韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

税金

バ韓国塵犯罪者が最も多く収監されている国は……

在日バ韓国塵を1匹残さず追い出すべき


最新の調査によると、バ韓国塵受刑者が最も多く服役しているのはこの日本だと判明していました。



屑チョン犯罪者のうち、約3分の1が日本で服役中とのこと。



許しがたいことですね。


我々の血税がヒトモドキどもの餌代に使われているだなんて、ハラワタが煮えくり返る思いです。




バ韓国塵犯罪者を服役させる場合、エサなんて与える必要はないでしょう。


ヒトモドキに相応しい食生活として、大便だけを喰わせていれば十分です。





服役させておくだけでも手間賃がかかってしまうので、

やはり屑チョン犯罪者は裁判抜きで銃殺するのが一番でしょうね。



あ! 屑在日どもは1匹の例外もなく犯罪者でしたね。


これ以上日本の税金を無駄にしないためにも、可及的速やかに37564するべきです。


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在外国民受刑者、日本に最も多い。犯罪の種類は「麻薬」が最多

 2019年基準在外国民の受刑者が最も多く収監された国は、日本だった。最多犯罪の種類は、薬物であった。

 1日、政府が外交部から提出を受けた資料によると、昨年末基準在外国民の受刑者は、総1244人と集計された。

 在外国民の受刑者は2016年1239人、2017年に1337人、2018人1319人で、毎年1300人前後に留まって4年間同様維持されてきた。

 国民が最も多く収監された国は日本で、2019年基準で全体在外国民の受刑者の約3分の1に相当する441人に達した。続いて2位は280人収監された中国、3位は184人収監された米国の順である。

 犯罪類型別には、薬物が2019年基準の受刑者の26.7%を占めて1位を占めた。

 これと関連しユン議員は「外交当局が私たちの国民が拘禁された際、弁護士などの法律的助力は別に提供していない」と指摘し、「海外韓国国民の最低限の法律に従い在外国民保護を拡大しなければならない」と述べた。

https://news.v.daum.net/v/20201001165624189
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慶事!? バ韓国で●●死するケースが急増中!

バ韓国で孤独死が急増中


バ韓国では、この3年間で孤独死するケースが急増しているようです!!


その増加割合は40パーセントというトンデモない数値を叩きだしていましたwww


年齢や性別を問わず、屑チョンが勝手に死んでいくのは歓迎すべきことです。



しかし、老い先短い老害の孤独死なら喜びが半減してしまいますね。



どうせなら家族と共に暮らし、親族に金銭的負担や迷惑をかけてから死んでほしいものです。




それにしても、これだけ孤独死が急増していたら死体処理をする自治体の負担も相当なものでしょう。



糞の役にも立たない事に税金がつぎ込まれるというのは、実にバ韓国らしい光景ではありますがwww



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韓国の孤独死、3年間で40%急増…65歳以上が43%

 韓国では2016年から昨年までの間に「孤独死」する人が40%急増したことが分かった。

 1日、韓国野党「国民の力」のイ・ジョンソン議員が保健福祉部から取り寄せた資料を分析した結果、一人暮しの高齢者の数が毎年増加していて、特に65歳以上の高齢者の孤独死も毎年急増している。

 2020年8月基準で、一人暮しの高齢者の数は158万9371人で、2016年127万5316人と比べると4年間で約25%も増えた。年度別には2016年127万5316人、2017年134万6677人、2018年143万748人、2019年150万413人、2020年8月基準158万9371人と、毎年約5~6%増加している。

 こうした中、孤独死する高齢者も年々増えていることが調査で分かった。家族がいなかったり、遺族が遺体の引き取りを拒否し、地域の地方自治体が代わりに死体を処理する場合、「無縁故遺体処理」になるが、このような無縁故死亡は「孤独死」とも呼ばれる。

 孤独死は年度別には2016年1820人、2017年2008人、2018年2447人、2019年2536人、2020年6月基準923人となっている。3年間で40%程度増えた。特に2016年から2020年6月までの孤独死のうち約43%が65歳以上の高齢者であることが分かった。年度別には2016年735人(40.4%)、2017年835人(41.6%)、2018年1067人(43.6%)、2019年1145人(45.1%)、2020年6月基準で388人(42%)だった。

 9月28日に韓国統計庁が発表した「2020年高齢者統計」によると、今年65歳以上の高齢人口は812万5000人で人口全体の15.7%を占めた。イ議員は「一人暮しの高齢者が増えて、老後の貧困まで重なりながら65歳以上の高齢者の孤独死が増えた」とし「超高齢社会に進入するとみられている以上、福祉制度の死角地帯に置かれて十分に援助を受けることができない人々がいないように管理を徹底する必要がある」と強調した。

https://japanese.joins.com/JArticle/270788
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税金が消えるだけ! バ韓国の研究開発、事業化されたのはたったの3割ぽっちwww

崩壊間近のバ韓国・文政権。日本のために頑張れ!


大量の税金が投入されているバ韓国の研究開発(R&D)。


ジャブジャブと税金がつぎ込まれているものの、

大企業の研究開発は7割ほどが事業化できずに頓挫しているようです。



つまり、金だけ貰って何の成果も出していないわけですね。


ま、当然でしょう。


最初から成果を出す気なんて皆無で、いかにして政府から金を引っ張ろうかとばかり考えている連中なんですからwww



もちろん企業側の意志だけで成せることではありません。


中抜き目的の政府関係者が大勢いるからこそ、税金がスムーズに配られているわけです。



文政権の支持率が下がり続けている昨今、この傾向はますます顕著になることでしょう。



どうせ捕まるのなら、今のうちに荒稼ぎしておくニダ!!



それが文政権で甘い汁を吸っている連中の本音でしょうねwwww



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血税が無駄に?韓国産業通商資源部のR&D課題、大企業では7割事業化できず

 中国メディアの新浪財経は1日、「韓国大企業のR&D課題の7割、事業化できず」とする記事を掲載した。

 韓国・聯合ニュースの9月30日付報道を引用して伝えたもので、それによると、税金が投入された大企業の研究開発(R&D)課題の7割が事業化につながっていないという問題が指摘された。

 産業通商資源部から提出された資料によると、最近3年間(2016~2018年)に大企業が引き受けた同省所管のR&D課題の事業化成功率は34.6%にとどまった。

 R&D課題を引き受けた主管機関別で見ると、大企業の事業化成功率は最も低い。最近3年間の主管機関別のR&D事業化成功率は、中小企業が54.3%、中堅企業が49.4%、大学が47.1%、研究所が38.6%で、いずれも大企業よりも高かった。

 指摘した議員は、「産業通商資源部は、莫大(ばくだい)な血税が無駄になったという批判を受けないために、企画段階で正確な市場の需要などを反映して大企業のR&D事業化成功率を高めることができる方案を模索すべきだ」としている。

https://www.recordchina.co.jp/b839602-s0-c20-d0054.html
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税金で作られたバ韓国の遠隔診療システム、3年間一度も使われないまま放置wwww

患者よりも自分のフトコロを優先するバ韓国の医療関係者


2018年か始まっているバ韓国の遠隔診療システム。


税金6億5755万ウォンを投じて構築され、毎年8000万ウォンの維持費がかかっているようです。



しかし!


このシステムが使われた回数はゼロwwwwwwwww


患者が発生しても、このシステムを使って診療する医者が存在していなかったようです。



いやぁ、本当に馬鹿丸出しですねwwww



結局このシステムの恩恵を受けたのは、税金を中抜きした連中だけということです。




そもそもヒトモドキの国に医者なんて必要ないのでは?


適当な訓練を受けた獣医がいれば、事足りるでしょう。



患者の苦しみを消すべく、片っ端から安楽死させてあげればいいのですからww



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全国検疫所の遠隔診療システム、医療人材不在で活用件数「ゼロ」=韓国

 韓国では国立検疫所・国立中央医療院間の遠隔診療システムが構築されているが、運用3年目にして使用実績が1件もないことが分かった。

 共に民主党の崔恵英(チェ・ヘヨン)議員は「疾病管理庁から提出を受けた資料を分析した結果、2016年に感染症の感染拡大防止のために全国の国立検疫5カ所〔仁川(インチョン)空港・釜山(プサン)・群山(グンサン)・麗水(ヨス)・済州(チェジュ)〕と国立中央医療院間に遠隔診療システムを構築したが、2018年の運用開始以来、今まで使用実績がわずか1件もないことが分かった」と30日、明らかにした。

 検疫所遠隔診療システムは2016年に未来創造科学部の「ICT基盤の公共サービス促進事業」の一環として入国検疫段階で感染症が疑われる患者が確認された場合、地域社会の二次感染を防ぐために隔離者を対象に中央医療院との連携医療サービスを提供するために設けられた。

 2016年に6億5755万ウォン(現レートで約6000万円)をかけてシステムの構築を完了し、実際の運用は2018年に始まり、2018年と昨年にそれぞれ8400万ウォン、ことしは6900万ウォンの予算が編成された。構築段階から今まで投入された予算だけで8億9000万ウォンに及ぶ。

 このように、数億ウォンの予算が投入されたにもかかわらず、実際は活用することができなかった理由は、医療従事者不足のためだと崔議員は説明した。遠隔医療は医療法第34条の規定により医療従事者間で行われる必要があるが、5カ所の国立検疫所のうち麗水と群山の検疫所には最近3年間、医師がいなかったことが分かった。

 隔離患者が発生し、検疫隔離施設で遠隔診療が必要な状況が発生してもシステムを活用することができない状況だということだ。仁川空港検疫には医師が2人、釜山検疫所には1人、済州検疫所には1人いる。加えて検疫所内の隔離施設は医療法上の医療機関ではないため処方せんを発行することができず、現地の医療機関を介して迂回して処方せんを発行しなければならないなど遠隔診療システムの運営に多くの困難がある状況だ。

 このような理由から、ことし全国の検疫所で新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)の隔離患者6032人を管理したが、遠隔診療システムを利用した件数は1件もなかった。崔議員は「医療従事者の人材不足で使いもしないシステムに毎年数千万ウォンの予算が投入されている」とし「感染症の者がいつでも検疫所隔離施設で遠隔診療を受けることができるよう医療従事者を追加配置する必要がある」と述べた。

https://japanese.joins.com/JArticle/270768
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