韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)

このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。どうか世界が平和でありますように。

OECD

【祝! 1位返り咲き】バ韓国の自殺率、OECD加盟国の中で最高レベルに!!

自殺するバ韓国塵だけは褒めてあげたい


昨年バ韓国で自殺した屑チョンは1万3670匹だったようです。


10万匹あたりの自殺者の数は24.7匹!


これはOECD加盟国で最高レベルでしたwwwww


とくに素晴らしいのは10代の自殺者が前年比22.1パーセントも増えていたことです!!


老い先短い屑チョンが自殺するより、遥かに効率的ですからね!!




でも、まだまだ物足りません。


1日当たり平均37.5匹だなんてケチなことは言わず、毎日万単位で自殺してほしいものです。



劣等種として自然界から淘汰される前に、自ら死んだほうが幸せだと思いますよ。



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一日平均37.5人、自殺する「憂鬱な大韓民国」

 昨年、韓国で一日平均37.5人が自ら命を絶ったことが分かった。ここ数年間減っていた自殺率は大幅に増加した。韓国はまだ経済協力開発機構(OECD)加盟国の中で最高レベルの自殺率を記録している。特に10・30・40代のような若い年齢で自殺率が大きく増えた。

 統計庁が24日に発表した「2018死亡原因統計」によると、昨年の自殺死亡者数は1万3670人で、2017年より9.7%(1207人)増加した。人口10万人当たりの自殺死亡者数は26.6人で、前年比2.3人増加した。

 特に国別年齢構成の影響を除去し、標準的な人口10万人当たりの自殺者数を集計した年齢標準化自殺率で、韓国は24.7人であった。 OECD 36ヶ国の最近の統計(2014~2018年)と比較して最高レベルだ。韓国の年齢標準化自殺率はOECD平均(11.5人)の倍を超えた。韓国の年齢標準化自殺率は、2003年から2016年までの14年連続OECD 1位だったが、2017年OECDに新規加入したリトアニアの(24.4人)に次いで2位(23.0人)に下がった。 OECDがまだ発表していない昨年リトアニアの年齢標準化自殺率が24.7人より低く出ると、韓国は再び「最も憂鬱な国」1位に上がることになる。

 自殺率は80歳以上の高齢層を除く全年齢層で1年前より増えた。特に10代22.1%、30代12.2%、40代は13.1%増加した。若い年齢層で二桁の増加率を見せたのだ。自殺は10~30代の死亡原因のうち、圧倒的1位。 10代の死亡者の35.7%、20代の死亡の47.2%、30代の死亡者の39.4%を占めている。これは癌による死亡よりも20%ポイント以上高い数字だ。 40~50歳代では自殺が癌に続く死亡原因の2位だった。

https://news.naver.com/main/ranking/read.nhn?rankingType=popular_day&oid=005&aid=0001242467&date=20190924&type=1&rankingSectionId=101&rankingSeq=29
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「先月の就業者数は大幅に増えたニダぁぁぁ!」実際は高齢者の短期労働が増えただけというバ韓国wwww

国民を騙し続けるバ韓国文大統領


バ韓国統計庁が、最新の就業者数を発表していました。

先月の就業者数は前年比“45万匹増”とのこと。



文大統領が糞尿臭い鼻息を荒くしながら喜んでいる姿が目に浮かびますね。


しかし、その45万匹のうち、39万匹は60歳以上とのこと。


しかも、仕事の内容は政府が無理やり作り出した公園の雑草取りやゴミ拾いwwwwww


当然、30代から40代の就業者数は文大統領の政策によって減り続けているわけです。




でも、あの低能どものことですから、この数字のカラクリに気づくことはないんでしょうね。


文大統領の生み出したまやかしに騙されたまま、醜く生涯を終えてくれることでしょう。


ヒトモドキには相応しい死にざまですwwww



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韓国で45万人増えた就業者、39万人は60歳以上

 韓国政府が多大な国の資金をつぎ込んで生み出した高齢者短期雇用や、昨年の雇用事情が良くなかったことによる「基底効果」により、先月の就業者数は大幅に増えた。しかし、韓国経済の根幹である製造業や30-40代の就業者数はマイナスの状態を抜け出せずにいる。

 韓国統計庁が11日に明らかにしたところによると、先月の就業者数は2735万8000人で、1年前より45万2000人増えた。これは、2017年3月の46万3000人以降、この2年5カ月間で最大の増加幅だ。

 雇用状況が改善されたかのように見えるが、内容は良くない。就業者のほとんどが60歳以上の高齢者だからだ。先月の60歳以上の就業者数は39万1000人増え、全雇用増加分の86%に達した。一方、30代の雇用は9000人減少、40代の雇用は12万7000人減少した。 30-40代の雇用は23カ月連続で下がっているが、これは過去最長期間となる同時下落傾向だ。また、昨年8月の就業者数増加は3000人にとどまり、「雇用ショック」と言われたほどだったが、このため今年同期の雇用数が大幅に増えることになったというのが専門家たちの見方だ。 2010年以降の韓国の8月の就業者数は、2015年(18万6000人)と昨年を除いて一度も20万人を下回ったことがない。今年8月の就業者数増加幅は、最近2年間の累積値(40万人以上)を回復したに過ぎないということだ。しかも、増加した雇用の質も良くない。政府が生み出す「保険業・社会福祉サービス業」で就業者が17万4000人増えて最も大幅な増加となっており、その一方で製造業の就業者数は2万4000人減少した。先月の雇用動向を見ると、就業者に関する数字のうち、雇用率(61.4%)や失業率(3.0%)などはおおむね良くなった。しかし、よく見ると、韓国経済が直面している暗たんたる現実が明らかになったという見方が多い。

 最も深刻なのは増えた就業者のほとんどが60歳以上の高齢者だという点だ。65歳以上の就業者に対象を絞っても23万7000人にのぼる。これは、昨年増えた雇用の52.4%に当たる。公園の雑草取りや伝統市場の掃除といった、高齢者を対象にした1-2カ月間の公共事業に関する雇用を政府が今年大幅に増やしたことが、全体の数字を押し上げるのに影響しているということだ。統計庁関係者は「先月の全新規就業者45万人のうち、10万人が政府の公共雇用事業のおかげで仕事を得た」と述べた。政府は来年、高齢者の雇用を今年より13万件以上さらに増やす計画だ。一方、30-40代の雇用は縮小している。ソウル大学のキム・ソヨン教授は「失業率が低いと景気も良くなるものだが、現実にはそうではない。高齢者雇用増加は、生産性向上や経済活性化にはほとんど役に立っていない」と話す。韓国の国内総生産(GDP)の30%近くを占める製造業部門の雇用が減少している状況も変わらない。先月の製造業就業者は2万4000人減り、17カ月連続で下落した。製造業と共に良い就職先の代表とされる金融・保険業就業者数も先月は4万5000人減少した。製造業と金融・保険業だけで6万9000人の雇用が失われたのだ。

 このような状況から、複数の主要機関が韓国経済の見通しを非常に暗いと見ている。経済協力開発機構(OECD)は11日、韓国の今年7月の「景気先行指数(CLI)」を前月より0.08ポイントダウンの98.79と発表した。これは26カ月連続の下落で、1990年の統計開始以来、最長期間に達するものだ。CLIは6-9カ月後の景気の流れを予測する指標で、通常100を超える場合は景気上昇、100以下なら景気下降と解釈されている。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/12/2019091280018.html
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まさに生き地獄のバ韓国wwww 他国の3倍速で税負担率が上昇中!!

国際的な価値は便所紙以下のバ韓国ウォン


バ韓国の税金と準租税負担が、トンデモなく急激に増加していました。


昨年の国民の負担率は、統計開始以来最大の数値を記録wwww




OECD加盟国の平均値の3倍の速度で上がっており、

来年以降もこの傾向が続くと見られています。



文大統領の失策で国内経済はズタボロなのに、

高い税負担を強いられているわけです。




バ韓国塵って、生きていることが罰ゲームみたいなもんですねwwww



その税金も、結局は一部の屑チョンのふところに飲まれるわけです。



何のために生きているのか? むなしくならないんですかねぇ?


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韓国民の税金・準租税負担が大幅に上昇 

 韓国国民が負担する税金に加え、社会保険料などの準租税負担もここ数年急速に増加していることが分かった。国会予算政策処が26日に発行した「2019租税手帳」によると、韓国における昨年の国民負担率は26.8%で、前年(25.8%)に比べて1.4ポイント上がっていた。上昇幅は関連する統計を取り始めた2000年以来最大だ。国民負担率とは、国民が支払った税金に加え、国民年金や健康保険など準租税とも言える社会保障性の負担を合計した額が、国内総生産(GDP)全体に占める割合のことを言う。

 国民負担率は盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権末期の2007年と李明博(イ・ミョンバク)政権末期の12年に23.7%を記録し、朴槿恵(パク・クンヘ)政権末期の16年にも24.7%へと小幅に上昇した。それから2年後の昨年、この割合が26.8%へと大幅に上昇したのは、文在寅(ムン・ジェイン)政権発足後に法人税と所得税の最高税率が引き上げられたことに加え、不動産取引の増加による税収増や健康保険料など社会保険料の引き上げなども影響したとみられる。

(中略)

 つまり経済成長よりも早いペースで税金が上がっているため、結果的に国民負担率が上がったのだ。昨年の名目経済成長率は3%にとどまったが、法人税収入は前年に比べて19.9%増え、昨年の租税収入は377兆9000億ウォン(約33兆円)と過去最高を記録した。また文在寅(ムン・ジェイン)ケアの拡大で健康保険料など社会保険料が上昇したことも国民負担率が上がるもう一つの原因になった。健康保険料は朴槿恵(パク・クンヘ)政権当時の最大引き上げ幅は1.7%だったが、文在寅政権発足後はその2倍のレベルに膨らんでいる。健康保険料率は今年の3.49%上昇に続き、来年も3.2%引き上げられることがすでに決まっている。

 先進国と比較した場合、韓国国民の負担率は経済協力開発機構(OECD)平均の34.2%に比べると低いが、その増加のペースは早い。ここ4年間(2013-17)にOECDにおける国民負担率は0.8ポイントの上昇にとどまったが、韓国における負担率はその3倍近い2.3ポイントも一気に上昇した。

 延世大学の成太胤(ソン・テユン)教授は「税金はもちろん、社会保険料負担があまりにも大きく膨らんだ場合、国民はどうしても消費を控えるようになる」とした上で「国民の負担比率が急速に上がらないよう、福祉政策を合理的に調整していかねばならない」と指摘した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/08/27/2019082780087.html
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またもや記録樹立!! OECD加盟国内、マラリア感染者数1位のバ韓国www

バ韓国のマラリア発生率はダントツ1位


またバ韓国が新たな記録を樹立していましたwwww


OECD加盟国の中で、

マラリア発生率が1位になっていたのです。



蚊が媒介する寄生虫症のマラリア。

不衛生極まりない中国であっても、この2年の間マラリア患者はゼロ人。


つまりバ韓国塵どもの衛生概念は、支那畜以下ということですwwww




バ韓国に観光しに行き、感染したまま日本に帰国する連中が問題ですね。


朝鮮半島に行ったキチガイは、二度と帰国させないのが正解でしょう。



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中国もマラリア0人なのに韓国は576人、WHO「どうか退治せよ」

◇OECD発病率1位汚名 

 韓国は経済協力開発機構(OECD)加盟国で結核発生率1位だ。胃がんも、自殺率も同じだ。ここにマラリア発生率が新たに加わった。マラリアはOECD加盟国のうちメキシコと韓国だけで発生している。 

 世界保健機関(WHO)が見るに見かねて2020年までに退治し認証を受けるよう要求したほどだ。それでも年間500人以上の患者が発生する。韓国と同じ要求を受けた中国は2017年と2018年の患者は0人だった。今年も0人なら退治の認証を受ける。マレーシアも昨年0人だった。疾病管理本部は17日、「蚊との戦争」を宣言した。韓国の保健水準が両国よりも悪くないのになぜ「マラリア後進国」の境遇を免れられないのか。 

◇中国は2年連続発生0人 

 マラリアは2010年に1772人が感染しこのうち韓国国内での発生は1721人だった。ほとんど流行水準だった。次第に減少し昨年は576人(国内発生401人)が感染した。今年は1~5月ですでに68人が感染した。蚊は5~10月に活発だが3~4月にも感染者は少なからず発生した。 

 マラリアはハマダラカが媒介する。韓国の土着型は三日熱マラリアだ。東南アジアの熱帯熱マラリアと違う。三日熱は高熱と解熱が3日間隔で繰り返されるために付いた名前だ。3群法定感染病だ。重い伝染病ではなく死亡者はいないが1月間にわたり患う。1カ月苦しむため決して軽くはない。がん患者や免疫力が弱い人が感染すれば肝不全や凝固障害などの重症に悪化するので侮ることはできない。 

◇1年間肝臓に隠れた寄生虫捕まえろ 

 マラリアがなくならない理由は寄生虫の特性のためだ。最近流行の映画『寄生虫』のようにマラリア原虫に感染して発生する急性熱性疾患だ。血液中に住む寄生虫だ。血液に入ると熱が出るため薬を飲めば殺すことができる。ところがこの寄生虫が肝臓に隠れると感染の有無を確認する方法がない。最長1年間隠れる。この寄生虫に感染した蚊に刺されると翌年のおなじ時期に発病する。健康な蚊が感染者を刺すと蚊が感染し、別の人を刺して感染させる。人から蚊、蚊から人の順でサイクルが形成される。人が蚊を感染させるのが問題だ。そのため3~4月にも患者が発生する。 

 マラリア要注意地域は京畿道(キョンギド)、仁川(インチョン)、江原道(カンウォンド)北部だ。疾病管理本部は京畿道坡州市(パジュシ)の炭県面(タンヒョンミョン)とムン山邑(ムンサンウプ)などを最も危険な地域に挙げる。4~5月に炭県面で患者が発生した。昨年に蚊に刺された人が発病した可能性が大きい。 

 疾病管理本部は韓国のマラリアが北朝鮮に影響を受けたものかについて判断を留保している。マラリア蚊は通常2キロメートル、最大で6キロメートル飛ぶため非武装地帯を経て韓国まで飛んでくるのは容易でないという主張があるためだ。寄生虫の遺伝子を分析すれば知ることができるが、北朝鮮の資料がなく検証する方法がない。保健当局関係者は「北朝鮮がむしろ『韓国のせいでマラリアが発生する』と主張している」と伝えた。 

https://japanese.joins.com/article/534/254534.html?servcode=400&sectcode=400
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