韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

文在寅

これぞ正解!!!!! 就任後もバ韓国を無視し続ける菅首相!

菅首相に秋波を送るバ韓国のキチガイども


一昨日から発足した菅義偉新首相政権。

菅首相の就任と同時に、バ韓国の文大統領と丁世均首相が気色悪い秋波を送ってきてますwww



しかし、当の菅首相はバ韓国をガン無視!!


安倍前首相の辞任会見と同じで、日韓関係にはまったく言及していません。



これこそ対バ韓国に対する正しい対処法です。


相手にすれば屑チョンどもが喜ぶだけなので、未来永劫延々と無視し続けるのが正解です。


関わり合いを持っても、100パーセントこちらが被害を被るだけですからね。



この路線を続ける限り、菅首相を応援したいものです。



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文大統領の書簡に菅首相は無反応

 日本の菅義偉新首相は就任二日目の17日にも韓国に関して何の言及もしなかった。「ポスト安倍」内閣でも韓日関係の改善は容易ではなさそうだとの見通しが出ている。

 文在寅(ムン・ジェイン)大統領は16日、菅首相に就任を祝う書簡を送り、「韓日関係をさらに発展させるため共に努力していこう」と述べた。丁世均(チョン・セギュン)首相もお祝いの書簡で、「未来志向の韓日関係発展のため対話と協力を強化しよう」と述べたが、菅首相は何の反応も示さなかった。菅首相の外交政策の基調が「コリア・パッシング(排除)」に向かっているのではないかとの懸念もある。

 菅首相は前日の就任後初記者会見でも、「米国との同盟を基軸とした外交政策を展開する」「中国とロシアを含む近い隣国と安定した関係を築いていきたい」と語った。北朝鮮との関係についても「安倍晋三(前)首相と親密になったのも北朝鮮の拉致問題がきっかけだった」「拉致問題は前政権と同様、最も重要な課題」と述べた。周辺国の中で韓国にだけは別途の言及がなかった。加藤勝信新官房長官も同日の定例記者会見で韓日関係について言及しなかった。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/09/18/2020091880001.html
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【寄付金横領】文政権がサジを投げたwww バ韓国・尹美香の党員権が停止される!!

与党から党員権を停止されたバ韓国の尹美香


寄付金を横領しまくっていた尹美香ですが、

ついにバ韓国与党「共に民主党」の党員権が停止されていましたwwww



横領発覚の当初、文政権が必死で擁護していたのは何だったんですかね?


でも、このままだと微罪で終わってしまいそうですね。




結局、バ韓国では国民の金で私腹を肥やした連中が一番偉いというわけです。




なにしろ、あの文在寅が大統領の座に就いているのですからwww


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韓国与党 尹美香氏の党職停止=慰安婦団体の寄付金流用で起訴

 韓国の与党「共に民主党」は16日、旧日本軍の慰安婦被害者支援団体「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯(正義連)」の前理事長で同党所属の尹美香(ユン・ミヒャン)国会議員が寄付金を不正に流用した罪などで在宅起訴されたことを受け、尹氏の党職と党員権を停止した。

 同党の崔仁昊(チェ・インホ)首席報道官が最高委員会議後に開いた記者会見で明らかにした。

 崔氏は「恐縮しており、党として重く受け止めている」とした上で、政府に対し、市民団体の国家補助金使用について透明性を高める対策を講じるよう求めた。

 一方、同党は新たに設置した倫理監察団を巡り、大規模なリストラ問題などが起きている格安航空会社(LCC)のイースター航空の創業者、イ・サンジク議員と財産申告漏れの疑惑が浮上している故金大中(キム・デジュン)元大統領の三男、金弘傑(キム・ホンゴル)議員を初めての調査対象にする方針を明らかにした。

 尹氏は検察の捜査が終わり、起訴されたため、調査対象に含まれないという。

 倫理監察団は党関係者の不正疑惑などを法・道徳・倫理的な観点から判断し、党の倫理審判院に付託する役割を担う。

https://www.wowkorea.jp/news/korea/2020/0916/10270751.html
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バ韓国から続々と撤退する外国企業!! 昨年は前年比3倍近くの企業が逃げ出していたwww

バ韓国・文大統領が国家を崩壊させるwww


昨年、バ韓国から撤退した外国の企業は173社だったようです。


これは前年比3倍増の数値ですwwww


今年はゲイコロナの感染拡大を受け、さらに撤退する企業が急増すること間違いありません。


ちなみに、173社のうち45社は日本企業。


日本企業が撤退するのは当然ですが、海外の企業もようやくバ韓国の実態に気づいたのでしょう。




アメリカに媚びへつらいながら、中国と北朝鮮に擦り寄る文政権。


そして、国同士の国際的な約束すら守れないキチガイ体質。


この2点がある限り、バ韓国で企業活動するのはリスクが大きすぎますからねwwww




たとえ政権が代わったとしても、キチガイ体質だけはどうにもなりません。



これから先、何があろうともバ韓国に外国企業が戻ることはないでしょう。


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外国企業173社、韓国から次々逃げ出し! 「反日」被害の日本企業のほか、米中ドイツも急ぐ脱韓国…そのワケは 

 韓国産業研究院の調査によると、韓国を撤退した外国企業は16年に58社、17年に80社、18年に68社と推移していたのが、19年には173社と3倍近くに急増した。一方で19年に新規に韓国に進出した企業は56社にとどまり、大幅な転出超過だ。外国企業にとって韓国が魅力的ではない状況が鮮明になった。

 撤退企業の内訳は日本が45社と最も多い。調査担当者は「日韓関係悪化も影響を及ぼしたようだ」と分析している。

 いわゆる元徴用工訴訟でも、1965年の日韓請求権協定による完全決着を無視して日本企業に賠償を命じる判決が出ており、資産の現金化も企業における大きなリスクになっている。

 日本以外の企業も撤退を進めている。前出の調査では、米国が35社、香港が17社、ケイマン諸島が10社韓国を去った。

 外国企業はなぜ韓国からの撤退を急ぐのか。韓国経済に詳しい朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は、「これまで政治と経済は別とされてきたが、米国と中国の対立が深刻になっている流れからすれば政治と経済の結びつきは強まるばかりだ。韓国は中国に輸出を依存している状況で、諸外国は米国ではなく中国側につくとみている。また条約など国同士の約束を守らないという側面もある。外国企業からすれば、その韓国に拠点を持つことはリスクとなるのだろう」と分析する。

 中央日報は、大邱(テグ)市に工場を持つ日米出資のメーカーが撤退を決めたと報じた。大邱市長が撤退を考え直すよう書簡を送ったというが、決定を覆すことはなかったという。同紙は、韓国は法人税などの税率が高いため、香港国家安全維持法の施行を受けて、移転を検討する在香港のグローバル企業を呼び込むことは難しいとも推測している。

 外国企業が韓国に背を向ける状況について、一刻も早く対策に乗り出す必要がありそうだが、文政権はあくまで強気の姿勢を崩さない。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/200912/for2009120001-n1.html
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ホワイトハウスの請願サイトに「バ韓国・文在寅を逮捕せよ」www 90万近くの署名が集まる事態に!!

米の請願サイトにバ韓国・文在寅の逮捕依頼


アメリカ・ホワイトハウスの請願サイトに異常事態が発生中ですwwww


「アメリカに新型コロナウイルスをまき散らした文在寅を逮捕してほしいニダ!」


「米韓同盟を危機に陥れているのは文在寅ニダ!」


という請願に対し、90万近くの署名が集まっているんだとか。



間違いなく、反・文在寅の連中による工作でしょう。


相変らずキチガイ全開ですねwwwww



自分たちの力で解決するという発想が、最初からまったく無いんでしょう。





ホワイトハウスが正式な回答をするわけがありません。


屑チョンどもが率先して自らのキチガイぶりを世界中にアピールしたというお話でした。



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「同盟を危機に陥れた文在寅を逮捕せよ」請願、米政府サイトで圧倒的1位

 米ホワイトハウスの請願ウェブサイトで、韓米同盟を危機に陥れた文在寅(ムン・ジェイン)大統領の逮捕を求める請願が圧倒的1位になっていることが分かった。

 ホワイトハウスの請願サイト「ウィー・ザ・ピープル」によると、今年4月23日に書き込まれた「米国に新型コロナウイルスをまき散らし韓米同盟を脅かす文在寅を逮捕せよ」と題する請願には84万9692人(9日午前11時現在)が署名した。掲示から4か月が過ぎたが、署名が続いているとみられる。この請願はユーチューブ(動画共有サイト)上の保守性向のチャンネル「太平TV」を運営するキム・イルソン元漢陽大兼任教授が書き込んだものと把握されている。

 米国内の主要な懸案ではなく外国の政治に関する事案が請願で1位になるのは異例のことだ。現在、ホワイトハウスの請願サイトの主な内容は▲ビル&メリンダ・ゲイツ財団に対する捜査(2位、65万4407人)▲警察の銃撃で死亡した黒人ジョージ・フロイド事件に対する真相究明(6位、44万2456人)▲ナンシー・ペロシ下院議長の弾劾(7位、40万1113人)-など、米国内の政治懸案がほとんどだ。

 1か月以内に10万人以上が署名に参加すれば、60日以内にホワイトハウスから公式な回答がもらえるが、外国の政治懸案であるため、今回の請願についてはホワイトハウスは特に回答を出さないと伝えられている。今年4月18日にも「韓国の選挙が与党によって操作された」との請願があり、10万人以上が賛同したが、ホワイトハウスは公式の回答を出さなかった。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/09/09/2020090980235.html
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