韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

特許

特許侵害? iPhone Xがバ韓国で販売禁止になる!?

iPhone Xがバ韓国で販売禁止に


現在、バ韓国政府がアメリカのアップル社に対して調査を進めているようです。


理由は、アップル社がバ韓国科学技術院(KAIST)の開発したプロセッサの製造技術の特許を侵害したというもの。



このままで行くとアップルに不利な結果となるのは確実なんだとか。


ま、そりゃそうでしょうね。

バ韓国政府が自国に有利になるよう動いているワケですから。



その結果、バ韓国でアップル製品の輸入販売が禁止になるとのこと。





別に構わないのでは?


バ韓国でiPhoneが入手困難になっても、困るのは屑チョンどもだけですからねwwww



そもそも屑チョンがiPhoneを使用しているだけで、iPhoneのブランドの価値が下がります。


だからアップル社にとっても歓迎すべき事態でしょうね。


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韓国でiPhone Xが販売禁止になる可能性―中国メディア

 2018年9月11日、新浪科技は、韓国でアップル製品が販売禁止になる可能性について伝えた。 

 記事は、「アップルは韓国科学技術院(KAIST)の開発したプロセッサの製造技術の特許を侵害したとして韓国政府の調査を受けているが、この調査結果がアップルには不利なものになりそうだ」と紹介。これは、KAISTが開発したFinFETと呼ばれる技術を、アップルが許可なく使用したと訴えられているもので、この技術を使用するとプロセッサの集積度を向上させることができる。 

 記事によると、産業通商資源部はすでに調査を開始しており、2度の調査期間延長を経て、最終的な結果はアップルに不利なものとなりそうだという。記事は、「仮に産業通商資源部の最終的な結論がアップルに不利なものとなった場合、iPhone Xを含む多くのアップル製品の韓国への輸入が禁止されることになる」と指摘した。 

 これより前にKAIST傘下のKIPは、米国でサムスンを訴え、4億ドル(約440億円)の賠償金を勝ち取っている。しかし、サムスンはFinFET技術の使用は認めているが、このバージョンはサムスンが内部で研究開発したもので、KIPが申請した特許のバージョンとは異なると主張しており、サムスンは裁判所が裁定したKIPの特許は、米国と韓国において無効であると訴えているという。 

 そのため、産業通商資源部はアップルに対して結論は出していないものの、最終的な結論はアップルに不利なものになると産業通商資源部は暗示しているという。しかし記事は、「サムスンが勝訴すれば、KAISTの特許は無効と見なされるため、アップルも特許侵害の責任を負わなくて済む」と指摘。産業通商資源部は、現在のところサムスンの上訴の結果を待っているところで、結果が出てからiPhoneやiPadを禁止するか否かを決定するとしている。

https://www.recordchina.co.jp/b642683-s0-c20-d0035.html
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【脳みそにウジ】バ韓国産の模造品が大人気の中国とかwwwwwww

屑チョンのくせにファッションとかwwww


現在中国では、バ韓国製品の模造品が相当数出回っているようです。

とくに人気なのがバ韓国ブランドの衣類や化粧品のようで、ソウルで開催されたファッションショーからわずか1カ月後にはコピー商品が出回るほどなんだとかwwww


バ韓国製の模造品を作るだなんて、世界中どこ探しても中国くらいなもんでしょうねwwwww


バ韓国製」なんていうブランドは、「粗悪品です」と自己紹介しているようなものなんですから。



奴隷身分のヒトモドキの真似をするだなんて、中国もかなりヤキが回ってきている証拠でしょう。


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ソウル開催のファッションショーからわずか1カ月後には中国でコピー商品が登場―韓国メディア

 2014年12月8日、財経網によると、韓国は中国との間で自由貿易協定(FTA)を締結することで合意したが、中国国内での韓国製品の模造、コピー商品の製造について、韓国の業界関係者が「想像以上のペースで出回っている」と指摘している。

 中国北京市にあるニセブランド市場「秀水街」を視察した韓国繊維産業連合会の李在吉氏は、「韓国ブランドの衣類や化粧品のニセモノがあちこちで販売されている。その模造の早さは驚くほどだ」と舌を巻く。ソウルで開催されたファッションショーからわずか1カ月後にはコピー商品が出回っているという。

「秀水街」の実態を視察した韓国特許庁は、FTA締結後に中国へ進出しようとしている企業に対し「慎重になるよう」注意を促した。韓国・聯合ニュースによると、韓国知的財産保護協会の李泰仁主任は、中国市場の開拓を考えている企業は著作権や商標などの知的財産権の侵害にどう対応するか、あらかじめ十分検討しておくべきだと指摘している。

 また、韓国紙・アジア経済は7日、FTA締結を受けて13億人の人口を擁する中国市場への進出の道筋が開けることに期待が高まったが、知的財産権や商標権が手薄な中小企業の多くは模造品天国の中国市場進出に積極的になれずにいると報じている。

 一方で、中国では韓国政府が調査団を現地に派遣したことも問題視されている。中国の専門家は7日、環境時報の取材に対し「報道が事実ならば、韓国特許庁が加わる調査団は中国政府の許可なく『極秘訪問』したことになり、論争の火種にもなりかねない」と話している。

http://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-20141211002/1.htm
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