韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

輸出

レバノン爆発の原因物質、インドの港にもバ韓国から輸入した大量の硝酸アンモニウムが!!

爆発物を肥料用と偽り輸出するバ韓国


8月4日に発生したレバノンの爆発事故。

死者150人以上という大規模な事故になったわけですが、その原因は長年保管されていた2750トンの硝酸アンモニウムだったと見られています。



その硝酸アンモニウムが、インドの港にも約700トンほど保管されていることが判明!!!!!!!


しかも!



その硝酸アンモニウムは、バ韓国製!!




2015年にインド企業が肥料用としてバ韓国から輸入したものの、

実際は肥料用ではなく“爆発物”用だったので押収されてそのままになっていたとのこと。



いやぁ、とんでもない話ですね。


肥料用と偽って爆発物を輸出していたとは!



これ以上人類に被害が及ぶ前に、朝鮮ヒトモドキという害獣どもを根絶やしにするしかないでしょう。



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レバノン爆発の原因物質、インドの港にも約700トン 韓国から輸入

 インド当局によると、レバノンでの大規模爆発の原因となった硝酸アンモニウム約700トンが、印南部チェンナイ(Chennai)の港に保管されていることが分かった。2015年に韓国から輸入されたものだという。

 レバノンの首都ベイルートの港湾地区で発生した爆発事故では、長年保管されていた2750トンの硝酸アンモニウムを原因とする爆発で少なくとも153人が死亡、5000人以上が負傷した。

 この事故を受け、インド当局は国内の港に保管されている危険物質について調査を命令。チェンナイに690トンの硝酸アンモニウムが保管されていることが分かった。

 コンテナ37個に保管されているこの硝酸アンモニウムは、2015年にインド企業が肥料用として韓国から輸入したものの、実際は爆発物用だったことが判明し、押収された。

 地元の税関当局は、この化学物質が危険を及ぼすことはなく、売却のための競売手続きが進行中であると説明し、懸念の払拭(ふっしょく)に努めた。また「押収された物質は安全に保管されており、市民の安全も確保されている」と強調した。

 硝酸アンモニウムは無臭の結晶で、過去数十年で多くの産業事故を引き起こしている。燃料油と混合すると建設業界で使用される強力な爆発物になる一方で、手製爆弾に使われることもあり、1995年に米オクラホマシティー(Oklahoma City)で連邦政府の建物が破壊された攻撃でも硝酸アンモニウムが使用された。

https://news.yahoo.co.jp/articles/1273afda10b263fc939587a774c0c8e982842fb1
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【爆発まで後何日?】バ韓国原発の輸出第1号機、UAEで稼働開始!!

バ韓国産の原発はいつ爆発するか分からない


バ韓国による原発輸出の第一号機が、UAEで稼働を開始するようです。



バ韓国産の原発だなんて、質の悪い冗談としか思えませんねwwww



果たしてどんな事故を起こしてくれるのか?

今から楽しみで仕方がありません。



数多くの死傷者が出るでしょうけど、同情する気は起きませんね。


バ韓国の原発を導入すると決めた時点で、既に死んでいるようなものなんですから。





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韓国原発「輸出第1号」、UAEのバラカ原発1号機が稼動開始

 韓国の原子力発電所輸出第1号となるアラブ首長国連邦(UAE)のバラカ原発が本格稼動に入った。

 同国のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥーム副大統領兼首相兼ドバイ首長は1日、バラカ原発1号機の稼動を始めたと明らかにした。

 ムハンマド氏はこの日ツイッターに「きょうアラブ圏初の平和的原発を成功裏に稼動し始めた。1号機に核燃料をすべて装填し総合的試運転をしている」と書き込んだ。

 続けて「目標は原発4基をすべて稼動しUAEに必要な電力の25%を安全で安定的に供給すること。われわれは核分裂に成功し、銀河系を探査することを望む。アラブが科学の道に再進入できるというメッセージを送る」と付け加えた。

 UAEの首都アブダビから西に270キロメートル離れた所にあるとバラカ原発は、韓国型次世代原発「APR1400」4基(合計5600メガワット)で構成された。

 韓国電力コンソーシアムは2009年12月にバラカ原発事業を受注し、2012年7月に着工した。

 当初2017年上半期に1号機を試験運転する計画だったが、UAE政府から安全と自国民高級運用人材養成などを理由に運転時期を数回延期した。

 商業稼動は早ければ年内に始まるという。

https://japanese.joins.com/JArticle/268731
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日本で発覚後も無許可消毒液を作り続けるバ韓国!! 粗悪品を中国へ大量輸出!!

バ韓国製の消毒液はただの汚染水


コロナ禍初期の頃、この日本にバ韓国製の粗悪な消毒液が輸入されていました。


しかし、屑チョンどもは未だに無許可製造による「汚物液」を作り続けているようです。


しかも!



それらを海外に大量輸出しているというのですから驚きです!!


かなりの量が中国市場に流れており、既に販売された後なんだとか。




ま、支那畜どもも似たような事をしているので、バ韓国と中国にはお似合いの結果でしょう。




マスクにしろ、消毒液にしろ、食品にしろ、支那畜やヒトモドキどもがまともな成分表示をするわけがありません。



日本にとっては当たり前の常識ですが、これを世界に広めるいい機会なのかもしれませんね。




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韓国、無許可製造「手の消毒液」大量摘発、中国市場へも流入―中国メディア

 中国中央テレビ(CCTV)のニュースサイトは11日、「韓国で問題のある手の消毒液が大量に摘発された」と報じた。

 記事によると、韓国の食品医薬品安全処はこのほど、手の消毒液を無届出・無許可で製造・販売したとして、6社の関係者7人を検察に送致した。

 企業が医薬部外品である手の消毒液を製造・販売するには、食品医薬品安全処に届け出て許可を得なければならない。

 摘発された業者は、今年2月から4月までに手の消毒液約612万個、91億ウォン(約8億円)相当を無届出・無許可で製造した。パッケージにはエタノール含有量65.3%と表示されているが、実際はそれに達していなかった。約400万個が流通し、そのうちの8割は海外に輸出されたという。

 記事は、「韓国ではこれまでに問題の製品63万8000個が回収されているが、海外輸出分については韓国政府は対策を講じることができない。注意が必要なのは、問題の製品が中国市場にも流入しているということだ。調査によると、中国国内の通販サイトで問題の製品が大量に販売されている」と伝えている。

https://www.recordchina.co.jp/b798505-s0-c30-d0054.html
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さすがバ韓国!! 「ウリの公共機関で使うニダ」と虚偽書類を作り、アメリカ製電子部品を中国に横流ししていた!!

反日反米デモしかやることがないバ韓国塵ども


バ韓国の企業がアメリカから購入していた電子機器


「国内の公共機関で使うニダ!」


と申告して購入していたものですが、それらを中国に転売していたことが発覚!!



ミサイル搭載のレーダーなどに転用可能な部品を、長期間に渡って中国に売っていたわけです。


虚偽の書類まで作って武器輸出統制法を犯していたわけです。



今回発覚したのは氷山の一角にしか過ぎません。





バ韓国との関係を深めることは、自分で自分の首を絞めているようなものです。


バ韓国企業の排斥を世界的な流れにするべきでしょう。



この日本からもバ韓国企業と屑在日どもを追い出し、徹底的に浄化したいものですね。



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韓国企業、過去に中国に米国製「レーダー部品」販売…最近公開された理由は?

 京畿道城南市(キョンギド・ソンナムシ)に本社がある通信・ネットワーク会社A社は2013年5月、米国で生産された電力・電波増幅器を購入した。中国に輸出するための流通業務だった。

 問題は米国がこの増幅器を戦略物資に指定し、中国など特定国に輸出されるのを統制している点だ。対空ミサイル(Antiaircraft Missile)レーダーなどの部品として使用される可能性があるからだ。

 しかしA社はこの増幅器の最終使用場所を韓国または香港として虚偽書類を作成し、通関当局に提出した。韓国のある公共機関が使用することになったという内容の書類も添付したが、虚偽であることが調査で分かった。

 米検察はA社が翌年までこうした手法でおよそ20回にわたり計81万ドル(約8730万円)分の統制物資を搬出したと見なした。そしてA社と同社のB代表を武器輸出統制法(Arms Export Control Act)違反容疑などで米裁判所に起訴した。

 こうした内容の起訴状を米司法省がワシントン連邦地裁の承認を受けて最近公開したことが8日、確認された。非公開文書に指定されてから3年後だ。

 この起訴状が公開され、韓米2国間貿易関連法律諮問市場で話題になっている。ワシントンに事務所を置くローファームのコブレ&キム(Kobre&Kim)のパク・サンユン弁護士は中央日報との電話で「米国で起訴状が公開されるのは異例ではない」としながらも「ただ、公開の時点とその事由に注目する雰囲気がある」と伝えた。

 パク弁護士は「実際、米現地では中国・イラン地域への関連物資搬出事件の捜査・裁判が多数進行中であり、一部の事件で弁護人として活動している」と話した。国内ローファームのC弁護士も「米中貿易紛争の中で、中国に物品を搬出する企業に対する集中調査が始まる信号という見方がある」と伝えた。米国が韓国企業に対する戦略物資搬出取り締まりを強化する過程で、A社の事件に対する後続処理協力を韓国政府に要請し、その結果を受けた米司法省が起訴状を公開する可能性があるという分析だ。

 これを受け、こうした米当局の集中調査が中国と活発に事業をする国内企業の活動に支障を与えるのではという懸念も出ている。C弁護士は「実際、最近の米中対立政局で米国政府の標的調査を受けたと訴える依頼人がいる」とし「米国を舞台とする韓国の貿易関係者に警戒心が生じている状況」と伝えた。

 法律市場のこうした解釈と似た意見が学界からも出ている。チョン・インギョ仁荷大学国際通商学科教授は「韓国が中国と密接な関係を持つという見方が米国社会に存在するため、米中対立状況で韓国企業に対する米当局の取り締まりの強度が強まるという解釈が可能だ」と述べた。続いて「取り締まり事例が米当局内部で公論化されれば、通関手続きが強化されて追加の摘発件数が増え、監視がさらに強まるという悪循環を警戒する必要がある」と話した。

https://japanese.joins.com/JArticle/267850
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