韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

日本統治

【さっさと楽になっては?】バ韓国塵どもの年間通院回数、OECD平均の倍以上!!!!!!!!!!

日本が統治していなければバ韓国は終わっていた


バ韓国保健福祉部が発表した年報によると、

屑チョン1匹あたりの年間通院数は17回とのことでした。



この数値は、OECD加盟国平均の倍以上!



呼吸器系や消化器系統の疾病の他に、精神や行動障害系の患者が多いんだとか。



これが種の限界というヤツですね。



本来ならとっくの昔に淘汰されていたはずの生物なので、

さまざまな弊害が現れているのでしょう。



我々日本人はもっと責任を感じるべきでしょう。


日本統治によって屑チョンどもの寿命を延ばしてしまったことにより、全世界に迷惑をかけているのです。


この責任を取るには、我々が率先してヒトモドキどもを駆除するしかありません。



既に終わっている生物だとはいえ、一刻も早く種の終焉を迎えられるよう努力するべきでしょう。




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韓国人の1人あたり年間通院回数17回、OECD平均の倍以上―韓国メディア

 2019年12月24日、環球網は、韓国人1人あたりの年間通院回数が約17回だったことが明らかになったとする、韓国メディアの報道を伝えた。

 記事は、韓国・東亜日報の23日付報道を引用。韓国保健福祉部が22日に発表した「2019保健福祉統計年報」で、昨年の韓国人1人あたりの平均通院回数が16.9回、患者1人あたりの入院日数が19.1日となり、いずれも2015年から徐々に増加する傾向にあることが分かったという。

 また、経済協力開発機構(OECD)メンバー国の平均は通院回数7.1回、入院日数8.2日で、韓国は平均よりも通院回数、入院日数いずれも倍以上の多さとなっている。韓国人が通院する理由で最も多いのは、頸椎や膝関節の疾患で全体の20.4%を占めた。これに呼吸器系や消化器系統の疾病が続いたという。

 入院患者では、精神や行動障害系の患者が165.8日と最も期間が長くなっており、神経系の疾患、事故や疾患の後遺症を持つ患者がその次に多いとのことだ。

 東亜日報の分析によると、韓国で通院回数と入院日数が非常に多くなっている理由は、「社会全体の高齢化が加速していること」「病院へのアクセスが便利で費用も保険制度のおかげで低廉なため、ちょっとしたことですぐに病院に行く習慣があること」だという。

https://www.recordchina.co.jp/b769338-s0-c30-d0135.html
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バ韓国政府高官「ホワイト国に戻してもらうことが最終目標ニダ!」(死にそうだから助けてくれニダ)

輸出規制で国家崩壊に追い込まれたバ韓国


バ韓国政府の高官が、日韓の輸出管理政策対話における目標を語っていました。


「日本の輸出規制を外してもらい、ホワイト国への復帰が最終目標ニダ!」



どうせ以前の状況に戻すのなら、いっそのこと日本統治前の姿に戻したほうがいいのでは?


地べたに座り、道端の糞尿を拾い食いするのがバ韓国塵本来の生き方です。


無理して人類のフリをしているからこそ、自殺大国の称号を得てしまったバ韓国。



ヒトモドキとしての矜持を思いだし、短くて醜い生涯を送るべきなんですからwwww



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日本の輸出規制 「元に戻すことが最終目標」=韓国

 韓国産業通商資源部の李浩鉉(イ・ホヒョン)貿易政策官は29日、記者会見を開き、12月の第3週(16~20日)に東京で日本と輸出管理体制に関する局長級の輸出管理政策対話を開催することで合意したとして、同月4日にオーストリア・ウィーンで準備会議を行うと発表した。李氏は局長級対話に臨む。

 以下は李氏との一問一答。

――準備会議と輸出管理政策対話の目標は。

「日本が7月1日に発表し、同月4日に取った対韓輸出制限措置が以前の状況に戻ることを目標とする。『ホワイト国(輸出管理の優遇対象国)』への復帰、半導体・ディスプレー素材3品目の輸出規制の原状回復など、以前の状況に戻ることを最終目標として推進する

――28日に非公開で課長級協議が開かれた背景は。

課長級の準備会議が決まったのは、両国が局長級の政策対話を早期に開催する意志があったためだ。踏み込んだ議論を短い時間に集中的に行うため、非公開で開かれた」

(中略)

――日本の輸出規制がいつ終了するか予測できるか。

「22日の発表後、両国の輸出管理実務者が早期に緊密な協議をした。懸案の解決に対し両国とも意志があると評価できる。(輸出規制終了の)時期については予断できないが、できる限り早期の問題解決のため最大限の努力を尽くす

――日本側の態度の変化を期待できるか。

「輸出管理政策対話を再開すること自体が両国の信頼、連携を回復する手がかりになると思う。輸出規制を緩和、改善する措置を取る重要な転機になる手段がつくられたし、どうつくっていくかが重要だと思う」

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/11/29/2019112980091.html
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【コレは日本が悪い!!】日本統治下のソウル、経常支出の8割が「糞尿処理」費用だったことが判明!

野糞天国だった日本統治前の朝鮮半島


朝鮮半島を日本が統治していた際(1910年から1945年まで)、一番金をかけて行っていたのは「糞尿の処理」だったようです。


その費用は経常支出の8割以上を占めていたんだとか。


まあ、街中のどこでも野糞する連中なので、それだけ金もかかっていたのでしょう。



日本もずいぶん酷な真似をしたもんです。

きゃつらの大事な主食を肥料にしてしまうだなんてwwwww


だからこそ、きゃつらの反日感情はいつまでも残っているのでしょう。

これは全面的に日本が悪いですね。




ここは責任をとり、

きゃつらの生息数を7割ほど減らし、寿命も半分に減らしてあげるべきでしょう。


一日本人として謝ります。マジすまん!


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日本統治下のソウル、経常支出の半分はふん尿処理費だった

 2016年のソウル市の財政で最も額が大きいものは何か。答えは、予算全体の34.7%、8兆3893億ウォン(約8065億円)に達する福祉費だ。

 ならば、時計を戻して、植民地時代の1910年代ではどうだろうか。

 ソウル歴史編さん院が『ソウルと歴史』第93号に収録した研究論文を見ると、このような答えが載っている。

 当時、京城府(現在のソウル市)の最大の業務は「ふん尿の処理」だった。京城府の経常支出のうち、81%を占めていた。

 1910年代を通して、ふん尿の処理費用は経常支出の半分以上を占め続けた。現在で言えば、ソウル市の最大の予算が「ふん尿くみ取り費」になったようなものだ。

 その後、別の項目が大幅に増額されたことで処理費の割合は10%台まで低下した。しかし処理費は、水道費・事務費と並んで支出の上位3項目に入るほど、財政のかなりの部分を占めた。

 京城府は衛生事業を拡大するため、35年からふん尿回収の手数料を導入し、36年には市の清掃義務を定めた「朝鮮汚物掃除令」が公布された。

 回収されたふん尿は、光化門外の新堂里と麻浦の処分場に集められ、肥料メーカーや農場、個別の農家などに販売された。

 しかし全般的に、肥料としてのふん尿の需要は日本の大都市ほど高くはなく、処分場のふん尿滞積は常に問題となっていた。化学肥料の導入、コレラ・寄生虫など衛生問題のため、後期になると肥料としての価値は下落した。

 ふん尿処理は、植民地時代を通して京城府を苦しめた問題だった。

 京城府は、回収がきちんと行われず、処分場があるせいで付近の住民が受ける被害、また肥料メーカーに対する特別待遇や贈収賄問題、さらに35年には回収手数料の導入などで頭を悩ませた。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2016/04/20/2016042001133.html?ent_rank_news
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ハワイ大学教授「戦後の韓国発展があったのは日本の統治があったからこそ」

土人に文明を与えてしまった日本の大罪


ハワイ大学の教授が、戦後の韓国の発展の礎を築いたのは日本の統治があったおかげだと発表していました。

日本でもなく韓国でもない、第三者の立場から冷静に分析した結果のことでしょう。
まあ、我々日本人にしてみれば当然のことであり、返す返すもあんな恩知らずの連中に文明を与えてしまったことを後悔しているのです。

しかし、馬鹿チョンのことだからこのジョージ・アキタ氏が日系だということで、聞く耳を持たないのでしょうね。


日本が統治さえしていなければ、今も地べたに座って糞尿を喰っていたはずの朝鮮ヒトモドキども。
あんな害虫を世界中に撒き散らしてしまった責任をとって、我が日本が朝鮮半島を統治前の状態に戻すことが必要でしょう。

まずは、国内の害虫掃除から取り組み、世界中の糞チョンどもを朝鮮半島に送り返して隔離したいものです。


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列強の政策しのいだ日本の朝鮮統治 ハワイ大名誉教授が検証

「文化人はその時代を真っ暗だったという。それは戦後に生まれた迷信である」。戦前の真っ暗史観をこう揶揄(やゆ)したのは、コラムニストの山本夏彦であった。ハワイ大学名誉教授、ジョージ・アキタ氏の最新著を読むと、夏彦翁のコラムと同じ感性を感じる。ただ、アキタ教授のそれは、夏彦翁の変則斜め切りでなく、正眼の構えから一気に面を打つすごみがある。

 「日本の朝鮮統治は現実主義と相互主義に裏打ちされた、より穏健でバランスの取れた政策の下に実施され、戦後韓国のあの驚異的な発展の奇跡の礎になったとの結論を下すに至った」(「『日本の朝鮮統治』を検証する」 草思社)

 アキタ教授はその第1章から、妄想にまみれた民族主義史観を排し、事実を積み上げた研究成果を予告する。微妙な「日本の朝鮮統治」に挑み、韓国と米国の一部にある民族史観に修正の必要性を強調した。日本に「過去を直視せよ」と繰り返す韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領には、実証主義的な歴史学者の声を心静かに聞いてもらいたい。

 アキタ氏はまず、元アイオワ州立大学教授のティーターズ女史が、明治維新からわずか一世代のうちに日本が「司法の独立」概念を取り入れたと称賛する論文を紹介する。彼女は明治24(1891)年に来日したロシアのニコライ皇太子が、警備の津田三蔵巡査に頭部を切りつけられる大津事件に着目した。

 ロシアの報復を恐れた明治政府と世論は、ロシアに謝意を表し、大逆罪で「死刑に処すべきだ」と主張した。だが、時の大審院長、児島惟謙は皇太子を死に至らしめたわけではないと、謀殺未遂罪を適用して終身刑が妥当と判断した。

 政界に対する司法の壮絶な戦いを知るにつけ、平成22年に起きた中国漁船衝突事件をめぐる菅直人政権の政治決定を思い出す。仙谷由人官房長官(当時)が菅首相(同)の意向を踏まえ、中国人船長を釈放するよう法務当局に働きかけた(9月24日付産経)。那覇地検は船長を釈放し、官邸は「検察独自の判断だ」と責任を検察に押し付けた。近代化を推進した児島らの近代精神を踏みにじったといえまいか。

 アキタ氏はティーターズ論文から、法至上主義の精神は「事件からほぼ20年後に始まった朝鮮の植民地化においても、朝鮮の人々に対する総督府の基本的な姿勢にきわめて重要な影響を及ぼし、公正さ、穏健さ、相互主義などの面で列強の植民地政策をはるかにしのぐ統治を朝鮮において可能に」と指摘する。

 韓国でよく聞く「史上もっとも過酷な植民地支配」との非難には、欧米によるアジア植民地化の実態を明かして反証している。米領フィリピンをはじめ、仏独蘭英も含め、多くは強制労働と強制収容所で過酷な生活を強いた。

 欧米の植民地政策に比べると、日本の朝鮮政策は教育や産業開発への巨額投資がなされ、公衆衛生に取り組み、ために朝鮮では一度も飢饉(ききん)がおきなかったという。アキタ氏は「従軍慰安婦」なるものが「性奴隷」だったというのは、「不適切な主張」であり、総督府は李朝時代からの悪しきムチ打ち刑を廃止し、「日本と同等の刑法制度を導入している」と指摘する。

 朴大統領には耳の痛い話ばかりだが、迷信を冷静に受け止められる人には、真実を知る福音書になる。

http://sankei.jp.msn.com/world/news/131009/amr13100911450007-n1.htm
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