韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

HP

【日本の外務省GJ!】日本と韓国で「基本的価値を共有する」ことは不可能!!

こいつら屑チョンどもと共有できる概念なんざ存在しません


グッジョブ! 日本の外務省!!

先日、外務省のHPの日韓関係の記述から

基本的価値を共有する

という文言が削除されていたようです。



いや、いい仕事しますねぇ。

あんな屑どもと共有できる概念なんざ我々人類はビタイチ持ち合わせていないので、当然と言えば当然のことですが。


これを知った屑チョンどもがさっそく発火している模様。

どのような経緯で修正されたのか日本政府が説明する必要があるニダ」と顔を真っ赤にしているようです。


そのまま血管がブチっと切れてくれないものですかね。

きゃつらの自殺衝動を高めるために、日本の外務省にはまだまだ頑張ってもらわなければなりませんね。


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外務省HPで韓日関係の表現変更 「日本は説明を」=韓国当局者

 韓国外交部当局者は4日、日本の外務省ホームページで韓国との関係を紹介する記述から「基本的価値を共有する」との文言が削除されたことについて、「どのような経緯で修正されたのか日本政府が説明する必要がある」との考えを示した。

 また、別の関係者は「まずは説明を受けようというのがわれわれの立場」とした上で、「対応すべき部分があれば対応する必要がある」と説明した。

 外務省はホームページの韓国の基礎データに関する記述で、「我が国と、自由と民主主義、市場経済等の基本的価値を共有する重要な隣国」から、「我が国にとって最も重要な隣国」と表現を変えたことが確認された。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/03/04/2015030404459.html?ent_rank_news
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【バ韓国政府】売春婦の輸出事業を隠ぺいするため、国内のネット閲覧に規制!

写真加工や別人写真で日本人を騙す韓デリ


鶯谷や新大久保にウジャウジャと存在している「韓国デリヘル」。

性病を日本人男性にうつす為、屑韓国塵のメスが手ぐすね引いて待ち構えている恐ろしい所です。


そんな韓デリでは、より多くの日本人を騙そうと所属しているメスの写真を別人のように加工したり、所属していないまったく別人の写真を掲載したりしてもいます。



このような韓デリのHP。じつは韓国からは閲覧禁止の措置が取られていたということが判明しました。



要するに、「親バレ知人バレを恐れることなく安心して日本で売春するニダ!」というバ韓国政府の気遣いなんでしょう。


さすが売春大国のバ韓国ww




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日本の「韓流風俗」HP 韓国国内からは閲覧禁止になっていた

 1997年のアジア通貨危機以降、IT産業振興に力を注いできた韓国は自国を「ネット先進国」だと誇る。ところが、その韓国で不思議な現象をキャッチしたのは在韓ジャーナリストの藤原修平氏だ。

「日本には韓流デリヘル(派遣型風俗)店がたくさんありますが、それらの店のホームページの多くが、韓国国内からはアクセスできないようになっているのです。日本人女性の働く店や白人系風俗、ニューハーフヘルスなどはいくらでもアクセスできるのですが、韓国人女性が働いていると謳う店ばかりが閲覧禁止になっていました

 警告メッセージの横には大きく「KCSC」とある。これは韓国の「放送通信審議委員会」の英字略称で、法に基づいて設置された、「情報通信における健全な文化の発達」などを目的とした組織だ。

 解せないのは、「韓流デリヘル店」ばかりが閲覧禁止になっていることだ。日本の風俗店のホームページが淫乱だというのであれば、働いている女性の国籍を問わずアクセスできないようにするべきではないのか。閲覧禁止とされていた都内のデリヘル店に取材すると「アクセス禁止になっているなんて全く知らなかった」とコメント。当事者に通告することなく通信を遮断できるのだからずいぶん強大な権限を持つ検閲組織である。

 韓流デリヘル店サイトの閲覧禁止措置の理由をKCSCに取材すると「回答をまとめる時間がない」と答えるのみだった。東京IT新聞編集長・西村健太郎氏はこう解説する。

「韓流デリヘルのサイトばかりが閲覧できないのであれば、韓国当局が通報に対応して個別に規制しているというよりは、特定のキーワードでフィルターをかけ、アクセスを制限していると考えるのが自然。それは技術的には容易なことだ」

 国民の知らないところでインターネットサイトのアクセス制限が進められるなど、日本ではまず考えられない。近隣諸国でそうした事態が起こり得るのは、せいぜい独裁国家の北朝鮮や中国だろうが、“先進国”を自称する韓国も同程度の“先進度”ということか。

 西村氏によれば、「韓国のネット検閲の厳しさは国際的に有名で、『国境なき記者団』の見解では、〈インターネット監視国〉に指定されている」といい、過去には北朝鮮の宣伝サイトと認められたものや、竹島問題について「日本の領土だ」という主張を展開する親日的なページなどへのアクセスが制限されたことがあった。

 つまり、政治的意図を持った検閲・削除は当たり前に行なう国なのだ。

 韓国は世界でも屈指の「性産業輸出大国」であり、かつて女性国会議員が「海外で売春する韓国人女性の数は10万人」と主張したこともあった。「日本国内の韓国風俗店のホームページへのアクセスを制限しているのは、そうした『風俗嬢輸出』の実態を国民に知られたくないからではないでしょうか」と前出・藤原氏は分析する。

「まァ、韓国まで女の子をデリバリーすることはないから、閲覧禁止になって困ることはないけど……」(都内デリヘル店)と、実害はないようだが、自分たちに都合の悪い事実はいくらでも隠蔽する彼の国がネット先進国とは、ちゃんちゃらおかしい。

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140627-00000019-pseven-kr
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