韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

部品

バ韓国の5G基地局、主要部品は"全部"日本製だったwwwww

日本製品だらけで5G規格を商用化したバ韓国


バ韓国が今年の4月に商用化した5G規格。


しかし!


基地局やスマホに使われている重要部品が全て日本製だったとのことwwwwww



やはりあの低能どもに根幹素材を作ることなんて夢のまた夢のお話ですね。


関係者は日本への依存度を抑えるため技術開発すると述べ、大規模な予算を請求しているとのこと。



いつものようにその予算は関係者のフトコロに丸飲みされることも確定でしょうwww


その結果、粗悪品による5G通信が行われ、

現行の規格よりも速度が遅くなることも容易に想像できますね。






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世界初の韓国5G、重要部品の一部は全て日本製

 韓国は今年4月、世界で初めて第5世代(5G)移動通信を商用化したが、基地局やスマートフォンに使われる一部の重要部品は全て日本製に依存していることが分かった。

 科学技術情報通信部が18日、国会予算政策処に提出した予算案資料によると、5G設備・端末のうち5G基地局用の25Gbps(ギガビット毎秒)レーザーダイオード(通信信号を光信号に変換する部品)、5G基地局設備の信号伝送用ケーブル、5G用のミリ波スマートフォン用アンテナは、日本製に全て依存している。

 このほか、5G基地局からデータを高速伝送するインターコネクター、5Gスマートフォン用の周波数部品PAMiDなど7種類の部品も日本企業のシェアが60%以上に達することが分かった。特にレーザーダイオードとミリ波スマートフォン用アンテナは日本が蓄積してきた半導体微細工程、超小型精密加工技術などが必須であり、韓日の技術格差が大きいと分析されている。

 科学技術情報通信部は「今回国会に提出した資料は輸入依存度が高い部品を国産化する必要性を説明する過程で作成したものだ」とし、5Gネットワーク設備用の輸入部品に占める日本製の割合は約11%だと説明した。半導体のように重要素材・部品の大半を日本に依存している状況ではないという。同部関係者は「日本への依存度が高い5G部品は今後調達の多角化を図り、131億ウォン(約12億円)の予算を編成し、技術開発および商用化を積極的に推進していく」と述べた。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/11/19/2019111980004.html
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【嘘八百www】バ韓国の素材・部品・装備製造の中小企業、50パーセント以上が国産化の製品開発終了!!

輸出規制で窮地に追い込まれたバ韓国。さっさと消えてなくなっては?


バ韓国の発表によると、

素材・部品・装備の国産化を進める企業のうち50.7パーセントが開発完了していたとのこと。



日本の輸出規制を受け急遽国産化を目指していたわけですが、順調そうで良かったですね。



もっとも、自己申告なので、ほぼ100パーセント嘘ってことですけどwwwww



いやぁ、今後が楽しみですなぁ。


国産の素材・部品・装備によって、バ韓国経済が更なる窮地に追い込まれるのは確定です。


経済が疲弊するだけではなく、杜撰な品質管理によって多くの死者が出ることでしょう。



そんな楽しいニュースをワクワクしながら待ちたいものです。



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素材・部品・装備国産化推進の韓国中小企業、50.7%が製品開発完了

 日本の輸出規制により素材・部品・装備の国産化を推進する韓国の中小企業のうち50.7%が製品開発まで完了したことが調査でわかった。

 中小企業中央会は25日、素材・部品・装備製造中小企業1002社を対象に実施した「日本輸出規制にともなう技術開発関連あい路調査」の結果を発表した。

 この調査で回答企業の50.7%は素材・部品・装備国産化に向け現在製品開発にまで至ったと答えた。競合企業製品の技術水準を100とした時に回答企業が判断する自社の技術の実現水準は平均89.0%だった。

 国産化する競合製品の国を問う質問では、米国が131社で最も多く、次いで日本が116社、ドイツが79社、韓国企業が51社、中国が31社の順だった。

 製品開発を完了し商用化まで所要する時間を問う質問には最も多い34.1%が「6カ月~1年」と答えた。「1~3年」は30.3%、「3カ月以内」は14.0%、「3~6カ月以内」は13.0%の回答率となった。

https://japanese.joins.com/article/950/257950.html?servcode=300&sectcode=300&cloc=jp|main|breakingnews
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バ韓国議員「戦犯企業の部品で車両整備するのは許せないニダ!」、鉄道部品の国産化を要求wwww

バ韓国塵に車両整備は高度すぎて不可能


バ韓国の鉄道公社は、車両整備のため毎年80億ウォン近くもの部品を日本から輸入しているようです。


これを知ったバ韓国の議員が激怒!!!!!


「戦犯企業の部品を使うのは国民感情を逆なでするニダ!」


「日本の部品の使用を止め、部品の国産化を進めなければダメニダ!」


……とヌかしていました。



素晴らしい議員じゃないですか!


ぜひ強制的に日本製の部品使用を中止に追い込んでいただきたいものです。



ただでさえいい加減な車両整備が、ズタボロになること確定です。


事故が多発して、ヒトモドキの生息数を激減させてくれることでしょうねwwww




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「鉄道公社、車両整備に日本の戦犯企業の部品の使用に関する問題」

 イギュフイ民主党議員(天安甲)は18日、「鉄道公社が車両整備のために、年平均76億ウォンをかけて48個の日本の部品を輸入しているが、このうち25品目が戦犯企業から納品したもの」としながら改善を要求した。

 この議員は、鉄道公社が提出した資料に基づいて、48個の輸入品目のうち戦犯企業東芝、三菱、住友、日本の正孔、日立など5社が25部を納品して半分以上を占めたと指摘した。

 この議員は「戦犯企業の製品を継続的に鉄道に使用することは、国民情緒に反すること」とし「現実的な困難があっても、この部品の使用を見直し、鉄道部品の国産化に注力しなければならない」と述べた。

http://www.daejonilbo.com/news/newsitem.asp?pk_no=1387557
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バ韓国軍主力ヘリ、"幽霊会社"の部品数十億ウォン分が使われていたことが判明wwwwwwwww

幽霊会社の部品を使用しているバ韓国軍のヘリ


バ韓国軍の主力ヘリコプターが、数十億ウォン分の「幽霊会社」の部品を使用していたことが発覚していました。


シンガポールの住所が書かれいた会社を調査するも、その会社はペーパーカンパニーだったことが判明。


つまり、どこでどうやって作られたのか不明で、何の保証もない部品を使用していたのです。



ちなみに、この部品が使われているヘリは、1978年から導入されていて数多くの死亡事故を起こしているとのこと。


いやぁ、まさにバ韓国の腐敗が凝縮されたような話ですね。



一部の軍関係者が自分の懐を温めるため、大掛かりな不正が行われていたのでしょう。



ま、なんにせよその不正のおかげで多くの屑チョンが死んでいるのですから、目出度い話には違いありませんね。



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韓国軍主力ヘリコプター、「幽霊会社」の部品を搭載

 韓国軍の主力ヘリコプターの500MDとリンクスヘリコプターが数十億ウォン分の幽霊会社の製品を搭載して戦力化されたことが明らかになった。 

 防衛事業庁が9日、国会国防委員長所属の李種明(イ・ジョンミョン)自由韓国党議員に提出した資料「海外導入軍需品品質保証検証実態」(2016年)によると、防衛事業庁は500MDとリンクスヘリコプターのボールベアリングなど部品購買のために2006年にA社、2010年にB社と70億ウォン(約7億円)にのぼる契約を締結した。しかし防衛事業庁が調査した結果、これら会社は虚偽の製作者検査証明書を提出したことが確認された。また防衛事業庁がシンガポールで行った現地調査でも一部の会社は契約書に住所を虚偽で記載し、製作能力がない「ペーパーカンパニー」だったことが分かった。 

 李議員は「防衛事業庁の調査の結果によると、該当部品はどこでどのように製作されたかも分からない」とし「わが軍の主力ヘリコプターは『幽霊部品』を付けて飛行しているということ」と指摘した。 

 1978年に導入された500MDは陸軍の主力攻撃ヘリコプターとして使用され、リンクスヘリコプターは水中に隠れた潜水艦を探知するなど海軍の主要作戦に動員される戦力。海軍では2006年から毎年1件以上のヘリコプター墜落および追突事故が発生していて、今年7月まで12年間に49人が死亡した。 

 軍関係者は「海軍のヘリコプター事故は減ったが、こうした『幽霊部品』を使用することも主な原因になるおそれがある」とし「航空部品の認証を受けるには多くの費用がかかるが、こうした部品を購入したとすれば中間で大きな不当利益が生じているはず」と話した。 

 これに関し防衛事業庁側は「購入過程で問題が発生したのは事実だが、まだ部品に異常が生じたことはない」とし「今回明らかになった問題点を是正し、部品購入手続きをより徹底的に進める」と述べた。 

 防衛事業庁がこのように虚偽の検査証明書に基づいて武器を購入したのは初めてでない。2014年4月の旅客船「セウォル号」沈没事故当時も海軍の海軍「統営(トンヨン)」がソナー(音波探知機)不良問題で出動できなかったことが明らかになった。海軍は数年間にわたり調査をしたが、結局、納品会社が廃業したことが明らかになり、数百億ウォンの損害を出した。 

 こうした問題が繰り返される理由は、海外軍需品は国内調達とは違い国防科学技術品質院の品質保証手続きが適用されないからだ。ヤン・ウク韓国国防安保フォーラムWMD対応センター長は「国内企業はねじ一つが問題になっても捜査をするが、海外企業の部品の導入はそれほど徹底されていない」とし「主な防衛産業の不正は国内企業よりも海外のでたらめな会社を通した購買の過程で生じる」と指摘した。 

 海外で生産された軍需品は会社が提出する品質保証書類に対する検証が品質保証活動のすべてだが、これも問題が多いと評価されている。李種明議員は「『統営』のソナー納品当時も該当会社の製作者情報証明書の住所を検索して一般家庭であることさえ把握していれば390億ウォンの損害を防げたはず」と述べた。

https://japanese.joins.com/article/897/245897.html?servcode=200&sectcode=200&cloc=jp|main|top_news
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