韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

稼働率

崩壊中のバ韓国経済! 製造業の在庫率が過去20年で最悪の値に!!

バ韓国経済を破壊する文大統領


今年のバ韓国の製造業は、かなり低調でした。


製造業の在庫率は、ここ20年で最高の数値を記録!

工場の稼働率は、ここ10年で最悪の値となっていましたwwwww



ま、物を作っても売れないので、こうなることは目に見えていましたね。


さらに、バ韓国の輸出量は13か月連続で減少中です。



まさに末期症状ですね。


ここまでバ韓国経済を失速させた文大統領に、賛辞を送りたいものです。



民族丸ごと自殺でもして、さっさと楽になってほしいものです。



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韓経:在庫率、通貨危機後最高…工場稼動率この10年で最低=韓国

 今年韓国の製造業は1997年の通貨危機と2008年の金融危機の際に立てた「不名誉な記録」を相次いで塗り替えた。製品販売が急減して在庫が貯まり、企業が生産と投資を控えて生産能力が下落する悪循環が産業・経済指標に明確に現れた。

 統計庁が25日に明らかにしたところによると、5月基準で全製造業在庫率は117.9%だ。1998年9月の122.9%以降で最も高い数値を記録してから高い水準を維持している。在庫率は毎月末基準で業が倉庫に積み上げた在庫量(生産者製品在庫指数)を1カ月間に市場に出した出荷量(生産者製品出荷指数)で割って算出する。製品10個を市場に出す時に12個が倉庫に貯まったことになる。

 生産するほど損失を出すことになるため企業は電気料金と人件費を節約するために稼動を減らすほかはない状況だ。製造業の平均稼動率は1-3月期に71.8%で金融危機直後の2009年1-3月期の66.5%以降で最も低かった。今年4-9月期には稼動率が小幅に上がったが、73%を上回っていた2015~2018年の年平均稼動率の水準には依然として至らなかった。

 在庫率上昇と稼動率下落が深刻化し、企業は設備投資を減らした。すでに生産していた物も倉庫に貯まっている上に将来のための設備を新たに入れるのは難しいという判断からだ。設備投資は今年減少が続いた。10月の統計を見ると機械類が4.0%減、運送装備が7.1%減など製造業関連投資の減少が目立った。人的投資である雇用も急減した。製造業の就業者数は昨年4月に減少に転換してから先月まで20カ月連続で減った。過去最長期間の減少だ。

 製造業不況の最大の理由としては内外の環境悪化と世界的な景気低迷による輸出不振などが挙げられる。米中貿易紛争などにより企業の投資心理が冷え込んで貿易が鈍化し、対中依存度が大きい韓国が直撃弾を受けた。韓国の輸出は昨年12月から12カ月連続で減少した。今月も減っており13カ月連続の減少が確実視される。

 規制一辺倒の産業政策も製造業の競争力を落とした要因に挙げられる。最低賃金と法人税率引き上げ、週52時間労働制施行などで経営コストが急激に上がったことも製造業者を萎縮させたと分析される。

https://japanese.joins.com/JArticle/260903
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【お笑いバ韓国軍劇場】部品のツギハギで有事の際に使い物にならない主力戦闘機F15K

敵機に撃墜されるために飛び立つのがバ韓国F15K



バ韓国では陸海空軍がしのぎを削っていますね。

お笑いの分野で。




今度は空軍でお間抜けな事態が発覚していました。


以前から言われていたので御存じの方も多いでしょうが……。

バ韓国の最新鋭主力戦闘機F15Kですが、部品の使い回しが相当酷いことになってるみたいです。



故障した箇所を修理したり、必要な部品を調達するのが面倒なので、他の機体から使えそうな部分をツギハギで搭載しているのが当たり前になっているとのこと。

しかも、水平安定板作動機、電子戦信号増幅機、電子戦信号処理機といった戦闘機のキモの部分です。



何をやらせてもいい加減なことしかできない屑チョンの手による魔改造みたいなものです。


平常時の出撃では問題が発覚しないでしょうが、いざ有事の際はどれも使い物にならないことでしょう。




欠陥だらけの戦闘機が次々と首都ソウルに墜落する様を見物したいものです。

もっとも、有事の際はパイロットが皆逃げ出すでしょうからF15Kの出番はないんでしょうね。



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韓国軍:最新鋭戦闘機で部品使い回し、戦力に深刻な影響

1機当たり8.8回
戦闘機全体では1182回
クォン議員「同類転用によって稼働率維持、有事には問題も」

 韓国空軍の最新鋭主力戦闘機F15Kについて「部品の使い回しが度を越えている」との指摘が相次いでいる。ここ4年間に同機で部品の使い回しが行われたのは1機当たり8.8回で、これは空軍全体の44.7%に相当する。

 空軍本部が国会国防委員会所属のクォン・ウンヒ議員(野党・新政治民主連合)に提出した国政監査資料によると、ここ4年の間に主要戦闘機で「同類転用」が行われた回数は1182回に達していた。「同類転用」とは使用できなくなった機器からまだ使えそうな部品を修理用として取り出し、故障した同じ機器の修理に使うことを意味する。

 空軍戦闘機の場合、整備や修理に必要な部品の多くを海外から調達しなければならないため、実際に入手できるまでの時間が長い。しかしそのような事情を考慮したとしても、この数値はかなり高いと言わざるを得ない。

 問題は韓国空軍の最新鋭戦闘機の中で、北朝鮮による核兵器攻撃や独島(日本名:竹島)防衛など、有事の際に最も重要な役割を果たすはずのF15Kでも、この同類転用がかなり以前から行われてきたという点だ。

 F15Kはここ4年で同類転用が528回行われた。これは空軍の戦闘機で同類転用が行われた全てのケースの44.7%に相当し、1機当たりだと平均8.8回の同類転用が行われた計算になる。

 また転用された修理部品は水平安定板作動機をはじめとして、電子戦信号増幅機、電子戦信号処理機など、パイロットと戦闘機の安全に直結する重要部品ばかりだったことも分かった。

 電子戦信号増幅器とは戦闘機が飛行中に敵機のレーダーに捕捉された可能性を察知し、その信号を増幅して電子戦信号処理機にデータを送るもの。電子戦信号処理機はこれをパイロットに知らせるものだ。

 もちろんこれらの部品が外された戦闘機は、有事の際には出撃できない。このように韓国空軍の最新鋭戦闘機で重要部品の同類転用が行われているとすれば、空軍の戦力に深刻な影響を及ぼしていることになる。

 ところがF15Kの稼働率は当初の目標である75%をはるかに上回る80%台を維持している。これは要するに度重なる故障があったとしても、同類転用によって稼働率だけは高く維持されていることを意味しているのだ。

 これについてクォン議員は「空軍は平時には高い稼働率を維持しているが、戦闘警戒態勢に入れば問題が生じることは(資料から)明らかだ」とした上で「とりわけ最新鋭戦闘機であるF15Kの場合、軽々しく同類転用が行われないようにするための確実な対策が必要だ」と強調した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2014/10/16/2014101601215.html
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【当然の結果】5か月ぶりに操業再開した開城工業団地、いまだ先行きは不透明

2013年4月、工場団地から逃げ出す韓国人たち


紆余曲折を経て、辛うじて再開した開城団地。

そもそも北朝鮮南部の開城市郊外にある経済特別区で、韓国企業の工場が操業されているということがお笑い草でしかありません。
戦争停戦状態とはいえ、敵国の土地に工場建て、敵国の人間を従業員(98.6パーセントが北朝鮮人)として働かせているのですから、キチガイ沙汰です。

南北の関係によって簡単に操業が停止したり再開したりと信頼度はゼロどころかマイナスでしょう。

それゆえ、工業団地の稼働率が5割前後ほどしかなく、取引先の注文件数も停止前の水準に及ばず踏んだり蹴ったり状態のようです。


政情不安定ゆえの悲劇ですので、さっさと朝鮮戦争を再開して白黒つけるのが一番簡単でしょう。


朝鮮ヒトモドキが絶滅して工場は再開されないかもしれませんが、少なくとも稼働率がゼロとなり数値は安定することでしょう。

朝鮮クオリティの粗悪品が無くなることは、世界中の国々にとって朗報となるハズです。




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開城団地から撤退する韓国企業続出か 先行き悲観

 韓国と北朝鮮による経済協力事業の開城工業団地が9月半ばに操業を再開したが、南北が合意した「団地の発展的正常化」への道筋が見えないことから、事業を断念する入居企業も出ている。

 入居する韓国企業123社のうち、繊維業と電機・電子業の各1社が先ごろ事業の廃止を決め、資産の売却を進めている。別の繊維会社1社も事業を廃止し、賃貸した工場事務所を明け渡すことを検討しているという。このほか、事業の廃止を前提に資産売却を検討している企業が10社余りに達するとの見方も出ている。

 4月からの操業停止で発生した損失の穴埋めに全力を挙げるべき今、撤退する企業や撤退を検討する企業が相次いでいるのは、入居企業の間で団地の先行きに対する悲観的な見方が強まっているためとみられる。

 現在の団地稼働率は、韓国政府の集計では80%ほどだが、企業の独自集計では50~60%台にとどまっている。取引先からの注文が操業停止前の水準に回復していないためだ。

 ある入居企業の社長は5日「また急に操業が停止するかもしれないという不安から、取引先もより安定的に製品を供給できる企業を好む」と語った。

 南北が合意した団地の制度改善は全面的に中断している。制度改善を話し合う四つの分科委員会を毎月1回ずつ開くことになっているが、先月は全く開かれず、次回の会議日程も決まっていない。

 入居企業が望んでいる無線タグ(RFID)による出入システムの構築など、通信・通関・通行(3通)問題の年内解決も期待し難い。また、前回のような北朝鮮による一方的な操業停止を予防できるとして期待を集めていた団地への外国企業誘致も、南北合同投資説明会が中止されて以降は五里霧中の状態が続いている。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/11/05/2013110503133.html
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