韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

税金

【税金ジャブジャブwww】バ韓国が目指す2032年夏季五輪誘致、ソウル市と釜山市が絶賛競合中!

バ韓国・平昌冬季五輪の無残な跡地


2032年の夏季五輪誘致を目指し、バ韓国のソウル市と釜山市が競合しているようです。


どっちに転んだとしても、屑チョンどもの税金を大量に投入して莫大な赤字を発生させるだけでしょう。


いやぁ、楽しみじゃありませんかww


バ韓国崩壊への決定的な一打になることに間違いないのですから!!





もっとも、2032年までバ韓国が存続しているとは思えないのですがね……。


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2032年夏季五輪南北共同誘致、ソウル市長と釜山市長の対決?

 2032年夏季五輪を韓国・北朝鮮が共同誘致するための韓国の誘致都市はどこになるのだろうか。朴元淳(パク・ウォンスン)ソウル市長と呉巨敦(オ・コドン)釜山市長が2032夏季五輪誘致競争に乗り出した。 

 2032年夏季五輪の国内誘致都市選定のための大韓体育会代議員総会が11日午後2時に忠清北道鎮川(チュンチョンブクド・チンチョン)国家代表選手村で開かれる。朴元淳ソウル市長と呉巨敦釜山市長はこの総会に参加し、誘致都市としての正当性と準備状況を自ら説明する予定だ。国内に他の誘致希望都市がなかったためソウルと釜山が競い合うことになった。 

 2市長は説明資料と質疑応答資料を準備し、代議員を相手に激しい説得戦を行うものとみられる。誘致都市を決める代議員投票は、午後3時から2都市の説明会と質疑応答が2時間ほど行われた後に実施される。投票で選ばれた都市は文化体育観光部と企画財政部の承認を受け、国内誘致都市最終候補に確定した後、南北共同誘致のための準備に本格的に着手することになる。 

 2032年夏季五輪の南北共同誘致は昨年9月19日に文在寅大統領と金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長の首脳会談で合意した内容だ。このような合意に国際五輪委員会(IOC)委員会は非常に肯定的な反応を見せた。南北のどの都市が主体になって誘致運動を行うのかは決定していない。 

 現在2032年夏季五輪をめぐりインド・ドイツ・オーストラリアなどが誘致の意思を明らかにしている。国内誘致都市選定後、それらの国と2032年五輪誘致競争を繰り広げることになる。南北は近くIOCと共同誘致に関する協議を進めると伝えられた。昨年12月に南北が開城(ケソン)南北共同連絡事務所で体育分科会談を開き、IOCとの協議などを骨子とした3項目に合意したことによるものだ。 

 ソウル・釜山の競争は激しい。ソウル市は昨年12月、五輪所要予算額などを含む「2032年ソウル・平壌五輪共同開催誘致同意案」を市議会に提出し、同意を受けた。市はこの同意案で2032年7~8月中にソウル・平壌(ピョンヤン)および韓半島(朝鮮半島)全域で五輪を15日間開催し、予算3兆8570億ウォン(約3765億円)が必要だと見通した。ソウル市はソウルが平壌と最短距離にある都市であることからSOC・通信・物流費用を抑えることができると見ている。 

 釜山市は2028年五輪誘致を推進していたが、南北合意を受けて2032年誘致を決めた。ことし1月には市議会の同意を得た。11日の説明会では「平和五輪」を強調する予定だ。呉巨敦市長は「五輪の核心的メッセージは断然平和のはずだが、南北協力時代が本格化すれば韓半島の平和が始まる出発点かつ終着点になる都市は釜山だという点を強調する計画」と話した。 

 「平和五輪」をキーワードに釜山は2002年アジア競技大会開催など多くの国際会議やスポーツ大会を開催した経験があり、五輪開催も成功させることができるという点を強調する計画だ。

https://japanese.joins.com/article/073/250073.html?servcode=400&sectcode=400
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サッカー場70個分の敷地を持つ植物園、来年5月バ韓国・ソウルにオープン!!

バ韓国・ソウルにオープン予定の植物園


来年の5月に、ソウル植物園なるものがオープン予定なんだとかwwwwww


その広さはサッカー場70個分とのこと!


もう、結果が見え見えですね。


ヒトモドキどもに管理できるわけがないので、アッという間に雑草が生い茂ってお終いでしょうwww


結果が分かり切っているのに、税金をドブに捨てる行為を止められない屑チョンども。


やはりDNAに刻まれた本能が命じているのでしょう、滅びるべきだと。


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サッカー場70個分の広さ、ソウル植物園オープン

 ソウル市江西区麻谷洞の麻谷都市開発地区にあるソウル植物園が11日、臨時オープン。一般人も観覧することができる。正式にオープンするのは来年5月の予定だ。植物園全体の面積は50万4000平方メートルで、サッカー場70個分に相当する。くぼんだ器のような形をした建物は大型温室で、直径100メートル、高さ28メートル。マンション8階の高さに匹敵する。10月現在、3100種余りの植物が展示されている。2028年までに8000種以上に増やす計画だという。

http://life.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/10/20/2018102000688.html
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遺族が偽作だと言っていたのにwww バ韓国国立現代美術館が偽作を15年間も所蔵していた!!

バ韓国の女流画家・李聖子


2009年に死亡したバ韓国の女流画家・李聖子。


バ韓国の国立現代美術館は、この屑チョンの絵画をオークションで3770万ウォンを投じて落札。


しかし、2012年に画家の遺族らが偽作疑惑を提起していたとのこと。

それでも美術館側は調査をせずにそのまま放置!



今回その問題の絵画が、真っ赤な偽物だったことが判明していましたwwwww


いやぁ、さすがバ韓国ですね。



以前にも、絵画を描いた画家自身が「偽物ニダ!」と主張していたことがありましたが、

本物だという判決が下されてしまう国なのです。



国民の税金をドブに捨てたことがバレるのを恐れ、偽物だったと言えない状況なんでしょうね。

バ韓国の美術館にはそんな偽物がごろごろしていることでしょう。





もっとも、ヒトモドキに芸術や美術を理解することなんて不可能なので、

美術館側にとっても訪れる側にとってもどうでもいい話なのでしょう。


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韓国の美術館でまた「偽作」騒動=ネットから非難の声「偽物と本物の区別もできない?」「全部調査すべき」

 2018年10月11日、韓国・朝鮮日報によると、韓国の国立現代美術館が所蔵する画家・李聖子(イ・ソンジャ、1918~2009)の絵画「隠された木の記憶」が偽作だったことが判明した。同美術館は同作を15年間も所蔵していたという。 

 記事によると、偽作疑惑を提起したのは、李聖子生誕100年の展示を準備していた学芸研究員。今年2月に専門家会議(4人)を経て、同美術館側が偽作との最終結論を下したという。この事実は、自由韓国党の金在原(キム・ジェウォン)議員室からの資料要請により明らかとなった。同美術館は同作を2003年にソウルオークションを通じて3770万ウォン(約377万円)で購入し、12年に1度展示していた。 

 また記事は「画家の遺族が12年から偽作疑惑を提起するも、真相調査が行われなかったという主張も出た」とも伝えている。 

 同美術館は「製作・流通関連捜査を依頼し、競売会社に対する損害賠償を要求中」と明らかにしている。 

 これを受け、韓国のネット上では「韓国の鑑定士は偽物と本物の区別もできないのか」「12年に親族側が言ってたのに今になって? ありえない美術館」「あんなゴミを買って保管するために国民の血税を無駄遣いしたの? 関係者をみんな懲戒して」など美術館への非難の声が相次いでいる。 

 かつても同様のことがあったようで、「故チョン・ギョンジャ画伯の『美人画』も本人が偽作と主張したのに、本物と判決してしまう国」「一度や二度のことじゃない。こうなったら全ての作品を調査すべき」と寄せるユーザーも見られた。

https://www.recordchina.co.jp/b652725-s0-c30-d0127.html
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さすが文在寅保有国ww失業給付が延々と増え続けているバ韓国

失業者が増え続けるバ韓国


政府の無策のせいで、失業者が増え続けているバ韓国。


当然、失業給付も増える一方で先月は6158億ウォンになったとのこと。

この数値は過去最高額ということですが、今後も間違いなく増え続けるでしょう。



なにしろ受給者も5か月連続で10パーセント台の増加となっているんですからwwwww



こんな状況でありながら、最低賃金の引き上げを継続し、福祉にも税金をつぎ込むと断言している文大統領。


文大統領がこんなに活躍してくれるとは、正直想定外でした。

過去のどの大統領よりもバ韓国を終わらせようという意志が強いみたいですね。



彼の代で屑チョンが死滅してくれれば、ノーベル平和賞でもあげて構わないのではwwwww


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韓国で急増する失業給付、不吉な前兆か

 先月の求職給与(失業給付)の給付額が6158億ウォン(約605億円)となり、過去最高を更新した。前年同月を30.8%上回った。求職給与の受給者は43万6000人で、13.4%増加した。求職給与の給付額は4月から5カ月連続で20-30%台の伸びを示している。受給者数も5カ月連続で10%台の増加だ。

 求職給与が非自発的失業者に雇用保険から給付される。予期せずに仕事を失った人の生計を支えるための制度だ。保険料を支払う余力すらなく、雇用保険に加入していない零細企業の勤労者、自営業者は失業しても求職給与を受給できない。求職給与の受給者が急増したということは、経営事情が悪化した企業がそれだけ多くの人を解雇したことを意味する。

 「雇用政府」を自負してきた現政権で雇用情勢が悪化しているという統計が相次いでいる。政府はその原因を天候、中国人観光客の減少、前政権の責任だと主張しても事足りず、人口構造のせいにまでしている。少子化で就労人口が減少すれば、雇用も減少するという論理を探し当てた。しかし、求職給与の給付額と受給者が5カ月連続で急増しているのは、既存の雇用まで急速に減少していることを示す証拠だ。人口構造という要因だけでは説明できない。これがそんな災難の前兆なのかをよく観察すべきだ。

 政府は昨年と今年、雇用拡充のために54兆ウォンの税金をつぎ込んだ。それでも足りず、来年には23兆ウォンを投じるという。これだけ税金をつぎ込んでも雇用事情が大きく改善するという保証はない。大統領府(青瓦台)は年末から改善すると言っているが、与党は来春まで待ってほしいと言う。つまりは自信が持てないのだ。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/09/10/2018091000655.html
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