツを引っ叩いて、さっさと朝鮮戦争を再開させてほしいものです。



死んだ屑チョンの数だけこの地上が浄化されるのですから、

再開が待ち遠しくて仕方ありません。


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韓国旅行取りやめた中国人40万人以上に、業界は涙目―韓国紙

 2017年3月22日、韓国文化体育観光部は3月1〜19日に韓国を訪れた中国人観光客が前年同期と比べて21.9%も減ったことを明らかにした。環球網が伝えた。 

 韓国紙・亜州経済によると、この期間に韓国旅行を中止した中国人は13万9000人に上った。4月も約30万人が韓国旅行をキャンセルしたという。中国人観光客に依存しきっていた主要な免税店は軒並み売り上げが激減。3月15〜19日の売り上げは前年同期と比べて12%減少したが、中国人観光客に限って見てみると29%も減っている。 

 13万9000人も中国人観光客が減ったことで、旅行会社の売り上げは70億ウォン(約7億円)減った。30万人もの中国人観光客が予定をキャンセルした4月は84億ウォン(約8億4000万円)の損失が生じると予測されている。業界では中国政府が国内の旅行会社に韓国ツアーの販売を停止するように要請したことが背景にあると見ている。 

 なお、この韓国ツアー禁止令について、中国外交部報道官は、「そのようなものは聞いたことがない」とし、さらに、「根拠のないうわさを気にするより、人々の声に耳を傾け、中韓関係を損なわないようにすることが先決のはずだ」としている。

http://www.recordchina.co.jp/b172209-s0-c20.html
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