韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

撤退

バ韓国から続々と撤退する外国企業!! 昨年は前年比3倍近くの企業が逃げ出していたwww

バ韓国・文大統領が国家を崩壊させるwww


昨年、バ韓国から撤退した外国の企業は173社だったようです。


これは前年比3倍増の数値ですwwww


今年はゲイコロナの感染拡大を受け、さらに撤退する企業が急増すること間違いありません。


ちなみに、173社のうち45社は日本企業。


日本企業が撤退するのは当然ですが、海外の企業もようやくバ韓国の実態に気づいたのでしょう。




アメリカに媚びへつらいながら、中国と北朝鮮に擦り寄る文政権。


そして、国同士の国際的な約束すら守れないキチガイ体質。


この2点がある限り、バ韓国で企業活動するのはリスクが大きすぎますからねwwww




たとえ政権が代わったとしても、キチガイ体質だけはどうにもなりません。



これから先、何があろうともバ韓国に外国企業が戻ることはないでしょう。


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外国企業173社、韓国から次々逃げ出し! 「反日」被害の日本企業のほか、米中ドイツも急ぐ脱韓国…そのワケは 

 韓国産業研究院の調査によると、韓国を撤退した外国企業は16年に58社、17年に80社、18年に68社と推移していたのが、19年には173社と3倍近くに急増した。一方で19年に新規に韓国に進出した企業は56社にとどまり、大幅な転出超過だ。外国企業にとって韓国が魅力的ではない状況が鮮明になった。

 撤退企業の内訳は日本が45社と最も多い。調査担当者は「日韓関係悪化も影響を及ぼしたようだ」と分析している。

 いわゆる元徴用工訴訟でも、1965年の日韓請求権協定による完全決着を無視して日本企業に賠償を命じる判決が出ており、資産の現金化も企業における大きなリスクになっている。

 日本以外の企業も撤退を進めている。前出の調査では、米国が35社、香港が17社、ケイマン諸島が10社韓国を去った。

 外国企業はなぜ韓国からの撤退を急ぐのか。韓国経済に詳しい朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は、「これまで政治と経済は別とされてきたが、米国と中国の対立が深刻になっている流れからすれば政治と経済の結びつきは強まるばかりだ。韓国は中国に輸出を依存している状況で、諸外国は米国ではなく中国側につくとみている。また条約など国同士の約束を守らないという側面もある。外国企業からすれば、その韓国に拠点を持つことはリスクとなるのだろう」と分析する。

 中央日報は、大邱(テグ)市に工場を持つ日米出資のメーカーが撤退を決めたと報じた。大邱市長が撤退を考え直すよう書簡を送ったというが、決定を覆すことはなかったという。同紙は、韓国は法人税などの税率が高いため、香港国家安全維持法の施行を受けて、移転を検討する在香港のグローバル企業を呼び込むことは難しいとも推測している。

 外国企業が韓国に背を向ける状況について、一刻も早く対策に乗り出す必要がありそうだが、文政権はあくまで強気の姿勢を崩さない。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/200912/for2009120001-n1.html
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ついにアメリカ撤退!? バ韓国から在韓米軍第1戦闘旅団が撤退!! 地上戦を放棄して半島を丸ごと空爆するための準備か?

アメリカ軍のバ韓国撤退がいよいよ現実に!


GSOMIAの破棄まで秒読み段階となりましたが、

ここに来て在韓米軍撤退の可能性が現実味を帯びてきました。


トランプ政権が、在韓米軍1個旅団の撤収あるいは削減を検討中とのこと。



この在韓米軍1個旅団は、有事の際に地上戦へ投入される主力部隊。


それを撤退させるということは、地上戦を放棄するというわけです。



つまり、有事の際はバ韓国塵もろともソウル、

ひいては朝鮮半島を焼け野原にするということでしょう。




やはりアメリカも分かっているんでしょうね。


汚物に北も南もなく、完全に焼却するしか消毒できないということを。



この在韓米軍1個旅団の撤収は、計画で終わらせるのではなく、是が非でも実現してほしいものです。



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在韓米軍第1戦闘旅団4500人が撤収の可能性、有事に地上戦に投入される連合師団の主力部隊

 米国のトランプ政権が在韓米軍1個旅団の撤収あるいは削減を強行する場合、第2師団所属の第1戦闘旅団(機械化歩兵旅団)がその最も有力な候補になりそうだ。第1戦闘旅団は在韓米軍における唯一の歩兵部隊であると同時に主力部隊だ。9カ月ごとに米本土から1個機甲旅団が循環配置されている。現時点での第1戦闘旅団の任務は米陸軍第1騎兵師団の第3機甲旅団が担当しており、現在駐留する部隊は今年6月に韓国にやって来た。

 この部隊が削減される可能性が指摘されたのは、9カ月ごとに交代する時期に次の部隊を派遣しないだけで比較的に簡単に削減できるからだ。今の第1騎兵師団第3機甲旅団は来年3月ごろに米本土に戻るが、その際次の部隊が韓国に来なければ、在韓米軍のうちおよそ4500人が自動的に削減される。

 この部隊は歩兵4500人のほか、最新型戦車M1A2SEPを50両以上、最新型歩兵戦闘装甲車M2A3を30両以上保有している。韓国軍の機甲旅団と共に韓米連合師団を構成する中心部隊だ。この部隊が撤収する場合、在韓米軍第2師団は歩兵のいない奇形部隊となってしまう。韓半島有事の際、地上戦に直ちに投入される歩兵部隊がいなくなってしまうのだ。

 第2師団にはこのほかに210火力旅団と第2戦闘航空旅団も所属している。そのうち210火力旅団は北朝鮮にとって最も脅威とされている。1回の攻撃でサッカー場3-4面に相当する広さを焦土化できるMLRS多連装ロケット砲36門と、M109A6自走砲16門などを保有している。非武装地帯(DMZ)周辺に配備されている北朝鮮の240ミリ放射砲(多連装ロケット砲)、170ミリ自走砲など北朝鮮の長射程砲が隠れる陣地などを有事に攻撃することが主な任務だ。京畿道東豆川のキャンプ・ケイシーに配備されているが、当初は漢江以南の京畿道平沢に移転する予定だった。しかしその任務の重要性から当分は東豆川に引き続き配備される方向で計画が見直された。

 第2戦闘航空旅団はAH64アパッチヘリの1個大隊(24機)やUH60・CH47輸送ヘリ数十機などで構成されている。アパッチ部隊は在韓米軍で唯一の攻撃用ヘリ大隊だ。有事に北朝鮮の特殊部隊が空気浮揚艇などを使って海上から進入するのを阻止する任務を主に担当している。在韓米軍のアパッチ部隊はこれまで3個大隊の規模だったが、すでに2個大隊が段階的に撤収し、現在は1個大隊しか残っていない。アパッチ部隊が今後再び撤収すれば、在韓米軍の攻撃ヘリ部隊は韓半島から全くいなくなってしまう。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/11/21/2019112180028.html
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アメリカ政府の怒りMAX! バ韓国から撤退する際は朝鮮半島を焦土化してからだ!!

国民を道連れにして自殺するバ韓国の文大統領


米国政府関係者によるバ韓国糾弾が過激化していますwww


既にGSOMIAが破棄されることを前提にしていて、


「われわれがこの半島から撤収するときは、焦土化して引き上げる」


と発言していました。



これはアメリカだけにやらせるのは忍びないですね。


税金をどれだけ投入しても構わないので、我々日本も参加するべきでしょう。



米韓同盟とは名ばかりで、米韓の軍事機密がバ韓国政府関係者によって中国や北朝鮮に筒抜けとなっているのも問題です。


アメリカによる焦土化作戦が実現すれば、これらの問題は全てクリアになるのです。



朝鮮半島を焼け野原にした後、この日本に巣食っている害獣どもを炙り出して始末することも忘れちゃいけませんね。



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韓国は中朝への情報漏洩の“張本人”だ 過去にも米国防関係者が日本に警告「韓国に漏らせば、中国に筒抜け」

 米国がこれだけ、GSOMIA継続を説得している意味が分からないでいる。GSOMIA破棄は「米韓同盟解消」を宣言したに等しい。米国の同盟国である日本との軍事情報共有拒否は、米国との共有拒否でもある。米国はすでに韓国が米韓同盟を解消し、「レッドチーム」入りを志向していることを視野に入れている。

 米連邦議会「米中経済安全保障調査委員会」の米中関係公聴会で9月4日、アジア専門家のマイケル・グリーンCSIS(戦略国際問題研究所)副所長が「日本と異なり、韓国は中国の冊封体制に歴史的に組み込まれてきた。中国は習近平政権以降、韓国を米国との同盟から引き剥がすために著しく強力な圧力をかけている」と発言した。韓国は歴史的に中国の「属国」で、米韓同盟は壊れやすい状態にあるということだ。

 米国はそれを承知で、韓国のGSOMIA破棄を引き留めている。「これだけ言ったのにそうするのなら仕方がない」とのポーズを示すためだ。

 その代わり、韓国をただでは置かない。米国の安全保障専門家が「われわれがこの半島から撤収するときは、焦土化して引き上げる」と発言したとの証言もある。

 文在寅(ムン・ジェイン)大統領は「日本と軍事情報を共有し難い」と述べているが、韓国こそが中国や北朝鮮へ軍事情報を流してきた張本人でもある。

 朝鮮半島情勢に精通するジャーナリストの鈴置高史氏の著書『米韓同盟消滅』(新潮新書)によると、1995年ごろ、米国防関係者が日本側に警告を発した。金泳三(キム・ヨンサム)政権が日米の軍事機密を中国に漏らしているというのだ。

 米韓が高官級の軍事協議を実施すると、直後に韓国の情報機関トップが極秘訪中し、江沢民主席と面談、米韓協議の内容を伝えている。「今後、韓国に軍事機密を漏らしてはならない。漏らせば、中国に筒抜けになる」と警告したという。

 北朝鮮への漏洩(ろうえい)は金大中(キム・デジュン)、盧武鉉(ノ・ムヒョン)の両政権でもあったという。米国はすべて承知だが、あからさまに非難しなかった。韓国が同盟国であったからだ。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/191120/for1911200002-n1.html
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【崩壊まっしぐら!】米ダイナースクラブ、バ韓国でのクレジット事業を終了!!

ダイナースクラブがバ韓国から撤退


アメリカのクレジットカード企業である「ダイナースクラブ」。


そのダイナースクラブが、バ韓国での事業を終了するようです。



屑チョンどもを相手に後払い決済の契約を結ぶなんて真似は、通常の神経をしていたらできない芸当です。


家庭の負債が急増しているバ韓国なので、今のうちからリスクを回避しようという狙いでしょう。



今後も大手のクレジット会社が撤退するかもしれませんねwww



そもそも屑チョン風情に貨幣経済は無理がありましたね。


きゃつらにはウンコと小便を交換するような物々交換がお似合いなんですから。



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韓経:ダイナースカード、35年ぶりに韓国での事業終了

 世界初のクレジットカードでありプレミアムカードで知られるダイナースクラブが35年ぶりに韓国事業をたたむ。

 12日のクレジットカード業界によると、現代カードは米ダイナースクラブインターナショナルと結んだ提携契約を今年末で終了すると最近会員向けに公示した。既に発行されたカードの有効期間が満了する2024年には韓国でダイナースクラブカードを見つけるのは難しくなる見通しだ。

 1984年に支社を設立して韓国に進出したダイナースカードは、1993年に旧大宇グループに編入され、2001年に現代自動車グループに買収されて現代カードの母体となった。現代カードはダイナースクラブと提携関係に転換し、ダイナースマイレージ、ダイナースMポイントなどのカードで命脈を受け継いできた。

 クレジットカード業界ではカード会社間の競争が激化して提携効果が減り、加入者が減り損失幅が拡大したことが事業を中断する原因だと分析した。業界関係者は「ダイナースクラブが韓国の他のカード会社と提携を結んで事業を続ける可能性は希薄だ」と説明した。

https://japanese.joins.com/JArticle/259538
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